戦争を挑発する習近平 シナ軍艇によるレーダー照射で一触即発 Ⅰ 戦争を挑発する習近平 シナ軍艇によるレーダー照射で一触即発 Ⅱ
尖閣は日本の力で守る－ワシントンの戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）で安倍首相演説
訪米中の安倍晋三首相は２２日夕（日本時間２３日朝）、ワシントンの戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）で演説し、
中国による尖閣諸島周辺の領海・領空侵犯について「何であれ挑戦を容認することなどできない」と表明した。
この後の質疑応答で「私たちは自身の力によって、しっかりと日本固有の領土を守っていく」と、あくまで日本の力で尖閣における日本の主権を維持する決意を示した。
首相は質疑応答で、クリントン前国務長官が「日本の施政権を害そうとするいかなる一方的な行為にも反対する」と明言したことを念頭に、
「この海域の現状を力によって変更することはできないとの意義あるメッセージだ」と評価。
同時に「米国に尖閣についてこれをやってくれ、あれをやってくれと言うつもりはない」と語った。
演説では、日本政府が尖閣諸島を領土に編入した年と、中国、台湾が尖閣の領有権を主張し始めた年の二つの年号を挙げ
、「１８９５年から１９７１年までの間、日本の主権に対する挑戦など誰からも出てきていない」と指摘。
「尖閣諸島が日本の領土だということは歴史的にも法的にも明らかだ」と日本政府の立場を明確にした。
また、首相は「日米同盟の堅固さに誰も疑いを抱くべきではない」と中国をけん制。
ただ、「（日中対立を）エスカレートさせようとはつゆほども思っていない。ドアは中国指導者のため常に開いている」と、冷静に対応する姿勢も示した。
北朝鮮の核・ミサイル開発も取り上げ、「野望実現を阻まなくてはならない」と強調。
質疑応答では、国連安全保障理事会での追加制裁を含む新たな決議採択に向け、
「中国が北朝鮮に最も影響力があり、国際社会が強く中国に（協力を）迫っていく必要がある」と訴えた。
首相は「日本は二流国家にならない」と日本再生への決意も表明。
「日本はグローバルコモンズ（国際公共財）の守護者であり続ける」と述べ、民主主義など価値観を共有する米韓などとの連携重視を説明した。
演説は「ジャパン・イズ・バック（日本は戻った）」と題し、英語で行われた。
＠鳩山や菅が悪すぎたせいもありますが、中々いいですね。兎に角、憲法改正まで行きましょう。
平成２５年２月２３日
シナ 尖閣周辺にブイ設置 日本のＥＥＺ アンテナ多数、潜水艦把握狙う
中国が沖縄県・尖閣諸島の周辺海域に「海上ブイ」を設置したことが２１日、分かった。
設置場所は排他的経済水域（ＥＥＺ）の境界線である「日中中間線」の日本側で、中国による構造物設置は国連海洋法条約と国内法に違反する。
ブイには多数のアンテナが備えられており、音や海中データを収集・分析することで海上自衛隊の潜水艦の動向を把握する狙いがあるとみられる。
政府が海上ブイを確認したのは今年に入ってから。尖閣と日中中間線の間の海域に設置され、海上保安庁はブイを撮影した。
２１日にも中国の漁業監視船が尖閣周辺海域で領海侵入し、日本の領海・領空への攻勢を既成事実化していることに加え、
不当な行為がまたひとつ明らかになった。
中国が設置したブイはアンテナの多さが特徴で、政府は通信機器も多数搭載していると分析。
放置すれば、海中の音波から潜水艦ごとに固有のエンジン・スクリュー音を特定され、尖閣周辺での海自潜水艦の動きを確認される恐れがある。
音波の伝わり方など海域によって異なる基礎データも蓄積されてしまう。中国の海上ブイは過去に南シナ海でも問題化している。
一昨年５月、南沙諸島の領有権をめぐりフィリピンとの緊張が高まる中、中国海軍艦艇などが南沙海域に突如、ブイを設置、フィリピン政府は抗議した。
日中のＥＥＺの境界線は、両国の海岸線から等距離の日中中間線だが、中国側は沖縄諸島の西側まで広がる大陸棚の東端「沖縄トラフ」を主張。
