戦争を挑発する習近平 シナ軍艇によるレーダー照射で一触即発 １２
戦争を挑発する習 １１
戦争を挑発する習 Ⅹ 戦争を挑発する習 Ⅸ 戦争を挑発する習 Ⅷ 戦争を挑発する習 Ⅷ 戦争を挑発する習 Ⅵ 戦争を挑発する習 Ⅴ 戦争を挑発する習 Ⅳ 戦争を挑発する習 Ⅲ 戦争を挑発する習 Ⅱ 戦争を挑発する
南海艦隊 沿海巡邏訓練を開始 習近平、檄を飛ばす・・・状況が発生すれば直ちに発砲して反撃せよ！
5月4日午後、中国海軍南海艦隊の新型ミサイル駆逐艦合肥号、ミサイル護衛艦三亜号、総合補給艦洪湖号が、
海軍年度常態化戦備沿海巡邏訓練の幕を開いた。
＠こうしてみると、一番面白くない退屈な時代に生まれ、ただ無駄に生きてきたような気がする。それでも、気持ちは常に”七生報國”。
平成２８年５月８日
習近平「南シナ海で状況発生時は直ちに発砲・反撃」指示
中国の習近平国家主席が就任後、南シナ海を２回視察し、状況が発生すれば直ちに発砲して反撃するよう指示していたことが明らかになった。
２０１２年に中国南海艦隊副参謀長を務めた安衛平少将（５７）は最近、「習近平中央軍事委主席が就任後、
海軍を３回視察し、南シナ海を２回訪問しながら、守備部隊に３級戦備態勢を維持するよう要求した」と述べた。
中国人民解放軍の３級警戒態勢は平時の４級より１段階高く、戦争突入態勢の１級より２段階低い段階であり、偵察作戦の進行と通信強化を規定している。
現北部戦区副参謀長の安衛平少将によると、習主席は当時、島嶼地域と船舶運航防御の隙をなくし、
状況が発生すれば直ちに発砲して反撃するよう命令したと、台湾の東森新聞が先月２７日報じた。
＠戦争が始まるかと思ったが、普通じゃん。自衛隊だって、そう命令されてるよ。
映像は古いが、必見！ これを観て感じない奴は、日本人じゃない。それと、護衛艦のスピンターンを是非乗艦して経験してください。人生観が変わります。
平成２８年５月６日
シナが「漁船団」に軍事訓練、南シナ海へ派遣 北京は、５万隻に全地球測位システム（ＧＰＳ）装置を提供
奴らは所謂、海上民兵。シナには２０万隻の漁船があり漁民は１４００万人。経済が破綻すると、こうした漁船などを使って最低でもこれの１０倍のチャンコロが難民として我が国へ乗り込んでくる。
最近増えた、日本語の話せないオーナーがいる黄色に赤文字の中華（台湾）料理店（でかい駐車場と安いセットランチが売り）には、
既にコックとして陸上民兵が大量に送り込まれています。台湾料理で偽装していますが、オーナーに台湾人は一人もいません。皆、シナの超田舎の出身者です。
中国は、領有権を争う南シナ海へ送り込む漁船団の「高性能化」を進めており、海南島にある小さな港町、白馬井の漁船団は、
軍事訓練や助成金はもちろん燃料や氷に至るまで、あらゆる支援を受けている。
そうした訓練や支援には、海上演習や外国船舶に関する情報収集などが含まれていると、海南省当局者や同地域の外交筋、
水産会社幹部らが最近行ったインタビューで明らかにした。
「海上で活動する民兵組織は拡大している。国がそれを必要としているからだ。
また、国益を守り、国家への奉仕に携わりたいという漁師の気持ちもその一因だろう」と、同省政府の顧問は匿名で語った。
しかしこのような漁船団は、年間５兆ドル（約５３２兆５０００億円）の貿易を支える戦略的輸送路となっている同海域で、
外国の海軍と対立するリスクも高めていると、外交官や海軍専門家らは指摘する。
南シナ海の南沙（英語名スプラトリー）諸島で中国が人工島を建設している付近では、米軍が海空から哨戒活動を行っており、
昨年１１月にはＢ５２戦略爆撃機２機を飛行させている。米国政府は２月、南シナ海周辺での「航行の自由」作戦を増やす意向を明らかにした。
基礎的な軍事訓練
人民武装部の支部が漁師に基本的な軍事訓練を提供していると、この海南省政府顧問は話す。
このような支部は、中国人民解放軍（ＰＬＡ）と共産党の地方当局の監督下に置かれている。
訓練の内容には、捜索・救助活動や海上災害対策、そして「中国の主権を守ること」が含まれると、南シナ海を専門とするこの顧問は明らかにした。
海上演習も行う訓練は５─８月に実施され、政府は漁師に「参加費」を支払うという。
また政府は漁師に助成金を出すことで、木製ではなく、鋼鉄製でより重量のある船舶を使用するよう奨励している。
中国政府は少なくとも５万隻に全地球測位システム（ＧＰＳ）装置も提供、外国船籍の船との遭遇など
緊急時には海警局と連絡が取れるようになっていると、業界幹部は語る。
複数の海南島の漁師や外交官はロイターに対し、一部の漁船には小型の武器が搭載されていると述べた。
「主権を守る特別任務」が生じた際には、政府当局が漁船団と連携し、外国船舶の活動について情報収集させると、
前出の顧問は明らかにした。
活動ルール
Chen氏はまた、同氏の会社に属する漁師たちが、燃料補給や中国沿岸警備艇との連絡のために
西沙諸島（同パラセル諸島）の永興島（同ウッディー島）に立ち寄っていることを明らかにした。
中国は２月、同島に地対空ミサイルを配備している。
漁師たちは、中国がスプラトリー諸島でも建設中の同様の施設を利用することを心待ちにしていると、
Chen氏は言う。これまでのところ中国は、同諸島に滑走路１本を完成。
そのほか２本の滑走路と補給施設などが建設中である。
「こうしたことは全て、同海域で活動する各国の民間船と警備艇の間で効果的なコミュニケーションを取るための協定合意が必要なことを示している」と、
人道対話センターのアジアディレクターを務めるマイケル・バティキオティス氏は指摘する。
