戦争を挑発する習近平 シナ軍艇によるレーダー照射で一触即発 X 戦争を挑発する習 W 戦争を挑発する習 V 戦争を挑発する習  U   戦争を挑発する習 T



シナ 防空圏で音声警告 進入の外国軍用機に


 


中国が東シナ海に防空識別圏を設定して2カ月となった23日、空軍の申進科報道官は識別圏に進入した外国軍用機に対し、
中国空軍機を出動させて音声で警告したと明らかにした。
中国が音声警告をしたと公表したのは初めて。申報道官は「最近組織した遠方への巡視」と述べるにとどめ、時期や場所、
軍用機の所属国など詳細は不明。
国防省によると、防空識別圏設定後、13年12月22日までの1カ月間に、他国・地域の軍用機延べ800機近くが防空識別圏に入ったのを把握。
戦闘機など延べ87機を出動させたという。

一方、中国軍機関紙・解放軍報(電子版)は、申報道官の声明と関連する形で、南シナ海と東シナ海のほぼ全域から西太平洋の
米グアム付近までを線で囲った図を掲載した。
北京の外交関係者は「沖縄やフィリピンなど他国の領土は含まず、中国軍の防衛ライン・第2列島線近くまでの範囲を示している。
勢力概念図の可能性もある」と言う。


@勝手に日本の領空に防空識別圏を線引きをして、87回戦闘機を出動させたようだけど、それがどうしたんだい。なんの意味もないだろ。
ちまちまやっていないで、一気に攻めてこいって話だよ。


平成26年1月24日


シナ元少将「開戦すれば、日本はミサイルで火の海」「余裕で勝てる」


中国軍と関係が深いシンクタンク、中国軍事科学学会の羅援副秘書長(元少将)は22日、
中国のニュースサイト「吉和網」などで「中国と日本が開戦すれば、中国のミサイルで日本は火の海になる」と語った。
羅氏は「中国は国土も広く、戦争での持久力は比較的強いが日本はそうではない」と述べ「中国は余裕で日本に勝てる」と言明した。
また同サイトが「人民解放軍の1000発のミサイルが日本に照準を合わせた」との情報があると伝えたことに関連し、
羅氏は「中国はミサイルでの優勢を利用し、日本を抑え付けるべきだ」と強調した。


@ごもっとも。我が国は早急に1000発のミサイル攻撃に対するMDシステムの構築を急ぐとともに、どうしても報復用に原潜を調達しなければならなくなりました。
取り敢えずは米軍の核が傘になっていますが、実際の話、あの日和見オバマは信用できません。
更に、よくよく考えてみれば、幾らF-15の探知レーダーが優れていても、あくまでも専守防衛ですから、
敵より先にJ-10を見つけても、先にミサイル攻撃ができない訳で、領空を侵犯するまでは撃ち落とせません。

こうなれば、やはり先ず憲法を改正しなければならない訳で、速やかにソフトランディングで護憲公明を外し、
維新との連立で1日も早く改正の為の改正を推し進めなければなりません。
集団的自衛権に関しては、現在、相手の攻撃を待つまでもなく、予測によって攻撃ができる方向で協議が進められています。


呑気に太鼓叩いていますが、今現在もこうした脅威に我が祖国はさらされています。太鼓では追い払えませんよ。
九州まで数分、10分で名古屋、15分で仙台が攻撃されます。



平成26年1月23日


シナ、早期警戒機・電子戦機など特殊作戦機、2020年に日本を抜く規模に―中国メディア


2014年1月14日、英国の著名な航空専門誌「Flight International」が1月に発表した、
2013−2014年度の世界空軍発展報告書によると、中国の作戦機の数はロシアを抜き世界2位になった。環球時報が伝えた。
米国は依然として世界最大の空の作戦能力を持つ。
米国が2013年に保有する作戦機(戦闘機・攻撃機・爆撃機・戦闘爆撃機)の数は2740機に達し、世界の約19%に達した。
技術・品質・訓練度・数量のいずれの面から見ても、米国の空の地位を揺るがすことはできない。
2位の中国は1453機、
3位のロシアは1438機の作戦機を保有する。
4−10位は、インド、北朝鮮、エジプト、韓国、パキスタン、日本、台湾となった。
アジア太平洋地域の国と地域が大半を占め、空の作戦能力が最も集中する地域であることを示した。
中国の作戦機の数は米国の半分で、現代化の程度は米国の約40%であるため、全体的な作戦能力は米国の約14%のみだ。
中国の軍用作戦機の総数は、日本と台湾の5倍に相当し、総合作戦能力で大幅にリードしている。
同誌の統計データによると、中国空軍は200機のJ-10戦闘機、272機のJ-11戦闘機/Su-27戦闘機を持ち、
第3世代戦闘機は472機に達する。