中間線付近にはガス田もあり、中国は平成２０年、継続協議対象で現状維持すべきガス田「樫（かし）（中国名・天外天）」で不当な掘削を行っている。
海洋法条約と国内法の「排他的経済水域と大陸棚に関する法律」では、構造物設置や科学調査はＥＥＺを管轄する国にしか認められていない。
海保の政策評価広報室は取材に、「一般論として構造物設置は海洋法条約に反している」と説明。
中国が海上ブイを不当に設置したことについては「担当に事実関係を確認中」と回答した。
＠対潜水艦ソナーの事だと思いますが、前にも書きましたが、尖閣でシナが騒ぎを起こして東シナ海に注目させ、
その裏で南シナ海では対潜水艦ソナーを隠密裏に設置しています。
違法なものなら速やかに撤去すればいいです。今回中間線にセットされているブイはソナーというより、海洋調査用と思われます。
参考：
SOSUS（ソーサス、Sound Surveillance System）とは、アメリカ海軍及びイギリス海軍により海底に設置されたソナー監視ラインである。
旧ソ連海軍も水中固定捜索局を展開していたが、財政悪化により施設が老朽化し、探知センサーが、
他国の沿岸に打ち揚げられたケースもある。
近年中国海軍も同様の設備の充実に力を注いでおり、「水下的強網系統」と称するものが南シナ海、東シナ海、黄海に展開されつつある。
平成２５年２月２２日
部隊「６１３９８」取材テープを没収も・・・"サイバー攻撃"で米中対立
アメリカ政府は、中国などからのサイバー攻撃で企業秘密が盗まれる事件が相次いでいるとして、対応策を強化すると発表しました。
ホルダー司法長官は、中国人が国防総省の契約企業からミサイル誘導システムの機密を盗んだ事件など中国人が
企業秘密を盗んだ複数の例を紹介し、強い危機感を示しました。
ホワイトハウスは今後、TPP＝環太平洋経済連携協定の交渉参加国にアメリカと同じような法的措置を求めるなど
連携を深める方針を明らかにしています。一方、中国側もアメリカからの批判に神経をとがらせています。
取材中のCNN記者：「まずいぞ。逃げろ、逃げろ、逃げろ…」
上海郊外にある中国人民解放軍のサイバー部隊が入居すると報じられたビル周辺で、CNNの記者らが警察官に追いかけられ、
取材テープを没収されたということです。
＠メチャ足速いですね。
平成２５年２月２１日
ハッカー攻撃 中国人民解放軍 部隊「６１３９８」の関与濃厚
米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）は１８日、米国の企業や政府機関に対するハッカー攻撃の圧倒的多数に、
中国・上海に拠点を置く人民解放軍の部隊が関与している疑いが濃厚だとする記事を掲載した。
被害を受けた企業などを調査してきた米国のコンピューターセキュリティー企業が１９日、
攻撃元をたどると人民解放軍の部隊「６１３９８」の本部が入居する上海市のビル近辺に行き着いたとする報告書を公表予定。
同紙はこの報告書を事前に入手し、独自に検証したという。同紙は情報筋の話として、この部隊が、サイバー空間でスパイ活動を展開する中国の中核組織だとしている。
＠死者が出るほど大気を汚染しつつハッカー攻撃ですか。最悪、米軍ならピンポイントでいつでも攻撃できます。
平成２５年２月１９日
日本が脅威を捏造 間違った道を進んで行く対外戦略
日本はますます「朝鮮化」してきた。なぜならこの国は自国の安全環境を過度に懸念し、根深い被害者意識を持ち、
間違った対外戦略を歩み続けているからだ。
安倍晋三首相は2月2日に沖縄の航空自衛隊那覇基地を視察した際に、「わが国を取り巻く安全保障環境は一層厳しさを増している」、
「私も諸君の先頭に立って今そこにある危機に立ち向かう」という内容の講話を発表した。
安倍内閣は1月25日、「防衛計画の大綱」、「中期防衛力整備計画」の改定を決定し、
2002年より続けてきた防衛予算の削減を終了し、自衛隊の作戦能力を強化するとした。
長い東アジアの歴史において、日本は全体的に自己中心的かつ信頼出来ない国家であり、日本が地域安全にもたらした