同センターは、領有権を主張する国々がそのような信頼を構築するための措置を講じる手助けを行っている。
連絡や手続きに関する地域的な協定は、敵対する海軍同士の艦船や他の軍艦にのみ適用されていると、同氏は指摘した。
＠主権を守るのはいいけど、他国の主権を犯すな、チャンコロ。ハウス。
平成２８年５月４日
シナ 南シナ海 南海艦隊艦隊戦闘訓練！
＠これも、南シナ海の人工島防衛訓練。必死！
平成２８年４月３０日
南海艦隊の潜水艦部隊、水上艦・航空兵と合同演習
南海艦隊某潜水艦支隊372潜水艦は25日に某海域で、水上艦、航空兵と合同演習を実施した。
実戦に即した状況を想定し、データリンクによる通信、共同攻撃、船員の避難・救助、潜水艦・補給機の垂直補給、潜水艦救助などの訓練を行った。
＠南シナ海の人工島防衛訓練。
平成２８年４月３０日
シナ国務院、4月24日を「中国宇宙日」に指定 火星探査ミッション始動、2020年の探査機発射を目指す
工業と情報化省の次官でもある、国家航空宇宙局の許達哲局長は22日、中国の火星探査ミッションの始動を発表、
中国が「第十三次五ヵ年計画」の最後の年、つまり、2020年頃に火星探査機を打ち上げ、
火星の周回探査と着陸巡視の同時実現を目指していること、また、これが非常にハードルの高い目標であることを明らかにしました。
これは許局長が22日に国務院報道弁公室で行われた記者会見で、初の「中国宇宙の日」および中国宇宙事業の現状に
関する紹介の際に明らかにしたものです。
火星探査に関して、許局長は、「火星探査を行うことは中国にとってチャレンジであり、
中国が本当の意味で深宇宙探査に歩みを進めることを意味している」としました。
中国は今から5～7年の時間を費やし、2020年前後までに、有人宇宙飛行、月探査プロジェクト、北斗衛星測位システム、
ハイビジョン対地観測システムなど、既存の重要な科研プロジェクトを完成させるとし、2020年前後には、
国家民用宇宙インフラ施設を全面的に整備し、宇宙空間情報応用のスケール化・運用化・産業化を促し、
2030年までに全面的スケールアップを実現し、宇宙開発強国への仲間入りを目指すとしています。
今から46年前にあたる1970年4月24日、中国は初の人工衛星「東方紅一号」の打ち上げに成功しました。
中国は、国産ロケットにより、衛星を発射する世界5番目の国になりました。
これを受け、今年3月、中国政府は今後毎年の4月24日を「中国宇宙の日」に指定する旨の決定を発表しました。
参考：中国は現在、長征二号、三号、四号に代わる、新しい長征ロケット・シリーズとして、長征五号、六号、七号、九号、十一号を開発している。
このうち長征五号、長征六号、長征七号はモジュラー式を採用しており、それぞれの第1段やブースターの各機体に設計を共通化したものを使うことで、
信頼性の向上やコストダウンを図っている。
＠長征開発には、間違いなくＪＡＸＡを首になった日本人が絡んでいます。
原発もいつまでも稼働を止めておくと、くどいようですが優秀な研究者が根こそぎ引き抜かれて、日本よりいいものを作られてしまいますよ。
平成２８年４月２３日
シナ 米国を射程圏内に収めた最新型大陸間弾道ミサイル「DF-41(東風-41)」の発射実験
中国は、最新型大陸間弾道ミサイル「DF-41(東風-41)」の発射実験を行った。
米国のニュースサイト「ワシントン・フリービーコン(Washington Free Beaco)が米国防総省の消息筋の話として伝えた。
米特務機関の評価によれば、中国の最新鋭弾道ミサイルは、6から10の核弾頭を搭載し、1万キロ以上を飛行できる。
30分で、米国のあらゆる地点に達する事が可能だ。
今回の新型ミサイルの実験は、周辺諸国との間でその領有権をめぐり紛争が起きている南シナ海の島々の一つを、
中国軍高官が視察する日付に合わせて行われた。
なお打上げの3日後、米国のカーター国防長官は、南シナ海に現在派遣されている米空母「ジョン・Ｋ・ステニス」を訪れている。
先に雑誌「Kanwa Asian Defence」は、中国は、世界最長の射程を誇るミサイルを2016年中には装備できるだろうとの情報を伝えている。
＠３００発とも３０００発とも色々言われているけど、兎にも角にも我が国の各都市に向けて数十発の核弾頭ミサイルが今現在も照準を合わせています。
今回の地震でもよく分かったと思いますが、原発は何も怖くありません。
逆を言えば、一番安全なところに建っていますし、冷していればきっちりコントロールできます。
前回は、津波と菅直人が注水を止めたから大きな事故を誘発してしまっただけです。
津波が来ても、高台に設置された冷却用発電機が稼働していれば、なんの問題もありません。
しかし、シナや北朝鮮の核ミサイルは、ボタンを押せば、間違いなく貴方や私の頭の上に落ちてきます。
死ぬ気でかかってくれば防ぐ手立てはありませんが、抑止力さえあれば、むやみに撃ち込んでくる事はありません。
核には核でしか、抑止力にはなりません。
平成２８年４月２０日
シナ 米国を射程に収めるミサイルを軍に装備へ
米国が「世界最長の射程距離を持つミサイル」と考えている大陸間弾道ミサイルDF－４１が、近いうちに中国軍に装備される。
雑誌「漢和防務評論（Kanwa Asian Defence）」が伝えた。
「漢和防務評論」によると、中国は２０１６年にもDF－４１を装備できる見込み。DF－４１は現在、テストの最終段階にある。
DF－４１の射程距離は１万４５００キロメートル。DF－４１は、河南省新郷市にある中国人民解放軍の新たな戦略ミサイル部隊の基地に初めて展開される。