また72機のJH-7A戦闘爆撃機、388機のJ-7戦闘機、96機のJ-8戦闘機

160機のH-6爆撃機、115機のQ-5戦闘機を保有する。

他にも中国空軍は11機のKJ-2000/KJ-200早期警戒機、及び19機の電子戦機を持つ。
特殊作戦機(早期警戒機・電子戦機・情報収集機・特殊作戦機・心理戦機・哨戒機)の保有数が最多となったのも米国で、
世界の約46%を占める871機に達した。
日本は154機で2位に、ロシアは3位に、中国は51機で4位になった。
しかし中国の特殊作戦機の成長は近年著しく、2020年には日本を抜くと見られる。(人民網)各、映像クリックで拡大します。

この他に、J-31ステルス戦闘機、、J-15艦載機、SU-30戦闘機を24機持っています。


@憲法9条を持ちながら専守防衛で日本が単独でシナと尖閣周辺で向かい合えば、質より量のシナに押される事は明白。
更に、空中給油機HY-6を20機、II-78を8機持っているので、日本本土の基地を攻撃する能力を持っています。
残念ながら核の抑止力を持たない現状では米軍に頼らなければ、日本が単独で現状を維持する事すらままならないという事です。
こうした現状を認識せず、ただ原発に反対したり米軍との安保に反対する事は国を売るに等しい愚行である事を素直に認識すべきです。
国あっての山河死守です。


平成26年1月16日


シナが新型ミサイル試射 ICBM「東風41」 北米全域ほぼ射程に 米情報サイト


米情報サイト「ワシントン・フリー・ビーコン」は米国防当局者の話として、中国が13日、
開発中の大陸間弾道ミサイル(ICBM)「東風(DF)41」の発射実験を行ったと伝えた。
北米のほぼ全域が射程に入り、核弾頭保有数も今後、増加するとみられる。
中国の海洋覇権拡大のみならず核・ミサイル戦力の増強は、米国とアジア太平洋地域の脅威となっている。
同サイトによると、東風41が打ち上げられたのは山西省五寨のミサイル発射センター。
実験は昨年7月に次いで2回目で、射程は約1万1千〜約1万2千キロメートル。固体燃料を使った3段式で、
発射台付き車両(TEL)による移動型だ。多弾頭型で、最大10個の核爆弾搭載が可能とみられる。

同サイトは中国軍事専門家の話などを引用し、中国は複数の核弾頭が異なる目標を攻撃する技術を開発し、
東風41もこれに該当するとの見方を示している。
中国の保有核弾頭数は約250(2013年、ストックホルム国際平和研究所)。ICBMばかりではなく、
潜水艦発射弾道ミサイル(SLBM)の巨浪(JL)2の配備を開始し、多弾頭型も開発するとみられている。


@米市民調査で最重要国、日本2位 首位は中国
日本の外務省は19日、米国で今年実施した日本に関する世論調査の結果を発表した。
一般市民のうち「アジアで最も重要なパートナー」として中国を挙げた人が39%と最も多く、昨年首位だった日本は35%と2位に転落した。
政財界や学界など有識者を対象とした調査でも中国が最多だった。
一般市民の調査では、2010年に中国が日本に同率トップで並び、11年に単独首位に。12年は日本が奪回したが、今年中国が返り咲いた。
米国が近年、中国と経済面で相互依存を深めている現状を反映している可能性がありそうだ。
米国民の無教養と言うかアホさ加減、笑えますね!