損害が貢献をはるかに上回ることは、誰もが知ることだ。
東アジアの大陸上の力が、日本に脅威をもたらしたことはほぼない。
日本はあの手この手を使い中国に「脅威」のレッテルを貼り付け、さらには中日領土問題を引き起こす行動に出ている。
これは戦略面の焦りを示すものだ。日本の目的は、世界が中国の前進を阻止することを促し、さらに深く潜んだ民族的野心を隠すことだ。
日本は米国と共に、ささいな朝鮮を巨大な脅威とする「プロジェクト」を進めて久しいが、これは朝鮮半島情勢を「負のスパイラル」に陥らせている張本人と言える。
中国と米国が「大国による共同支配」に向かうことを恐れるのと同様に、日本は米国と朝鮮が真剣に接触し、
和解を実現することを恐れている。
そのため日本は六カ国協議の中で、建設的な出席者が演じるべき役割を、真剣に演じたことは一度もない。
各国が地域の平和安定の大局に基づき朝鮮の核ミサイル問題を処理しようと提案するたびに、
日本は局部的な考えを捨てようとせず、ミサイルの領空通過や拉致問題などにこだわり、会議の進展を妨げている。
日本が最も恐れているのは、東アジア戦略構造において「空洞化」にあい、戦略的な「失われた10年」に突入することだ。
そのため日本は絶えず国民の危機感を煽り、米国のアジア太平洋戦略における地位を維持しようと躍起になっている。
しかし日本は米国の「犬」になり続けようとはしない。
機が熟し条件が満たされれば、日本は自国に属する戦略を再構築し、戦後の束縛を打破する道を歩み出すに違いない。
「脅威の捏造」という脅威がある。良からぬ企みを持つ加害者は、十分な力を蓄えるまで被害者のふりをすることを好むが、日本がまさにそうだ。
平和的発展戦略を維持する中国は、日本版の「中国脅威論」、「地域安全環境悪化論」を鼻で笑う時に、
その裏に隠された悪巧みを軽視してはならない。
東アジアの安全・安定にとって真の脅威は誰であるか、中国は全世界に知らしめる必要がある。｢中国網日」
＠中々面白いというか、言い得て妙。首を洗って待っててね。
平成２５年２月１６日
尖閣：中国艦隊が実戦訓練 日米の離島奪還訓練に対抗
中国共産党中央軍事委員会の機関紙「解放軍報」は13日、中国・東海艦隊所属の揚陸艦部隊が12日未明、
敵機出現を仮想した実戦訓練をしたと報道した。
東海艦隊は日本と領有権問題を抱えている東シナ海の尖閣諸島を管轄する部隊だ。
香港の日刊紙「明報」も同日「中国軍の第2砲兵部隊（核・弾道ミサイル部隊）は東シナ海を目標にミサイル発射訓練を行った」と報じた。
中国軍のこうした動きは、米海兵隊と日本の自衛隊が9日、米国カリフォルニア州で合同で離島奪還訓練を
実施したことへの対抗措置とみられる。
日米は、今回の訓練は「第三国」（中国）を狙ったものではないとしているが、中国は尖閣諸島を想定しているものと考えている。
同日の解放軍報によると、東海艦隊所属の揚陸艦が有事に備え監視任務に当たっている際、敵機2機が突然現れたことを想定、
これらに向かって艦砲で対応するという実戦訓練を行ったという。
軍の機関紙が揚陸艦訓練をしたと公表したのは、有事の際に尖閣諸島に上陸する可能性を示唆するためとみられる。
また、明報は解放軍報を引用「『江南群山の奥深く』で第2砲兵部隊がミサイルの迅速発射訓練を行った。
部隊の隊員は命令に迅速に対応するため服を着て寝ており、組に分かれ24時間当直をした」と報じた。
明報は同部隊が江西省にあるものと推定、東シナ海を目標とした巡航ミサイル部隊だとの見方を示している。
この部隊は「空母キラー」と呼ばれる新型巡航ミサイル「長剣」を保有しているとのことだ。
＠実戦訓練はお互い様だからいいとしても、お宅には孔子の「過ちて改めざる、これを過ちという」という立派な教えがあるじゃない。無視かい。
平成２５年２月１４日
安倍首相、シナに謝罪要求＝レーダー照射「写真でも確認」
安倍晋三首相は８日夜、ＢＳフジの番組で、中国海軍艦艇による海上自衛隊護衛艦への火器管制レーダー照射について
「中国は（事実関係を）認め、謝罪して、再発防止に努めてほしい」と述べ、謝罪を要求した。