ミサイルは太平洋を経由した場合、ここから北極上空を通過してさらに少し先へ飛び、約３０分で米国領内に到達することができる。
「漢和防務評論」によると、中国は同国の衛星測位システム「北斗衛星導航系統」が完成したらミサイルの射程距離を伸ばす計画だという。
＠米国は、我が国にXバンド用AN/TPY-2レーダー２基と、半島に迎撃も兼ねてTAAADの配備を進めているが、こうした部類のICBM系には全く歯が立ちません。
勿論、高度２００キロに達するまでに迎撃できれば有効ですが、基本的に宇宙空間から成層圏に突入する前に迎撃するシステムです。
イージス艦に来年から配備されるＳＭ３ Block IIAタイプなら高度１０００キロで、迎撃可能になります。
英語版 最近では、汽車のコンテナに仕込んで発射する事も可能。
平成２８年４月５日
シャープ取締役 鴻海に怒り爆発
人民解放軍が欲しくて仕方がなかった、最新有機ELディスプレイ。これで、PLAのすべての戦闘装備は一気にハイテク化が進む。
台湾の鴻海ホンハイ精密工業によるシャープ買収の条件見直し交渉は、終始、鴻海のペースで進んだ。
シャープ社内の不信感は再燃しており、日台連合の船出に向けて不安を残した形となった。
「そこまで言われるがままになるなら、鴻海を断って（かつて支援策を提示していた政府系ファンドの）産業革新機構に頼むと言えばいいじゃないか」
３月２５日午後、大阪市阿倍野区のシャープ本社などで開かれた１３人の全取締役の非公式協議の場。鴻海の示した買収条件の修正案が報告されると、
ある取締役が怒りを爆発させた。
買収額が減額されるだけでなく、シャープが経営破綻した場合に、液晶事業を鴻海が優先的に取得できると読み取れる条文が盛り込まれていたためだ。
＠遅いんだよ、バカ。
平成２８年３月３１日
シナ「日本には核武装の意図がある！」、その気になれば短期で製造可能＝中国報道
核兵器を作らず、持たず、持ち込ませないとする非核三原則を国の方針とする日本だが、中国メディアの新華網はこのほど、
こうした国家方針とは裏腹に日本には核武装する明確な意図があると主張し、その根拠について論じている。
日本に核武装する意図があると記事が述べる根拠には、現在日本が４７．８トンの分離プルトニウムを有していることがある。
これほどの量のプルトニウムは平和利用に必要とされる量をはるかに超えており、しかもこの量で１３５０発の核兵器を製造できると記事は指摘する。
ある分析によれば日本が有している４７．８トンのプルトニウムは全世界のプルトニウムの１０％の量に相当する。
また日本の保守勢力のなかには、「日本が核兵器製造にすぐ着手できるほど多量のプルトニウムを有していることは、
潜在的脅威に対する抑止力になるという考えが存在している」と主張。
「たった１発の核兵器でさえ外交に強力な影響を与える」とする考え方も存在しているとし、日本には核武装に対して積極的な態度を示す勢力が存在し、
核武装の有効性を認める人びとがいるとの見方を示した。
この点に関して、ある日本人有識者が「日本に核武装の意向があることを疑うべきではない。
核武装のために犠牲を払う準備が日本にはまだできていないだけだ」との見解を示していることを紹介。
当然、これは日本を代表する考え方ではないが、記事はこうした見解が日本に存在すること自体を、
日本が核武装を考えている根拠の１つとして取り上げている。
さらに記事は日本には核兵器を製造するための原料だけでなく能力もあると指摘。
ロシアのある軍事専門家が「日本は短期間に核兵器を製造する能力を持ち、実験をせずともコンピューターを使って
核実験をシミュレーションできる」と述べていることや、米国、英国の専門家たちも日本には核兵器を短期間で製造する能力があると認めていると説明している。
多くの日本人は日本の核武装に対して反対であろうが、こうした記事は中国の読者に対して「日本には
核武装の意志がある」と誤解させることにつながりかねない、世論をミスリードする可能性のある主張だ。
＠まだ言ってるよ。日本の原発の軽水炉から出る燃えカスのプルトニュウムは、不純物が多くて原爆の核には使えません。
まあ兎に角左翼は、４７トンもあれば５－６０００発できるとか、反原発ありきの非科学的な話を撒き散らしていますが、こうしたデマゴギーには注意しましょう。
もしそんな事が可能なら、IAEAや米国が黙って見ている訳がありません。
但し、ここだけの話、純度の高い２３９を６キロほど保有（研究用）していますので、１キロ級なら６発作れます。シナ相手なら、それで十分です。
平成２８年３月１４日
在留外国人２２３万人 過去最多、ベトナム大幅増 そなん事より要注意は、中華料理店のシナ人コック！
法務省は１１日、２０１５年末時点で日本に在留する外国人が１４年末から１１万人増加し、過去最多の２２３万２千人だったと発表した。
留学と技能実習の在留資格がいずれも１５％増えたことが要因。ことし１月１日時点の不法残留者は６万３千人で、２年連続増加した。
在留外国人の国籍は中国が最多の６６万６千人。
韓国４５万８千人、フィリピン２３万人が続いた。
ベトナムは前年比４７％増加の１４万７千人。
日本企業のベトナムへの投資が拡大し、日本語への関心が高まって留学生らが増えたためとみられる。
＠既に帰化したり華僑系で居座っているチャンコロを合わせると１００万人が日本にいる事になる。
ひとたび東シナ海で衝突が起きれば、こいつらが即効武装蜂起して、警察署や自衛隊の駐屯地、発電所や放送局を攻撃するコマンドに変身する。
長野五輪で何が起きたかを思えば、簡単な話だ。
更に、最近の中華料理店で日本語がほとんど話せない経営者や、そこで料理を作っている筋骨隆々のいかついコックをよく観察してみなさい。解放軍の兵士そのものだよ。