平成25年12月20日


中国外交部、「パフォーマンスはもう十分、休んだら?」、日米の防空識別圏批判に―中国メディア


中国外交部の華春瑩報道官は18日の定例記者会見で、中国の防空識別圏について日米が依然、批判的な態度を示していることに対し、
「パフォーマンスはもう十分。少し休んだらどうか」と述べ、反感を示した。
シンガポール華字紙の聯合早報電子版が19日伝えた。中国が11月23日に東シナ海に設定した防空識別圏について、
日本では安倍晋三首相や菅義偉官房長官が最近も批判。米国ではフィリピンを訪問したケリー国務長官が「認めない」と改めて表明した。

これに対して華報道官は「批判をする前にまず、防空識別圏の概念についてよく研究した方がいい。防空識別圏と領空は違い、
飛行禁止区域でもない。すでに世界20カ国以上が設定しており、日本は40年以上も前に設けた」と指摘。
その上で「中国はつい数週間前、防衛のために設けたばかりだ。他の国がしていいことを中国はだめだというのであれば、
国際社会の正当な道理や国家主権の平等は一体どこにあるのか」と日米の姿勢を非難した。

華報道官はさらに「関係各方面のパフォーマンスはもう十分だと思う。少し休んだらどうか。
彼らが本当に地域の平和安定に関心を持っているのであれば、客観的、公正に中国の措置に対処し、挑発はやめるべきだ」と述べた。


@>国際社会の正当な道理や国家主権の平等は一体どこにあるのか」と日米の姿勢を非難した。

あほぬかせ! 近隣との話し合いですべて決めてきたんが防空識別圏や! おんどれは、己の欲望のままに設定しただけやないか! 
平等って、どの面下げて言うてんのや! 以上。

この中で重要なのは、あごの長いケリー国務長官がシナの防空識別圏を認めないと公の場で発言した事です。


平成25年12月20日


シナ艦船、南シナ海上で米イージス巡洋艦と異常接近


中国海軍の艦船が今月5日、南シナ海上でアメリカ海軍のイージス巡洋艦と異常接近したため、
アメリカ側が回避行動を取っていたことがわかりました。
ロイター通信などによりますと、今月5日、アメリカ海軍のイージス巡洋艦「カウペンス」が南シナ海の
公海上で中国の空母「遼寧」の監視にあたっていたところ、別の中国海軍の艦船が接近。
「カウペンス」が離れるよう交信したものの、中国海軍の艦船はそれを無視し、
艦船同士の距離が500ヤード以内、およそ460メートルという異常接近になったため、
衝突を避けるべくカウペンスが回避措置をとったということです。
事態を受け、アメリカ国務省は「中国政府に対し、ハイレベルで問題提起した」としています。


@停船命令を出して前方を横切ったようですが、米艦艇が回避したらいかんでしょ。
一戦交えるせっかくのチャンスだったのに残念です。次回は、有無を言わさずどてっぱらに一発お見舞いしてやってください。
でも、さすがのシナもレーダー照射はしなかったようですが・・・・





平成25年12月14日


米専門家が示唆、「中国と米国の戦争回避は困難」 台湾か北朝鮮が誘発要因に―中国メディア


米国の国際問題専門家、ジョン・ミアシャイマー氏(シカゴ大学政治学部教授)がこのほど、「中国の平和的勃興はあり得ず、
米国との戦争は避けがたい」との考えを示した。環球時報が伝えた。
同氏は「中国の脅威論」を訴えることで有名で、「大国政治の悲劇 米中は必ず衝突する」と題した著書もある。

ミアシャイマー氏は「米国は自らが発展して地域の覇権を握った後、ほかの地域で他国が覇権を握ることを阻止してきた。
ドイツや旧ソ連、日本に対してそうしてきており、中国に対しても同様だろう」と指摘。
その上で「米国が戦略の重心をアジアに移すのは中国をけん制するためであり、中国の覇権を阻止することが狙いだ」と分析した。
同氏はさらに、「中国と米国の戦争を回避することは非常に難しい。台湾、または北朝鮮が原因となるだろう。米国が中国の動きを容認するはずがない」と語っ


@遠目で見れば、当たっていない事もないでしょうが、古典的というか、最近のニュースを見ていないのでしょうか? 
あなたはシカゴの事だけ考えていた方がいいかもしれませんね。火種は、尖閣以外あり得ません。小学生でも分かります。


平成25年12月12日


東シナ海の防空識別圏 日中の主力機を比較  この寂しさは何だ?!


