我々とともに日本人が目指すべき方向性と核心 Ⅹ 核心 Ⅸ 核心 Ⅷ 核心 Ⅶ 核心 Ⅵ 核心 Ⅴ 核心 Ⅳ 核心 Ⅲ 核心 Ⅱ 核心 Ⅰ
専守防衛であるからして、抑止力として非核は二原則で！ 持ち込ませないを外そう
伊勢志摩サミット 神戸市で保健相、新潟市で農相など8会合決定
政府は、2016年5月の伊勢志摩サミットに合わせて開催する閣僚会合について、兵庫・神戸市の保健相会合、新潟市の農相会合など、
新たに8つの会合を開催することを決めた。
菅官房長官は、3日午前の記者会見で、サミットに合わせて開かれる閣僚会合について、
茨城・つくば市で科学技術相会合、
香川・高松市で情報通信相会合、
岡山・倉敷市で教育相会合、
神戸市で保健相会合、
新潟市で農相会合、
福岡・北九州市でエネルギー相会合、
長野・軽井沢町で交通相会合、
富山市で環境相会合を、それぞれ開催すると発表した。
すでに決まっている
広島市での外相会合と、
宮城・仙台市での財務相会合とあわせ、閣僚会合は、全国10カ所で開かれる。
＠オールジャパンで、お迎えしよう。但し、ドイツのメルケルだけは、unwelcome guest,
平成２７年７月３日
いわれなきことに反論…慰安婦問題で提言骨子案 「日本の名誉と信頼を回復するための特命委員会」
いわゆる従軍慰安婦問題を巡り、国際社会の誤解を解く方策を検討している自民党の「日本の名誉と信頼を回復するための
特命委員会」（委員長・中曽根弘文元外相）がまとめた提言の骨子案が１日、明らかになった。
官民一体での積極的な反論を求めている。７月中に提言をまとめ、政府に提出する方針だ。
骨子案は、慰安婦碑・像や、事実に基づかない報道で日本の名誉が毀損きそんされていると指摘。
〈１〉いわれなきことには反論を行い、内外の認識を正す。
〈２〉戦後の平和国家としての歩みを明確にする。
〈３〉排外主義を退け、未来志向につなげる。――ことを柱に、慰安婦に関する決議が行われている都市に対する働きかけや、
国際的に影響力のある欧米の学者や機関への広報活動を強化するなどとした。
＠（３）は、我々にまかせればいい。後は、きっちり頼みます。
平成２７年７月２日
71歳男？直前の不審な行動 新幹線内で“焼身自殺” シナだってこうやっていきなり攻め込んできますよ
＠日常の中で、こうした想定外の事が起きるとなんともなりませんが、それでも日頃から危機管理を怠らない事です。
左翼は憲法9条があれば誰も攻め込んでこないと平然と言いますが、シナの手先ですからそう言うだけで、信用しないでください。
何度でも言います、民主の岡田や共産党の志位、沖縄の翁長は、平和主義者ではありません。シナの手先です。
邪魔な米軍を追い出し、日本を丸裸状態にしておいて、シナが攻め込みやすい状況を確保する事を使命とするシナの工作員です。
平成２７年６月３０日
開催日は来年５月２６、２７日＝伊勢志摩サミット、菅官房長官発表
菅義偉官房長官は２３日午前の記者会見で、２０１６年に日本が議長国を務める先進７カ国（Ｇ７）首脳会議（伊勢志摩サミット）を同年５月２６、２７両日に開催すると発表した。
三重県志摩市が会場となる。
＠近いというか庭みたいなところですから、是非各国首脳のご尊顔を拝見しに行きたいと思います。
平成２７年６月２３日
悠仁さま、ご両親と映画を鑑賞
秋篠宮ご夫妻と長男悠仁さまは２０日、東京都港区のスペースＦＳ汐留を訪れ、映画「アリのままでいたい」の特別試写会を鑑賞された。
昆虫同士の決闘や捕食などを「アリの目線」で撮影した映画で、悠仁さまはカブトムシとクワガタが樹液を巡って闘うシーンなどに、
椅子から身を乗り出しながらじっと見入られていた。上映が終わると、「面白かったです」とはにかみながら感想を話し、拍手をされていた。
＠國 體 護 持 とは、男系男子の天津日嗣が代々天皇となって、万 世 一 系 の皇統を継承することであり、それ以外の道はありません。
女性宮家もいらないし、女系天皇なんて論外。
平成２７年６月２０日