中国政府が日本の発表を「完全な捏造）」と主張したことに対し、首相は「全く認めるわけにはいかない」と批判。
その根拠について「レーダー（の装置）がこちらを向いているかも含め、目視でも写真などでも確認している。
慎重に分析した結果、間違いない」と強調した。
＠要するに和戦両様。常に正義は我にありという基本姿勢を貫きつつ、尖閣というか、我が国の主権（領空・領海）を一歩でも侵すものあらば、
例えどのような相手であろうとも一歩たりとも踏みこませない強固な防衛網を構築して備えておけばよい。
平成２５年２月９日
シナ 習近平「戦えば必ず勝利せよ」＝威嚇能力向上指示、尖閣けん制か
7日付の中国人民解放軍機関紙・解放軍報によると、習近平・共産党中央軍事委員会主席（総書記）は、甘粛省・蘭州軍区を視察し、
「部隊は『招集されれば直ちに駆け付け、駆け付ければ戦争できる状態にし、戦えば必ず勝利する』よう確保しろ」と指示した。
1月に軍は習の指示に基づき「戦争の準備を行え」と命じたが、沖縄県・尖閣諸島問題を受けた「臨戦態勢」に向け、
軍内の士気を高める狙いがあるとみられる。
習は2日に空軍試験訓練基地と、有人宇宙船の打ち上げ基地である酒泉衛星発射センターを、4日には蘭州軍区をそれぞれ視察。
同軍区では「軍事闘争準備の開拓と深化に力を入れ、情報化建設の加速・発展を推進しなければならない」とも訴えた。
7日付の解放軍報はこのほか、「戦争に打ち勝つ」との要求に向け、軍事訓練の実践化水準の向上のため、
軍の政治工作を統括する総政治部が発出した「2013年軍事訓練の政治工作指示」の内容を伝えた。
それによると、「指示」は習の指示に思想を統一させ、軍事訓練において「情報化という条件下で
日本への武力威嚇と実戦能力を高める」よう求めた。
＠シナの外務省がどう言おうと、これだけ習が各部隊で”日本を殲滅せよ”なんて檄を飛ばしていて、よくレーダー照射で終わっているなーって感じですよね。
どう考えたって、終わらないでしょ。
我が国としては、今後、ロックオンせず、威嚇射撃くらいは平然と行っていくべきです。
平成２５年２月７日
「日本が仕掛けた世論戦」 シナ・共産党系紙「『１発目』覚悟できている
中国海軍艦船による海上自衛隊の護衛艦への射撃管制用レーダー照射について、７日付の共産党機関紙、
人民日報系の環球時報は社説で「日本側が説明する詳細な状況の真実性と、今回の世論戦を仕掛けた魂胆には
疑問符を付けざるを得ない」と主張し、照射の公表は国際社会で日本の立場を有利にするための世論戦との認識を示した。
その上で「（レーダー照射の）ニュースは中国社会で驚きはない。
中国の民衆は東シナ海での緊張に慣れており、中日間で『１発目が発せられる』ことに覚悟はできている」と強調した。
また同日付の中国紙、新京報は中国人学者の寄稿を掲載。
今月下旬に予定されている安倍晋三首相の訪米を控え、日本側は今回の事件で「中国脅威論」を宣伝し、
米国から平和憲法改正の支持を取り付けようとしていると分析。
レーダー照射の公表は「安倍内閣による苦心惨憺の末の策だ」と指摘した。
＠そもそも、尖閣諸島はシナの領土だなんて平気で言い通す国と、どんな話し合いをすれば解決するのでしょうか？
明らかに１０００発のミサイルを先制攻撃で我が国に撃ち込んできても、日本に反撃を加えたと発表するに決まっているではありませんか。
いずれにしても、もう我が国に残された道は、それこそ「覚悟を決める」事しかないという事です。
そのうち、シナと戦争になるくらいなら尖閣をシナに差し上げればすべての問題は解決するじゃないかという世論が必ず日本の国内から巻き上がってきますよ。
シナの手先が、オスプレイに反対したり脱原発を扇動したように・・・・・
平成２５年２月７日
落とし主の前で、散乱した現金を奪い合う…シナ人の中にある「奪わなければ損」の心理
３日午後、中国上海市内の路上で、農村からの出稼ぎ労働者が手に持っていた１万元を超える現金を誤って落とし、
道に散乱した金を通行人が奪い合った。
だがこうした事件は初めてではない。