中国
Su-30 
Su-30戦闘機はロシアが米国のF-15戦闘機に対抗するため開発した、大型多用途戦闘機だ。
同戦闘機は超低空持続飛行能力、高い防御能力、卓越したステルス性能を持ち、地上指揮システムから情報が得られない場合も
単独で戦闘・攻撃の任務を遂行できる(敵領空に潜入しての戦闘任務を含む)。
中国の配備しているSu-30はSu-30MKKで、中国海軍航空兵は先進的な対地攻撃手段を獲得した。


J-11 
J-11はロシアのSu-27SKの中国ライセンス版で、瀋陽飛機公司が生産ラインを敷いた。
ロシアから主要部品とシステムを提供されてから、生産・組立能力をつけた。
瀋陽飛機公司はその後、Su-27の機体をベースに、国産の航空機用設備や武器などを搭載し、
派生型のJ-11B、J-11BSを開発し、性能を改善した。
中国のJ-11Bの自主改良により、機体の寿命がSu-27から1万飛行時間延長された。
エンジンは国産の「太行」に取り替えられ、その推進力はAL-31シリーズを上回る。電子戦に使用される武器やレーダーも国産化された。


日本
E-767 
E-767は米ボーイング社が開発した早期警戒管制機だ。日本はE-3「セントリー」早期警戒管制機の導入を希望していた。
E-3は、E-2「ホークアイ」の改良型だ。E-3は1991年の湾岸戦争で活躍し、航空自衛隊に深い印象を残し、
世界の先進的な早期警戒管制機の最高基準とされた。
残念ながら、ボーイングはB707の機体の生産ラインを閉鎖しており、E-3の販売が不可能となった。
しかしボーイングはこの大取引のチャンスを逃さず、米国政府の支援を受けて日本向けにB767旅客機をベースとする
早期警戒管制機を生産し、23億ドルを稼ぎ出した(1機平均5億7500万ドル)


P-3C 
P-3「オライオン」は、米ロッキード・マーティン社が設計・生産した哨戒機だ。1957年に設計を開始し、
1958年に入札を完了し、同年8月9日に原型機が初飛行した。
すべての設備を取り付けたYP-3Aは翌年11月25日に試験飛行を実施し、1961年4月から交付を開始した。
P-3は低翼単葉機で、伝統的なアルミ合金構造を採用し、フェイルセーフの原則に基づき設計された。
与圧室が設けられ、乗員は10人。
捕捉:海上自衛隊の保有するP-3Cは最新型のアップデートIIIAで、レーダー、ESM、赤外線探知システムなど各種の
対潜捜索・探知装備とこれらの情報を総合的に処理する大型デジタル・コンピュータを搭載し、
対潜爆弾、魚雷、対艦大型ミサイルなどの大型武器も搭載できる。


F-15 
F-15は航空自衛隊の主力戦闘機で、米国の特許を導入し製造された。同戦闘機はJ・DJの二種類に分かれ、DJは練習機だ。
1978年より調達を開始し、計213機調達した。F-15の飛行寿命は1万時間で、高い武器搭載能力を持ち、対地戦闘支援を実施できる。
日本は1997年より5年の時間をかけ、F-15の大規模な近代化改良を実施した。
主に新型火器管制レーダー、セントラルコンピュータシステムを取り替え、総合電子戦システム、赤外線捜査追跡システムを追加した。
改良後は捕捉能力と反応速度が高まり、夜間・悪天候・強電子妨害の環境における作戦能力も大幅に引き上げられた。(中国網)


@自信の表れなのか、シナが作ったこの比較にどれだけの意味が込められているのかは分かりませんが、
今の時代、我が国の国民もこれくらいの事は知っていても損にはなりません。
しかし実際の話、米軍がいないと、この寂しさはなんだって感じです。

現日米同盟は、対米従属に非ず!
緊迫する国際情勢にあって、憲法を改正し自主独立を勝ち取るまでの我が国防衛体制の一部を米国に委ねる事は反民族主義に非ず。
日本が生き残るための理にかなった現実的な対応である。
シナが利する、反原発、反米こそ反民族主義的愚行であり断固糾弾されなければならない!!


平成25年12月9日


シナ防空識別圏内で軍事演習 「殲10」戦闘機がミサイルを発射


東海艦隊航空部隊による情報化条件下の多機種合同突撃実弾演習が1日午前に始まった。多機種合同援護、制空作戦など戦法演習を重点とし、
情報システムに基づく作戦能力を高めた。
戦闘機「殲10」複数が空対空ミサイルを発射し、正確に標的に命中させた。中国軍網が報じた。


@演習とかではなく、不言実行でお願いしたいものです。





平成25年12月8日


“防空識別圏” シナ空軍が緊急発進と発表するも、我が防衛大臣はそんな事実はないと一蹴!