エスカレーターで子どもが500円玉を落とす…その時、母親がとった行動は？―在日シナ人
2015年6月10日、中国のインターネット掲示板で、日本で生活して2年になる中国人が日本人の「他人に迷惑をかけない」精神についてつづっている。
日本社会の特徴は2つ。1つは、他人に迷惑をかけないこと。
もう1つは、他人が困っている時に助けなければ、自分が困った時も助けてもらえないということだ。
この2つが日本社会にこの上ない和やかさをもたらしている。
私が以前、同僚と駅のエスカレーターに乗っていた時のこと。
まもなく降り口という時に、私たちの目の前に立っていた子どもが500円玉を落とした。
しかし、一緒にいた母親はそれを拾わずに、子どもの手を引いてエスカレーターを降りた。
後ろから来る人の迷惑にならないように気を配ったのだ。
幸い、私の同僚がとっさに手を伸ばして拾ったため、500円玉は母親の手元に戻った。
母親は結果的に他人に迷惑をかけてしまったと思ったのか、申し訳なさそうに何度も謝った。
そして、子どもを軽くしかった。きっとこうして「他人に迷惑をかけない精神」が子どもに伝えられていくのだろう。
他人に迷惑をかけないためには、相手の立場に立って問題を考える必要がある。
日本人はこの点が徹底されている。たとえば、中国でお年寄りに席を譲るとお年寄りは「謝謝（ありがとう）」と言うだろう。
しかし、日本で同じようにすると、お年寄りは「すみません」と言う。
「謝謝」は自分の視点からの言葉である。「すみません」は、「私が座ることであなたの席がなくなってしまって申し訳ない」という
相手の立場に立った言葉だ。こうした細やかな心情は、日本のあらゆるところに体現されているのである。
＠古来より日本人というのは血縁を大切にしてきた民族ですが、先祖というか血縁の意味を知らないそこいらの犬猫民族とはまったく立脚点が違います。
かつて吉田松陰先生は、士規七則でこう述べています。
凡そ、生れて人たらば、よろしく人の禽獣に異るゆえんを知るべし。けだし人には五倫あり、しかして君臣父子を最も大なりと為す。故に人の人たるゆえんは忠孝を本となす。
昨日記した、辻元清美とか蓮舫とか福島瑞穂のような犬猫と同類の左翼には、この人間と動物の違いは理解できないと思いますし、
理解できないからこそ万世一系の天皇を否定し日本を否定するのでしょうが・・・・
差別差別と騒ぐ前に、まず、日本人としての矜持を疎外する戦後民主主義体制とは何なのかと、一度真剣に問い直す時期に来ているのではではないでしょうか。
平成２７年６月２０日
日中連絡、領海・空は除外…尖閣問題切り離し 主権国家として、何事をも恐れず毅然とやれよ
日中両政府は、自衛隊と中国軍の偶発的な衝突を防ぐための緊急連絡体制「海上連絡メカニズム」について、
双方の領海と領空を対象範囲から除外することを合意文書に明記し、今夏にも運用を開始する方向で調整に入った。
中国が領有権を主張する沖縄県の尖閣諸島問題を切り離し、早期妥結を図る狙いがある。
中国軍が領海や領空に入った場合、日本側は海上警備行動の発令や戦闘機による退去警告など、国内法に従った緊急対応を行う。
今回の連絡メカニズムは、こうした事態に至る前に日中双方が十分な意思疎通を図る仕組みと位置付け、
沿岸から２００カイリ（約３７０キロ）以内と定められている領海周辺の排他的経済水域（ＥＥＺ）や、
公海、領空周辺の「防空識別圏」での運用が中心となる。
日本政府内には、領海・領空を含めた場合、中国側が連絡メカニズムを使って尖閣周辺で自衛隊機に交信するなどし、
領有権のアピールに利用しかねないとの懸念もあった。
＠気持ちは分かるけど、結局それって一般的な国際法規をお互いが守ろうねという事であって緊急連絡体制にならないと思うけど・・・・
まあお上がそう言うならそれはそれでいいけれど、余り譲歩するのもいかがなものか。
主権国家としての矜持を示すというか、何事をも恐れず毅然とやるべきだと思うけどネ。