この時は、学生が中心だったが、コックは違うぞ。
平成２８年３月１１日
シナ軍、海上戦闘能力の向上目指す…防衛研分析・・・それでも反米を貫き、シナ属国の道を選択するのか？
防衛省の防衛研究所は４日、中国の軍事情勢などに関する報告書「中国安全保障レポート２０１６」を発表した。
中国軍が海上戦闘能力の向上を目指し、装備や弾薬・燃料などの物量だけに頼らない「情報運用能力」の強化を図っていると分析している。
報告では、中国軍が東・南シナ海に加え、インド洋や西太平洋にも活動範囲を拡大させ、
「遠海での作戦能力を着実に向上させている」との認識を示した。
潜水艦や航空機の近代化を急速に進展させる一方、情報収集・偵察能力の強化や、宇宙・サイバー空間の軍事利用推進、
陸海空軍の統合運用などを通じ、「海上での『情報化戦争』で勝利を目指している」と指摘した。
その上で、「人民解放軍は今後も米軍のプレゼンスへの挑戦を続ける。
それが奏功した場合、東アジアの安全保障秩序が一変する可能性もある」と記載した。
＠現在、大連で建造中の国産空母を２隻３隻と配備した段階で、現在のアジアの軍事バランスは大きくシナに有利に傾く。
それにどう我が国が対抗していくかと言う話。
トランプだろうがクリントンだろうが、頼りにならない状況は変わらない。（トランプは、もっと内向きになる）
南シナ海での人工島での軍事基地化に続き、現在は海警がちょろちょろしている尖閣にも、空母が完成すれば、
当然軍艇を前面に押し出して尖閣を軍事占領し軍事基地化を推し進めてくる。米軍は、助けにこない。
先ず平和ボケから脱し、クソのような憲法を破棄改正し、北朝鮮のように核武装をも含めた新たな国防体制を構築していくべき。それ以外の道なし。
それができなければ、民主の岡田や共産の志位が望むように、シナの属国として生きて行く以外、道はない。
我が自衛隊には、敵基地を攻撃する巡航ミサイルすら装備されていない。
平成２８年３月６日
シナ 国防費 ７～８％増加 １６兆円 実際は公表額の3～5割増と各国が指摘. 日本の３．３倍
中国政府のことしの予算案で、国防費は去年と比べて７％から８％増えることが明らかになりました。
これは、全人代＝全国人民代表大会が５日から始まるのを前に、傅瑩報道官が４日に記者会見して明らかにしたものです。
この中で傅報道官は、ことしの国防費の予算について「予算は増えるが、増加率はこの数年より低く、７％から８％の間だ」と述べました。
中国の国防費は、ほぼ毎年２桁の伸び率で増え続けていましたが、
１０％を下回るのは２０１０年以来です。
中国の国防費は、去年の予算では、およそ８９００億人民元が計上されていることから、
ことしの予算案では、おおむね９５００億元から９６００億元（１６兆円超）になるとみられます。
これについて、傅報道官は「中国の国防予算は、国防の必要性と、経済発展や財政状況の２つの要素を考慮している」と述べ、
国防費の増加率が２桁を下回ったのは、減速が鮮明となっている中国経済の状況を反映したものとみられます。
ただ、発表される国防費は、毎年詳細が公表されておらず、中国が「自衛のため」だとして軍事施設の建設を続けている、
南シナ海の人工島での滑走路などの整備費用が含まれているかどうかは明らかになっていません。
また、外国から調達している戦闘機の費用などは含まれていないとみられ、実際の国防費はさらに多いと指摘されています。
中国の国防費 ２７年間で４１倍に
中国の国防費の伸び率は、１９８９年以降、２０１０年を除いて、これまで２０年以上にわたって毎年２桁の高い伸びを記録してきました。
中国が公表している国防費は、１９８８年に２１５億人民元だったのに対し、去年の予算額は８９００億人民元ほどで、
２７年間で４１倍に増えたほか、この１０年でも３倍以上になっています。
中国の国防費はアメリカに次いで世界第２位の規模となっています。
中国の去年の国防費の予算はおよそ８９００億人民元と、日本円で１５兆円余りでした。
ことしの予算案はこれをベースに７％から８％増えるとすると、おおむね９５００億元から９６００億元、
日本円で１６兆円を超えるものになるとみられます。
これは、日本の今年度・平成２７年度の防衛費、４兆９８０１億円のおよそ３．３倍に当たる額です。
このほか２０１５年度の世界の主な国の国防費は、日本の防衛省がまとめた平成２７年度版の防衛白書によりますと、
アメリカが５６７７億ドル（日本円で６４兆円余り）で日本の１３倍と世界最大となっていますが、中国が高い伸び率で増え続けてきたことから、
その差を縮めてきていました。
またロシアが３兆１１６８億ルーブル（日本円でおよそ４兆８０００億円）、イギリスが３５４億ポンド（日本円でおよそ５兆７０００億円）、
韓国が３７兆４５６０億ウォン（日本円でおよそ３兆５０００億円）、オーストラリアが３２６億オーストラリアドル（日本円でおよそ２兆７０００億円）などとなっています。
国防費増大の理由は
中国は、軍隊の近代化を急速に推し進めていて、国防費が毎年大幅に伸びています。
とりわけ、海洋権益やシーレーン＝海上交通路の確保に向けて、海軍と空軍を増強しています。
ウクライナから購入して改修した、初めての空母の実戦運用を目指しているほか、国産では初めてとなる空母の建造も東北部の大連で進められています。
また、レーダーでとらえにくい、ステルス戦闘機の開発にも力をいれています。
さらに、去年１２月に、核兵器やミサイルを運用するロケット軍や、サイバー戦や宇宙の軍事利用などを担うとみられる戦略支援部隊を創設しました。