中国空軍は、中国が設定した防空識別圏で、日本の自衛隊機やアメリカ軍機あわせて12機を確認し、
空軍の戦闘機が緊急発進したことを29日夜、明らかにしました。
中国空軍の報道官によりますと、29日の午前中に中国が東シナ海に設定した防空識別圏内に、外国の軍用機が入ったことを確認したということです。
中国軍はスホイ30や殲11などの主力戦闘機を緊急発進させ、日本のF15戦闘機やP−3C哨戒機などの自衛隊機10機、
アメリカの偵察機など2機を確認したということです。
中国が東シナ海に防空識別圏を設定して以降、中国空軍が緊急発進したことを発表したのは、これが初めてです。
一方、複数の日本政府関係者は「中国が何を指して『緊急発進』と言っているのか、分からないし、
同じ時間帯・空域に自衛隊機が10機も飛んでいることがありえない。
日本政府としてコメントする必要もない。中国側が防空識別圏を設定したことをアピールするための宣伝戦のようなものだろう」と指摘しています。


@私の人生の中で毎日のニュースが、これほど楽しいことはかつてありませんでした。


余談ですが、先の大戦当時シナに空軍はなく、捕虜になった日本兵パイロットが教官となって教えた事が始まりです。
シナ人はその恩を今、仇で返そうとしています。どうでもいい話ですが、偉そうなことを言うなと言う事です。





平成25年11月30日


自衛隊機、防空識別圏を飛行  シナの反応なし


菅義偉官房長官は28日の記者会見で、中国が沖縄県・尖閣諸島上空周辺に防空識別圏を設定したことに関し、
自衛隊機が中国への通告なしに、この空域を飛行したと明らかにした。
現時点で中国側からの反応はないと説明した。

菅氏は、防衛省・自衛隊は普段から日本周辺海域で哨戒機などによる警戒を行っているとし「中国の識別圏設定発表後も、
従前通りの警戒監視活動を実施している。中国への配慮のために、これを変更するつもりはない」と強調した。


@攻撃してこいよ!





平成25年11月28日


米軍B52戦略爆撃機2機通報せず飛行…シナ設定の防空識別圏 一切反応なしだって、わはは


米国防総省は26日、米軍のB52戦略爆撃機2機が米東部時間の25日夜(日本時間26日午前)、
中国が東シナ海に設定した防空識別圏内を飛行したことを明らかにした。
米メディアによると、中国が要求している事前通報はしなかった。
米国が中国による防空識別圏の設定を認めず、無視する姿勢を示したものだ。

国防総省によると、訓練飛行を行ったB52は、米領グアム島のアンダーセン空軍基地を出発し、尖閣諸島周辺の空域を飛行し、同基地に戻った。
中国側の妨害はなかった。
中国政府は事前通報のない航空機などが防空識別圏に入ってきた場合、軍用機が緊急発進して対応する方針を示している。
ヘーゲル国防長官は23日の声明で「中国の今回の発表によって、米国の地域での軍事作戦のあり方が変わることは全くない」と
中国の要求に応じない考えを表明しており、今回のB52による訓練飛行は、長官の声明を米軍が行動で示した形だ。
同省関係者は26日、「訓練飛行はこの地域に戦略爆撃機が継続的にいることを示すものだ」と語った。


@わはは、口ばっかりのシナだけど、未だに反米を掲げる時代錯誤的反米右翼は米軍基地に行って抗議するんかい? してこいよ。





平成25年11月27日


空母艦隊、南シナ海へ=尖閣接近の可能性も−中国



遼寧に随行しているC51c型ミサイル駆逐艦「瀋陽」115と「石家荘」116。


中国のニュースサイト・新華網によると、中国初の空母「遼寧」が26日午前、性能試験や訓練のため、山東省・青島の母港を出港し、南シナ海に向かった。
具体的な目的海域は明らかでないが、航路によっては沖縄県の尖閣諸島や先島諸島に近づく可能性もある。
遼寧にはミサイル駆逐艦「瀋陽」「石家荘」とミサイル護衛艦2隻の計4隻が随行する。
遼寧が渤海や黄海を越え、南シナ海へ遠洋航海するのは初めて。
遼寧は2012年9月に就役。装備のテストや艦載機の訓練を繰り返してきた。
今回の出港について、新華網は「試験・訓練計画内の正常な手はず」としているが、中国の防空識別圏設定で対立する日本のほか、
中国と南シナ海の領有権を争うフィリピンやベトナムを刺激する可能性もある。