平成２７年６月１５日
自公、会期延長で安保法案の審議時間確保へ 愛国議員は腹を据えて、命懸けで取り組め！
自民、公明両党の幹事長、国会対策委員長は１０日午前、東京都内で会談し、安全保障関連法案について、
今国会で成立を目指す方針を改めて確認した。
２４日に会期末を迎える今国会の会期延長幅に関しては、両幹事長に判断を一任した。
審議中断などで会期末の２４日までに審議時間の目安とする「８０～９０時間」が確保できない可能性が高まっている。
一方、衆院平和安全法制特別委員会は１０日、安保関連法案の一般質疑を行った。
野党は９日に政府が示した集団的自衛権の限定行使に関する政府見解について追及した。
横畠裕介内閣法制局長官は、集団的自衛権行使に関して、「（武力行使が）限定されたものであれば、
憲法９条の下でも許容される」と述べ、「合憲」との認識を改めて示した。
その上で、「集団的自衛権一般を許容したわけでは決してない。
他国防衛のために武力を行使するためには憲法改正しなければできないという考え方は変わっていない」と強調した。
＠いずれにしても、現状、はいそうですかという事で可決されるような問題ではないが、メディアも含めシナの手先どもに押し切られないよう腹を据えて取り組んで、
延長してでも今国会での成立を目指して欲しいと多くの愛国的国民は願っています。砂川事件の最高裁判決を根拠とすれば、何の問題もない。
平成２７年６月１０日
石原元都知事、救急車で搬送＝島根で講演中、「頭重い」
石原慎太郎元東京都知事が7日、島根県益田市での講演中に体調不良を訴え、救急車で同市内の病院へ搬送された。
益田広域消防本部によると、搬送時、石原氏に意識はあり、「頭が重い」と話していた。同消防本部によると、
同日午後4時25分ごろ、益田市の文化施設から、「講演中の石原氏が体調不良を訴えている」と119番があった。
石原氏は、同施設で益田青年会議所が主催した講演会に出席していた。
＠お大事に。
平成２７年６月８日
伊勢志摩サミット開催へ 安倍首相が明言
安倍晋三首相は５日、来年日本で開かれる主要国首脳会議（サミット）を三重県の伊勢・志摩で開催すると発表した。
「日本の美しい自然、豊かな文化、伝統を世界のリーダーたちに肌で感じて味わっていただける場所にした」と述べた。
ドイツで行われるサミット出発前に羽田空港で記者団の質問に答えた。
テロ対策を重視する方針を踏まえ、警備面で地理的に他の候補地より有利なことが決め手となった。
サミットは日本など主要国が持ち回りで開き、今年は今月７、８日にドイツのバイエルン州エルマウ城で開かれる。
日本での開催は平成２０年の北海道洞爺湖サミット以来、８年ぶり。
開催地に決まった三重県志摩市は、会場候補のホテルが立地する賢島（かしこじま）は英虞湾に浮かぶ景勝地。
本土とは２本の橋のみでしかアクセスできないため、交通規制や不審者の侵入阻止など警備面で他の候補地よりメリットが大きい。
皇室との縁が深い伊勢神宮も近く、外国要人に日本の伝統文化に触れてもらえるなどもてなしの環境としてふさわしいと判断した。
開催地をめぐっては、首脳会議の主な会場として、三重県志摩市のほか、仙台市、新潟市、長野県軽井沢町、浜松市、名古屋市、
神戸市、広島市の計８カ所が立候補を表明し誘致合戦を展開。政府は宿泊施設や会場、交通アクセス、開催地のメッセージ性などを総合的に検討してきた。
ただ、イスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」の殺害脅迫事件を踏まえ、政府は重要施設の警備やテロリストの入国を阻む水際対策などを強化。
サミット開催地の選定でも要人や日本人を標的にしたテロ対策を想定し、警備面を最重要視する方針に転換した。
＠イスラム教徒もキリスト教徒も仏教徒も、そういう意味で神都伊勢に来るといいよ。さすが倍ちゃん、いい選択だよ。
平成２７年６月５日
１８歳選挙権、衆院通過…来夏参院選で適用公算 ネット世代を中心として集まる新愛国主義者を結集せよ！