軍の改革も行っていて、ことし新たに全国を５つの戦区に分けて、それぞれ統合作戦指揮機構を置きました。
陸海空など種類の異なる軍の部隊を一体的に指揮する統合運用体制への移行を進めることにしています。
同時に、部隊の精鋭化をはかるため、来年終わりまでに３０万人もの兵力を削減する方針です。
＠シナの国防費増大も問題だが、一番の問題は、野中広務を筆頭とする自民党内に巣食う親中派売国集団。
日本の未来は、如何にこいつらを日本の政界から抹殺するかにかかっている。安倍さんの踏ん張りどころだ。
圧倒的な人員と戦力で、飽和攻撃を仕掛けてくる人民解放軍と如何に互角以上に戦うか、我が国がなすべき課題は多い。
平成２８年３月４日
シナ解放軍 新設ロケット軍、短距離弾道ミサイル東風11 各地から同じターゲットを攻撃
昨年暮れに新設されたロケット軍の某ミサイル基地は、このほどゴビ砂漠と南方のジャングルに部隊を派遣し、
各地から同時に発射することで、ロケット軍の訓練始めを告げた。
参考：中国人民解放軍が12月31日、「陸軍指導機構」（陸軍司令部）、「ロケット軍」、「戦略支援部隊」の3機関を新たに創設している。
＠載せる弾頭の重さにもよるが、おおよそ射程は３００キロ。台湾がその対象である事はいうまでもないが、この時期だから、北を意識している事は否めない。
平成２８年２月５日
シナ海軍が津軽海峡を横断 領海侵犯はなし 完璧、北のミサイルに対する我が国レーダー網の情報収集
防衛省は、中国海軍の艦船4隻が津軽海峡を通過し、太平洋に向け航行したと発表しました。
防衛省によりますと、2日午後2時ごろ、海上自衛隊の哨戒機「P3C」などが青森県の
竜飛岬の南西を中国海軍の艦船4隻が航行しているのを確認しました。
4隻は津軽海峡を東の方向に進み、太平洋側に抜けたということです。
領海侵犯はありませんでした。中国軍は先月、太平洋の西側で艦船による訓練を行うと発表していました。
中国海軍の艦船が津軽海峡を通過するのが確認されたのは、2008年10月以来のことです。
＠903型補給艦（艦番号８８１）、情報収集艦天王星号815G型偵察船（艦番号８５４）、江凱II型054A型フリゲート（艦番号５３８）、
052型駆逐艦ルフ型/旅滬型（艦番号１１２）が、確認できるが、北のミサイル発射に対する我が国の情報収集を兼ねて、
態々日本海を縦断したに決まっているじゃないか。
３１日に、情報収集機と早期警戒機が対馬を往復したのと連動。
例えば、弾道ミサイル対応のXバンドレーダー（米軍も）の情報は、対シナ戦に於いても有効な為、欲しくてたまらない情報。
Ｈ２７ ０１．３１ 対馬海峡 中国軍２機が往復飛行 領空侵犯なし 本文で書いたとおり、
すべての電波をシャットダウンした為、何の情報も得られなかった・・・・
平成２８年２月４日
シナ解放軍改編？「強軍の夢への戦略決定」…軍機関紙
中国軍機関紙・解放軍報は２日、中国軍トップの習近平シージンピン・共産党中央軍事委員会主席（国家主席）が
進めた七つの「軍区」から五つの「戦区」への改編について、「強軍の夢の実現に着目して下した戦略決定だ」とする論評を掲載し、
習の指示に従うよう求めた。
論評は従来の７軍区について、陸海空軍などの「作戦・指揮」機能と、各部隊の整備や人事管理などを担当する
「建設・管理」機能が混然一体だったと指摘。指揮系統の複雑さや縦割りが「戦争することができ、戦争に勝てる軍」の実現を阻んできたとした。
新たに発足した５戦区には、陸海空軍などの統合運用を可能とする「統合作戦指揮機構」がそれぞれ新設された。
米国に対抗する狙いがあるとみられ、中央軍事委が戦区の同機構を通じて各部隊を指揮する体制の確立により、
有事即応能力の向上が見込まれる。
＠７から５に戦区を仕切ったようだけど、将来のシナの分割予想図。最終的に、３分割。
平成２８年２月３日
シナ 5基目の次世代北斗衛星、打ち上げ成功 そもそも戦後、パイロットを育て上げたのは日本人だぞ
西昌衛星発射センターは2月1日15時29分、「長征1号丙」ロケットを使い、1基の北斗衛星を予定の軌道に投入した。
これは中国が打ち上げた5基目の新型北斗衛星、21基目の北斗衛星で、円軌道を航行。
同衛星は新型航行衛星専用プラットフォーム、衛星間リンク、原子時計などの新技術を採用した。
同衛星は軌道上で、先に打ち上げられた次世代北斗衛星とリンクし、新型測位信号体制などの試験・検証を行い、アクセスにサービスを提供する。
＠ＪＡＸＡから日本人のロケット技師が引き抜かれましたが、これを飛ばしているのは日本の技術です。
原発もむやみに止めると、優秀な科学者がシナや半島に引き抜かれていきます。この事を、国益を損なうと言います。
くだらない左翼のゴミ共は、がんがんシナや半島に移り住めばいいのですが、小保方晴子博士然り、こうした優秀な科学者は日本の宝です。
大切に育てましょう。
最近のチャンコロは皆偉そうなことを言っているけど、戦前、八路軍で飛行機を飛ばせるパイロットは一人もいなかった。
（空軍がないから当たり前ですが）戦後、日本の優秀なパイロットや整備士が何人か残って毛沢東軍に飛行技術を教えた結果が、
J-20やこうしたロケットに繋がっていったんだよ。まあ言ってみりゃ余計な事をしたという事。
平成２８年２月２日
中国官営メディア「ＴＨＡＡＤ配備すれば代償払うことに」 韓国に強い警告
北朝鮮の4回目の核実験後、韓国政府の高高度防衛ミサイル（THAAD)配備の動きに中国が強力に反対した。
中華民族主義指向の環球時報は27日、「(対北朝鮮)制裁、断固として実施すべきだが、北朝鮮の民生に打撃を与えては
ならない」と題した社説で「韓国は中国の北朝鮮制裁問題に関して、勝手にやり過ぎてはならない。