@兎に角この空母は純正のエンジンを積んでいないので正規の馬力がでず、J-15艦載機も燃料満タン、ミサイルフル装備では飛べたてません。
それでも空母を持ったという全シナ人の誇りを背負っているので、先ずこいつを沈めてやる事です。


参考:C51c兵装
対空ミサイル 48n6Ye長距離対空ミサイル(S-300FM) / VLS(8セル)6基
対艦ミサイル YJ-83対艦ミサイル(C-803) / 4連装発射筒
砲 87式55口径100mm単装砲(H/PJ-87)
電子兵装:3次元対空レーダー MR-750MA(Top Plate-B)





平成25年11月26日


南シナ海など「防空識別圏」拡大を示唆 シナ 戦争経験のない習近平は躊躇なく戦争を始める!


中国政府は、東シナ海に防空識別圏を設定したのに続き、南シナ海などにも識別圏を設定することを示唆しました。
中国外務省・秦剛報道局長:「私たちは適切な時期に、ほかの防空識別圏を発表する」
中国政府が新たな防空識別圏の設定を示唆したことで、今後、周辺国との摩擦が拡大することは確実です。
こうしたなか、在日中国大使館は日本に住む中国人に対し、「緊急事態に備えるため」として連絡先などの登録を呼びかけ始めました。


@戦争経験のない習は躊躇なく戦争を始めると以前より警告してきましたが、本当に調子こいています。一度痛い目にあわさないと、分からないようですよ。





平成25年11月26日


「日本に手を出すのか」「開戦か」書き込み相次ぐ 在日中国人に登録呼びかけ 防空識別圏設定と関連か


在日中国大使館は25日までに、日本に滞在している中国人に対し、緊急事態に備えて連絡先を登録するよう呼び掛ける通知を出した。
通知は8日付だが、同大使館のホームページに掲載されたのは24日という。国防省が23日に防空識別圏設定を発表したことから、
中国人からは日本側との摩擦拡大に備えた予防措置と指摘する声も上がっている。
通知は「重大な緊急事態が発生した際に在日中国人に対する協力や救助を速やかに実施するため」と説明。
一部中国メディアも報道した。
中国の短文投稿サイト「微博(ウェイボ)」には「日本に手を出すための準備か」「開戦の前兆みたいだ」などの書き込みが相次いだ。


@長野オリンピックの再来が危惧されますが、留学生は言うに及ばず、兎に角最近できたシナ人がオーナーのあなたの町の中華料理店は要注意です。
奴らが武器を持って集まっていたらすぐに当局に知らせましょう。自衛隊の基地の周辺は特に要注意です。


日本全国に、こなんなのがごろごろしています。



平成25年11月25日


日中が開戦した場合、わが国を援護してくれる国は2カ国のみ=中国


尖閣諸島をめぐり、日中関係の悪化が続いている。
中国は23日、尖閣諸島を含む東シナ海に「防空識別圏」を設定したと発表したが、
これによって日中の東シナ海をめぐる対立に新たな火種が持ち込まれたことになる。
中国メディアの米爾網は24日、「尖閣諸島をめぐって日中が開戦した場合、中国を援護してくれる国はパキスタンと北朝鮮の2カ国しかない」と報じた。
対インドという点で利害が一致している中国とパキスタンは2005年4月に軍事や安全保障、経済、
政治などの分野において「善隣友好協力条約」を締結している。

中国の李克強首相が13年5月にパキスタンを訪問した際、パキスタン側は中国が抱えるすべての問題において中国と同じ立場を取るとし、
「中国に対する主権侵犯はパキスタンへの主権侵犯と同様である」と主張した。
また、中国のもう1つの盟友は北朝鮮だ。
中国と北朝鮮は1961年に「中朝友好協力相互援助条約」を締結しており、
一方が武力攻撃を受けた際にはもう一方が即時かつ全力の軍事援助を提供することが定められている。
近年、中朝関係は悪化の一途をたどっているが、それでも北朝鮮は中国にとっての「盟友」と言っても差し支えないだろう。(サーチ)