衆院は４日午後の本会議で、選挙権年齢を「２０歳以上」から「１８歳以上」に引き下げる公職選挙法改正案を全会一致で可決した。
６月１７日にも参院で可決、成立する見通しで、来年夏の参院選から「１８歳選挙権」が実現する公算が大きい。
選挙権年齢の引き下げは、１９４５年に女性参政権が実現し、年齢が「２５歳以上」から現行の「２０歳以上」となって以来７０年ぶりの改革となる。
１８、１９歳の未成年約２４０万人が新たに有権者に加わり、衆院選と参院選のほか、地方自治体の首長や議会の選挙などに適用される。
少年法が適用される未成年者でも、１８歳以上が買収などの重大な選挙違反をした場合は、原則として成人と同様の刑事手続きで処罰される。
改正案は成立から１週間前後で公布され、国民への周知などのため公布の１年後に施行される。
来年夏の参院選の公示前日までに施行されれば、参院選から適用される。
改正案は与野党６党などが３月に共同提出した。
昨年６月成立の改正国民投票法で、憲法改正の国民投票権年齢が「１８歳以上」に引き下げられることが決まり、
選挙権年齢もこれに合わせるためだ。海外でも、１８歳から選挙権を認める国が大半を占めている。
＠正に改正。放っておいてもそのうちくたばるマルクス世代（所謂安保世代で朝日新聞に同調し自称平和主義を掲げるアホな反戦じじばば）の陋習を打ち破り、
ネット社会を中心に正しい歴史観を媒体として集まる若者（新愛国主義）たちを結集し憲法改正に結び付けていこう。
平成２７年６月４日
中谷防衛相、南シナ海で自衛隊の関与広げる方針 国家主権の象徴は自衛隊ではなく、飽くまでも軍隊＝皇軍！
中谷防衛大臣は、中国と東南アジア諸国が領有権を争う南シナ海で自衛隊の関与を広げる方針を示しました。
中国が一方的な埋め立てによって領有を既成事実化する中、打開策はあるのでしょうか。
「日本の自衛隊は平和のために精強さを磨いてまいりました。
この精強さの下に、我が国はアジア太平洋のサクセスストーリーの未来のために、より大きな責任を果たしてまいります」（中谷元防衛相）
南シナ海問題をめぐって中谷防衛大臣が示したのは、自衛隊の関与を広げていく方針です。
この海域でアメリカ軍と自衛隊が共同訓練を行ったことを公表。また、中国と領有権を争うフィリピンの海軍などを念頭に、海洋監視の能力を高める支援を打ち出しました。
南シナ海では、この一年、中国が埋め立て工事を一気に進め、領有を既成事実化。そうした一方的な行動を縛るためのルール作りの試みも停滞しています。
中国の圧倒的な力を前になすすべのない東南アジア諸国を見かねて、日本とアメリカには、
軍事的プレゼンスを高めることで中国を抑止したい思惑があります。
アメリカのカーター国防長官も「日本と共に東南アジアでの海洋安保を強化している」と演説しました。
ただ、こうした日米による中国包囲網に対しては中国側の反発も必至で、３１日に演説する予定の中国軍幹部の発言に注目が集まります。
＠我々が目指す祖国日本再興の日が、刻々と迫ってきています。国家主権の象徴は自衛隊ではなく、飽くまでも軍隊＝国軍＝皇軍です。
占領政策で丸裸にされ”だるま状態”にされた我が国が対米従属と言われつつ（私もつい最近までそう叫んできた）、
いまや最新最強のステルス戦闘機を自力開発しています。この事実を直視して現実対応で民族主義運動に万進すべきです。
国家理念さえ確立していれば、その最終形態に向けて利用できるものはすべて利用し、その目的を達成すべきと考えます。
処世術を使う者や拝金主義者、親中派はこの運動の場から一人残らず去れ！
参考：軍隊は侵略または防衛を遂行する権限と能力を持ち、軍事力及び警察力の一部の行使機関であり、主権国家の象徴でもある。
戦時国際法においては、戦時において一定の人道的な制約の下で作戦行動により敵を直接的に加害する権限を持ち、
敵の指揮下に入ればその成員は捕虜として扱われる権利がある。
平成２７年５月３１日