特にTHAADシステムを持って中国を圧迫してはならない」と主張した。
同紙はさらに「韓国がTHAADを配備すれば中国の安全を脅かしかねず、中国と韓国の間の信頼を大きく傷つけるだろう。
(韓国は)それによって生じる代償を払う準備をしなければならない」という“威嚇性”の主張までした。
中国共産党機関紙の人民日報の姉妹紙であるこのメディアは、中国政府の本心を表わすことが多い。
中国は朝鮮半島へのTHAAD配備問題に火が点くたびに繰り返し憂慮を示してきた。
しかし官営メディアがTHAAD配備による“代償”にまで言及したのは異例だ。
これは今月6日の北朝鮮による4回目の核実験を契機に、韓国が朴槿恵(パククネ)大統領とハン・ミング国防長官まで
乗り出してTHAAD配備の必要性に言及し、それまでの曖昧な態度から抜け出したことと関係があるように見える。
昨年2～3月にTHAAD配備の問題が議論された時でも、韓国政府は「THAAD配備に関し
米国からの要請も韓米間の協議もない」という態度を明らかにした。
当時も中国は訪韓した劉建超・外交部部長補佐(次官補級)と常萬全・国防長官が憂慮を示したことがある。
しかし4回目の核実験後、韓国政府が積極的にTHAADカードを取り出すと中国が対応強度を高めた。
中国はTHAADが北朝鮮を狙ったものではなく自国を狙うものと感じている。
特に、THAADの核心であるエックスバンドレーダーの探知半径が3000キロメートルを超えるため、中国の安保に大きな脅威になると見なす。
朝鮮半島へのTHAAD配備は米国のアジア回帰戦略の一環と見る見解が支配的だ。
＠だから、相手にするなと言ってるだろ。なぜかしら日本で徒党を組む、日本の在日やくざもそうだけど、強いと見るやすぐに手のひら反し。
平成２８年１月３０日
米国人専門家「ロシアの最新鋭対空防衛システムがシナの手に入れば、アジアの状況は変わる」
米国のランド（RAND Corporation）研究センターのティモシー・ニース主任分析員は、今後予想されるロシアの
最新鋭地対空ミサイル・システムＳ-400（トリウムフ)の中国への供与、
それがアジアの安全保障システムにもたらす影響について自身の見解を述べている。
Ｓ-400(トリウムフ)について、マスコミが取り上げ始めたのは昨年末で、ロシアが、スホイ24戦闘機がトルコ空軍機に
撃墜された事に対抗する措置として、シリアにそれを配備した時の事だった。
そうした対空防衛システムの出現により、トルコは、空での作戦を一時中止せざるを得なくなり、
また米国とその同盟国の作戦に本質的な影響を及ぼした。
このエピソードは、Ｓ-400(トリウムフ)が持つ幅広い可能性と、軍部隊の配置に対する影響力を示すものである。
そして近い将来、このシステムを入手する中国も、そうした可能性と影響力を持つことになるという事実は、極めて注目される。
中国が、このシステムをどこに展開する計画なのか、現在に至るまで明らかではない。
Ｓ-400は、現在存在する地対空ミサイル・システムの中で最も効果的なもので、その射程は400キロだ。
伝えられているところでは、このシステムは、100の標的をとらえ、そのうち6つを同時に攻撃できる能力を持っている。
射程400キロと言えば、台湾全島や北朝鮮のほとんど、さらには尖閣諸島のすぐ近くまで網羅できる。
そうなれば、中国は、危機的状況になれば、米国及びその同盟国の行動を本質的に抑える事が出来、
反応する手段の選択において、彼らを狼狽させることになる。
＠もうここでも何度も書いてきたＳ４００。確かに、これがシナに渡るとかなり厳しい戦いになる。
参考：２０１５年４月、ロシアと中国はロシア製長距離地対空ミサイルＳ－４００を６大隊分、中国に輸出する事で合意しました。
Ｓ－４００はその名の通り射程４００キロで、中国沿岸部から尖閣諸島までが射程に入るほか、
南沙諸島や西沙諸島周辺でも配備されるかも知れない。
既にロシアは北方領土に配備して北海道上空を射程に入れているとされる。
射程４００キロの４０Ｎ６ミサイルは１本に一発、つまり車両１台に４発を搭載できる。
運用は８両の発射車両に３２本の発射管で一個大隊が構成され、３２発の長距離ミサイルを同時に発射できる。
中国に輸出されるのは６大隊分なので発射車両４８両に、長距離ミサイルを１９２発搭載できる事になる。
（１年もすれば、コピーしたS400が大量に配備されます）
ただ、映像を見ると、レーダーのモニターが液晶でなく未だにブラウン管と言う代物。
平成２８年１月２７日
シナ 054A型ミサイル護衛艦21番艦「荊州艦」 1130型近接防御火器システムを搭載
1130型30mmCIWS
中国人民解放軍の054A型ミサイル護衛艦の21番艦「荊州艦」が5日、正式に就役した。
中国中央テレビの番組では、同艦の海上試験の映像が公開された。
早期の054A型護衛艦と異なり、同艦は建造の際に、従来の730型の代わりに1130型近接防御火器システムを取り付けられた。
＠空母遼寧のＣＩＷＳとして、７３０型を改良し銃身を増やし発射速度を上げた。装弾数も倍増し1280発。
参考：1130型30mmCIWS
口径 30mm
銃身数 10～11門（諸説あり）
発射速度 6,000～10,000発/分（搭載弾数1,280発）
最大有効射程 2,500～3,500m
重量 7,400kg
平成２８年１月１０日
シナのメディアが日本の核武装を牽制 「日本に絶好のチャンスを与える」「足りなかったのは口実だけ」
北朝鮮が水爆実験の実施を発表したことに乗じ、日本の軍国主義回帰の可能性を吹聴する一部中国メディアが６日、日本の核武装化を牽制した。