@なにをそんなに控えめな・・・・・・南朝鮮も必ず我が軍のケツから攻めてきますよ。勿論、願ったりの話です。





平成25年11月24日



空自機、東シナ海上空で中国機にスクランブル





Tu-154M/D ELINT(ELectronic INTelligence:電子情報収集)機。機体下部には、SARを収めたフェアリングが認められる。


Y-8CB 電子戦/情報収集機

防衛省は23日、東シナ海上空を飛行する中国軍の情報収集機2機に対し、航空自衛隊の戦闘機を緊急発進(スクランブル)させたと発表した。
領空侵犯はなかった。同省統合幕僚監部によると、同日昼から夜にかけて、中国軍の「TU154」と「Y8」が、東シナ海上空を北から南方向に飛行。
自衛隊機が動向を監視するため追尾を続けたところ、2機のうち1機は、尖閣諸島の領空の北方約40キロまで接近したという。
その後、2機は進路を変更し、中国本土の方向に飛び去った。同省で中国側の意図などを分析している。


@Y-8CBの任務はレーダー波や無線通信、その他の電子通信信号の探査や収集、我らが自衛隊の発する通信の傍受や解読を行っているものと思われ、
TU-154M/Dの腹にとりつけているSARレーダーは、150km先の車種の識別ができる静止目標の高解像度画像を得る能力を有しています。


平成25年11月24日


シナ、尖閣上空に「防空識別圏」 日本と重複…空の緊張必至






中国政府は23日、東シナ海上空に戦闘機による緊急発進(スクランブル)をするかどうかの基準となる防空識別圏を設定したと発表した。
同日午前10時(日本時間同11時)から施行した。
発表された防空識別圏の図には尖閣諸島(沖縄県石垣市)上空周辺が含まれている。
日本が既に設けている防空識別圏と重なり合っているため今後両国間の緊張が高まるのは必至だ。

国営新華通信などを通じた発表によると、中国の防空識別圏は朝鮮半島の南側から台湾の北側まで、日本の南西諸島に沿うように設定された。
発表された図は尖閣諸島を「領海線」で囲んでいる。
公告によると、防空識別圏を飛ぶ航空機は飛行計画を中国外務省または航空当局に提出する義務を負う。
また、国防省が防空識別圏を管理する。
中国が防空識別圏を新たに設定したのは、領土や歴史問題をめぐり対立する日本を意識した動きとみられる。


@純然たる我が国固有の領土でありながら経済摩擦を恐れなにもせず今まで放置してきた外交政策のつけが、愈々ここまで来てしまったという事。
ただ焦る事はない。政府は、従来より我々が主張してきた事を速やかに実行に移せばよい。放置していれば、
一気に大量の人民解放軍を送り込んで軍事占領がはじまる。


平成25年11月23日


シナ 演習「妨害」と日本に抗議=西太平洋の海軍訓練


中国国防省の楊宇軍報道官は31日の定例会見で、中国海軍が西太平洋で実施している軍事演習を日本の海上自衛隊の護衛艦や偵察機が
演習区域に入って妨害したと主張、
「正常な演習活動を邪魔しただけでなく、不測の事態を招きかねず、危険性が極めて高い挑発行為」として、日本側に強く抗議したと明らかにした。
中国海軍は10月24日〜11月1日の日程で西太平洋の公海上で実弾射撃演習を実施。楊報道官によれば、
海上自衛隊の護衛艦は中国側の再三の忠告を無視して、25日午前から28日午前までに演習海域にとどまったという。
報道官は日本の偵察機が何度も演習区域に入ったほか、自衛隊の艦艇や航空機が監視活動を続けたと非難した。

楊報道官は「日本側が真摯に反省し、中国の正常な軍事活動への妨害を停止するよう求める」と再発防止を要請。
「さもなければ、これにより生じる結果の責任はすべて日本側が負うことになる。
中国側はさらなる措置を取る権利を留保している」と警告した。今回の演習には中国海軍の北海、東海、南海の3艦隊すべてが参加している。
3艦隊による西太平洋での合同演習は初めてという。同海域で行われる演習としては最大規模とされ、日本などをけん制する目的があるとみられる。


@再三の警告を無視して演習海域にとどまった・・・・・いまいち信じられませんが、自衛隊の士気は高いようです。事実なら嬉しいです。


映像にあるのは(570)以前紹介した例の054Aステルス護衛艦です。マストトップの四角型の二面レーダーが特徴。






平成25年10月31日







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