ベランダから落ちた現金、自転車から地上に散乱したリンゴ、トラックの故障で道路脇に落ちた牛モモ肉などがいずれも持ち去られている。
「奪わなければ損だ」という心理が、こうした略奪戦を引き起こしている。
出稼ぎ労働者の血と汗の結晶である給料がこうした風潮の中で奪われたことは、不幸であると言わざるを得ない。
＠これが政府やアホが連日話せばわかるという、シナ人の本質です。
平成２５年２月７日
強固な不変的、国家の意志を示せ！ 日中防衛ホットライン構築、政府が要請の方針
中国海軍艦艇による海上自衛隊艦艇への火器管制レーダー照射を受け、政府は、日中防衛当局による
緊急連絡体制「海上連絡メカニズム」の構築に向けた協議を再開するよう、中国政府に近く呼びかける。
尖閣諸島（沖縄県）周辺などで日中の偶発的衝突が起きる恐れがあるため、意思疎通できる仕組みづくりを急ぐ必要があると判断した。
米政府も日中の武力衝突に発展する事態を懸念し、中国側に枠組みづくりを働きかける意向だ。
加藤勝信官房副長官は６日の記者会見で、緊急連絡体制について、「こうしたシステムを機能させることによって
不測事態の発生を防止したい」と述べた。
日中両政府は２０１１年７月の防衛次官級協議で、緊急連絡体制を早期に構築することで一致し、
１２年中の運用開始を目指して協議を続けてきた。
しかし、同年９月の尖閣諸島国有化をきっかけに中断し、再開のメドは立っていない。
＠またこれだよ、「話せばわかる」。 戦後民主主義体制一番の悪弊ですね。今、必要な事は、強固な確固たる国家の意志を示す事なんだよ。
平成２５年２月７日
シナ海軍のレーダー照射は、「日本側の執拗な追跡や挑発」に対応したもの。 だったら撃ってこいよ！
海自SH-60Kヘリコプターに対し射撃管制用レーダーの電波を照射した054型フリゲート艦。
環球時報は記事の中で、日本はあまりにも身勝手な解釈をしていると指摘。仮に中国がレーダーを照射したとしても、
それは日本側が執拗に中国海軍の艦艇を追跡し、挑発したからだと伝えている。また環球時報は、
同事件で日本側が中国を批判していることに対し、「日本は尖閣諸島問題を加熱させ、
安倍首相の米国訪問のウォーミングアップをしている。これは、典型的な日本の右翼的な政治手法だ」と指摘した。
＠お前んとこは法的にはなんの問題もないんだろ。照射したら撃てよ。別にいいんだぜ。
連日テレビで流されるクソのような平和ボケしたコメントなんていい加減聞き飽きたんだよ。悪いけど、まともな日本国民はやる気満々ですよ。
平成２５年２月６日
尖閣関与の姿勢不変＝米
米国防総省は5日、海上自衛隊の護衛艦に対する中国海軍艦によるレーダー照射を受けて声明を出し、
「尖閣諸島に関する米政府の方針と関与の姿勢は変わっていない」と表明した。
＠中々早い声明ですが、振り向いたら誰もいなかった、もしくはシナ側にいたって事のないようにお願いしたいものです。
併しながら基本的にはどんな状況になろうと、日本が独自で覚悟を決めて臨むだけです。
現場の自衛官が緊張のあまり、うわー間違ってボタン押しちゃった、ってことだってあり得る訳ですから・・・・・
平成２５年２月６日
尖閣沖で中国艦艇が海自艦船に射撃レーダー照射 政府、厳重抗議
与党幹部によると、沖縄県・尖閣諸島周辺の海域で、中国艦艇が海上自衛隊の艦船に射撃管制用のレーダーを照射していたことが５日、分かった。
１月１９日にも、東シナ海で中国海軍のフリゲート艦から、海自護衛艦搭載のヘリコプターに火器管制レーダーが照射された。
小野寺五典防衛相が同日夕、防衛省で緊急記者会見し、正式発表する。日本政府は中国側に５日午後、厳重抗議した。
＠抗議している場合か。軍人同士だろ。 やれよ！
６７年間のバカ騒ぎに終止符を打てよ。
平成２５年２月５日
日米共同訓練 アイアンフィスト２０１３ （iron fist 2013）
＠現在、米国カリフォルニア州南部で行われている日米共同演習 「アイアンフィスト 2013」の様子の一部が米海兵隊より公式配信されました。
３週間にわたって行われる実弾射撃訓練の様子です。バンバン撃ちまくってスキルの向上に繋げて欲しいものです。
平成２５年２月３日