中国の大手ニュースサイト「新浪網」は同日、北朝鮮の水爆実験がもたらしかねないさまざまな影響について考察。その中で、
「日本は早くから核兵器を発展させる野心と実力を有している。
足りなかったのはその口実だけだった。北朝鮮の核実験実施は間違いなく、日本に絶好のチャンスを与える」と主張した。
＠地震計の反応がいまいちだったようだけど、原爆だけでも十分脅威であることに変わりはない訳で、昨年の１２月１１日に
”北朝鮮 金正恩「水爆の爆音響かせる」 韓国南朝鮮「作れない」”で書いたけど、
少なくとも我が国は、抑止力としてＨ２ロケットと原発を常に稼働させておくべきなんだよ。
そうした動きがなければ、日米安保があったって、シナや北朝鮮の核兵器がいつ我々日本人の頭の上に飛んでくるか分からないと言う事。
特に北朝鮮の刈上げなんて、暴走するに決まっているから、恐ろしくて夜も寝られない。
そういう意味で、シナが書いている事に繋がればいいと正直私は思っているけど、現実的に今のアホの集合体国家日本では、
ハードルはかなり高いだろうね。
ただ造る気にさえなれば、技術者はそろっているので大した問題でない事だけは、私が保証するよ。
平成２８年１月６日
シナ 第２砲兵改称＝ロケット軍新設＝陸軍指導 ロケット軍 戦略支援 軍大規模改革始動
敬礼もまともにできない習近平中央軍事委員会主席。世界中に恥をさらした。
中国人民解放軍が１２月３１日、「陸軍指導機構」（陸軍司令部）、「ロケット軍」、「戦略支援部隊」の３機関を新たに創設した。
習近平中央軍事委員会主席（共産党
総書記、国家主席）が創設大会に出席し、３機関の司令官らを任命した。国営新華社通信が１日伝えた。
習は昨年１１月、１９４９年の新中国建国後、最大規模の軍改革推進を宣言したが、本格始動した形だ。
ロケット軍は第２砲兵（戦略ミサイル部隊）を改称、任務を引き継ぐ。
習は「戦略抑止力の中心であり、わが国の大国地位を保つ戦略的な支えだ」と強調。
国防省の楊宇軍報道官は「核兵器の先制不使用の政策を終始実行し、中国の核政策・核戦略に何の変化もない」と説明した。
一方、解放軍は従来、陸軍が中心の縦割り組織で、陸軍の司令部は存在しなかった。
今回の軍改革では陸、海、空軍とロケット軍を統括する「統合作戦指揮」体制の確立が柱になる。
南シナ海などでの対立を受け、習指導部が海、空軍の強化に乗り出す中、
陸軍司令部の新設で陸、海、空軍、ロケット軍を対等に位置づけ、伝統的な陸軍主導の指揮系統を見直す狙いだ。
また戦略支援部隊に関して習は「国家安全を守る新型作戦戦力だ」と指摘した。
サイバー戦略などの任務を担うとみられる。
陸軍司令官には李作成成都軍区司令官、ロケット軍司令官には魏鳳和・第２砲兵司令官、
戦略支援部隊司令官には高津・軍事科学院院長が任命された。
＠我が国が実務的な見地に立って、先ず使用する事がない戦車の台数を減らしたのと同じように、空・海に重点を置く戦略は当然と言えば当然で、
抑止力として位置付けられてきた戦略核を先制攻撃使用も在り得るという形に改編してきた事は当然と言えば当然の改革？
戦争好き且つ権威主義者でありながら、軍事パレードで左手で敬礼するクソバカ野郎習近平ならではの快挙？。
我が国が、これにどう対抗するか、抑止力としての核武装が急がれる。
第二砲兵＝ロケット軍
平成２８年１月２日
中国：２隻目の空母建造、国産技術を活用－国防省が公式発表
大連
中国国防省は、２隻目の空母を自国設計と国産技術で建造中であることを明らかにした。かなり前から臆測されていたプロジェクトを初めて認めた。
国防省はウェブサイトで楊宇軍報道官の発言を引用し、大連港で建造中の空母には中国産戦闘機Ｊ－15が搭載されると発表した。
排水量は５万トンという。中国の１隻目の空母はウクライナから購入した船体を改修した「遼寧」で、2012年に就役している。
＠過去に、ここで取り上げています。
平成２８年１月１日
シナ 4隻目の071ドッグ型揚陸艦、海上試験を開始
国産・4隻目の071型ドック型輸送揚陸艦がこのほど、海上試験に向け出発した。中国海軍にはすでに3隻の同型艦（崑崙山艦、
井岡山艦、長白山艦）が就役している。いずれも南海艦隊所属。
＠搭載機 ヘリコプター 2～4機
揚陸艇 726型エアクッション揚陸艇（ユーイー型/玉義型） 4隻
小型揚陸艇LCVP 2隻
揚陸兵員 400～800名
兵装
対空ミサイル HQ-7（紅旗7/FM-90N/CSA-N-4）/ 8連装発射機 1基(1～2番艦は現在の所未搭載。)
砲 PJ-26 60口径76.2mm単装砲 1基
近接防御 AK-630 30mmCIWS 4基
平成２７年１２月２９日
シナ軍艦（815型電子偵察船）が房総半島付近往復 「東京偵察」＝接続水域外側、－防衛省
シナ海軍のドンディアオ級情報収集艦。艦番号851＝８１５型電子偵察船・海王星
防衛省は２６日、千葉県・房総半島付近の海域で、中国海軍の軍艦の航行を確認したと発表した。
領海侵入はなかったが、同海域を往復した後、三宅島と八丈島の間を航行した。
同省によると、房総半島付近海域での中国海軍艦船の往復を確認したのは初めて。同省は「特異な動き」として注視している。
同省によると、２３日午後３時半ごろ、房総半島南東の領海外側の接続水域のさらに外側の海域で、
中国海軍のドンディアオ級情報収集艦１隻が北東に向け航行しているのを、海上自衛隊のＰ３Ｃ哨戒機が確認。
２６日午前１１時ごろにかけ、同じ海域を北東と南西に向かって数回往復した後、
三宅島と八丈島の間の接続水域を南西方向に航行したという。
海自の哨戒機や多用途支援艦が警戒監視を続けた。航行目的は不明だが、情報収集艦は通信傍受などを行うことができ、
政府は外交ルートを通じて中国側に「関心を持っている」旨伝えた。
参考：ドンディアオ級情報収集艦
排水量 6,096トン（満載）
全長、全幅、喫水 130.0×16.4×6.5m
主要兵装 37㎜機関砲×1、14.5㎜機関砲×2
機関 ディーゼル主機×2
速力 20ノット
配備数 2隻
海王星は、排水量６０００トンで、ドーム状のアンテナ／光学追尾装置が３基取り付けられている。
そのため、中／短距離弾道ミサイルのモニタリング、衛星追尾などの能力を有すると見られている。
就役は１９９９年で、その後、電子装置の更新が実施された。
ヘリコプターの発着が可能で、３７ミリおよび２５ミリ連装機関砲、３連想短魚雷発射管２基を装備しているとされる。
「海王星」が所属する中国海軍の「東海艦隊」の主要な担当海域は東シナ海。
尖閣諸島や白樺（中国名：春暁）など、日中の対立の大きな原因となっている島や海洋資源が存在する海域だ。
中国海軍は「８１５型電子偵察船」を改良した「８１５Ａ型」、「８１５Ｇ」型などの電子偵察船も就役させている。
さらに「海洋調査及び測量船」の「６３６型」も就役させた。
＠目的は、東京偵察。首都圏では、実際どんな防空体制が敷かれ、どんな種類の電波が飛び交っているかの調査。
東京を攻撃する際に、如何に日本の防空システムに妨害電波を与えシャットダウンするかの調査。勿論サイバー攻撃との二面攻撃。
平成２７年１２月２７日
世界の軍機数、シナは3000機弱で3位
国際飛行分析センターは、世界各国の空軍の状況に関する年間報告書を発表した。ロシア空軍は、世界トップ3入りを果たした。
ロシア空軍は今年、3500機の固定翼機とヘリを保有し、世界の7％を占めた。12月22日付ロシア新聞が伝えた。
軍機数のランキングを見るとロシアは米国に次ぐ2位だ。米国は世界で最も多くの武器装備を保有し、
その固定翼機・ヘリは計1万3700機と世界の26％を占めている。3位は中国空軍で、約2940機と世界の6％を占めている。
4位以下はインド（約2090機、4％）、日本（約1600機、3％）、韓国（約1430機、3％）、
フランス（約1280機、2％）、エジプト（約1130機、2％）、トルコ（1000機以上）、朝鮮（約950機）。
同センターのデータによると、各国空軍は2015年末現在、5万2100機の固定翼機・ヘリを保有している。
ロシアの軍機数は今年、最大の伸び率を示した。世界の軍機数は1月より約400機増加したが、うち150機（3割超）がロシアだった。
＠チャンコロには、量より質という概念はない。量が多ければ勝ったと思っているアホ揃い。
平成２７年１２月２５日
シナ部隊、米軍爆撃機Ｂ－５２を追っ払ったと豪語！
Ｂ－５２戦略爆撃機。
ちょい前まで、水素爆弾Mark53を搭載していた。起爆には、原子爆弾を使います。わはは
中国メディアによると、中国国防省新聞事務局は19日、南シナ海・南沙（英語名・スプラトリー）諸島で中国が造成した
人工島付近を米戦略爆撃機が飛行したことについて、「中国の軍隊が米軍機を厳密に監視した。
岩礁の守護部隊が高度な警戒態勢を取り、米軍機に警告し、追い払った」と明らかにした。
同事務局は米国が人工島周辺の米艦航行などに加えて、爆撃機を派遣したとして、「島礁を守る中国の要員や施設の
安全に危害を及ぼすもので、地域の平和と安定を害する。
重大な軍事的挑発行為だ」と非難。
再発防止を要求するとともに、「中国軍隊は米国の挑発行動に一切の必要な手段と措置を取る」と警告した。
＠チャンコロ必死。ただただ、笑える。
平成２７年１２月１９日
シナ人工島から12カイリ内飛行＝米爆撃機Ｂ－５２「意図せず進入」―南シナ海
クアテロン礁
米軍の戦略爆撃機B52が先週、訓練中に南シナ海・南沙（英語名・スプラトリー）諸島に中国が造成した
人工島から12カイリ（約22キロ）内を飛行していたことが18日、分かった。
米国防当局者は「意図的ではなかった」と説明しているが、南沙諸島で領有権を主張する中国政府は
2カイリ（約3．7キロ）内の飛行だったと指摘し、米側に抗議を申し入れた。
米中が南シナ海で偶発的に衝突する危険がある現実を浮き彫りにした形。南シナ海問題をめぐる米中の対立が一段と高まる恐れもある。
中国政府は16日、米政府が台湾にフリゲート艦などの武器を売却すると決めたことに抗議したばかり。
米当局者やウォール・ストリート・ジャーナル紙（電子版）によると、B52は10日、中国が今年に入り灯台を設置するなどした
クアテロン（中国名・華陽）礁から12カイリ内に入った。
米高官は同紙に、悪天候のため航路を外れ、予定より同礁に近い地点を飛んだと指摘した。
米軍は10月、行き過ぎた領有・管轄権の主張を認めない方針を示すために行う「航行の自由作戦」の一環として、
中国が人工島を築いた南沙諸島のスービ（渚碧）礁から12カイリ内に駆逐艦を送り込んだ。
国防当局者はB52の飛行については「12カイリ内を飛ぶつもりはなかった。航行の自由作戦ではない」と強調している。
ただ、クアテロン礁は、満潮時も海面に姿を現す「岩」と位置付けられ、国連海洋法条約で定める12カイリの領海を伴う。
一方、スービ礁は、満潮時に水没するため領海を主張できない。
＠意図があろうがあるまいが、航行の自由作戦以外にＢ－５２が、南シナ海の人工島上空を飛んでいるという事に意味があります。いいアピールになりました。
意図的に決まっていますが・・・・
領空を侵犯したと思うなら、撃墜すればいい。米軍は怖いのか？ わはは
平成２７年１２月１９日