日米同盟強化「評価」７０％、内閣支持率横ばい
読売新聞社は８～１０日、全国世論調査を実施した。
安倍首相が訪米してオバマ米大統領と首脳会談を行い、新たな日米防衛協力の指針（ガイドライン）を通じて
日米同盟の強化を確認したことを「評価する」と答えた人は７０％に達し、「評価しない」の１９％を大きく上回った。
首相が米議会で、先の大戦への「痛切な反省」を表明し、「アジア諸国民に苦しみを与えた」と述べた演説についても、
「評価する」が６７％に上り、「評価しない」は２０％にとどまった。首相の訪米は国民に高く評価されている。
内閣支持率は５８％で前回調査（４月３～５日）の５７％からほぼ横ばいだった。不支持率は３２％（前回３５％）。
集団的自衛権の限定行使などを含む新たな安全保障法制の整備については、「賛成」が４６％（同４３％）、「反対」が４１％（同４７％）となり、
前回調査と賛否が逆転した。政府は１４日に関連法案を閣議決定し、今国会中の成立を目指す方針だ。
＠理想論で国は守れないし、平和ボケの連中も少しはヤバいと思いだしたようで、誠に結構。
このまま憲法改正までつないでいく事だ。あと、原発再稼働を一日も早く行う事と、毎日１０億円を垂れ流す沖縄の振興費を止める事。
平成２７年５月１１日
世界のＣＯ２「危険水域」を突破 米当局発表 アホが反原発って騒いでいるうちに地球が壊れて行く・・・・
米海洋大気局（ＮＯＡＡ）は６日、世界の大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）濃度の月平均値が今年３月に初めて４００ｐｐｍを超えたと発表した。
ＣＯ２濃度は３５年間で約１８％増え、４００ｐｐｍの大台に達したことになる。ＮＯＡＡは地球温暖化の要因とされるＣＯ２濃度の上昇が鮮明になっていることについて、
「重要な節目だ」と警鐘を鳴らしている。
世界４０カ所の観測所での測定結果から明らかになった３月のＣＯ２濃度は４００・８３ｐｐｍ。
ハワイの観測所では４０３・２６ｐｐｍとなり、３カ月連続で大台を突破した。ＣＯ２濃度は春先に高く、
夏場は低いという循環を繰り返す傾向があり、４００ｐｐｍを超える状態は５月まで続くとみられている。
月平均での４００ｐｐｍ超は、地球温暖化の危険水準とされる。
ＮＯＡＡによると、世界のＣＯ２濃度は産業革命以前の水準から１２０ｐｐｍ以上増加。このうち半分程度が１９８０年以降に起きたもので、
化石燃料の消費拡大に伴ってＣＯ２排出量拡大のペースが上がっているかたちだ。
ＣＯ２濃度の上昇は地球温暖化を引き起こすとされており、２０１４年は１８８０年以降で最も気温が高い年になった。
ＮＯＡＡは「ＣＯ２濃度の上昇を食い止めるには、化石燃料からの排出量を８割削減する必要がある」と指摘している。
＠4年も原発止めているからだよ。無知でアホな奴らが危険危険って騒いでいるけど、本当に危険なものが何かも知らないし、
地球（命）あっての物種だろ。ここで、私が言い続けているように、原発を稼働すりゃいいんだよ。
平成２７年５月７日
戦争に反対するなら核武装と憲法改正
＠戦争を禁止した憲法を改正し、普通に戦争のできる普通の国にしよう。それが抑止力なのだ。
平成２７年５月３日
天皇皇后両陛下の側近トップが交代 新旧侍従長が会見
＠兎に角、宮中祭祀を簡素化することなくお仕えし、しゃべるな。
平成２７年５月２日
奉祝 昭和天長節
ふりつもる み雪にたへていろかへぬ 松ぞををしき 人もかくあれ 昭和天皇御製
平成２７年４月２９日
春の例大祭 「みんなで靖国神社に参拝する国会議員の会」靖国神社集団参拝
＠総理たるもの、敗戦日ではなく、春秋の例大祭に参拝するのが常識です。
平成２７年４月２２日
生活保護の住宅扶助見直し、全体で引き下げ 沖縄の振興費も廃止して、頑張る自衛官の給料上げてやれよ！
生活保護の受給者に支給される生活保護費のうち、家賃にあたる「住宅扶助」について、厚生労働省は初めて抜本的に見直しました。
東京都の単身世帯で９０００円近く下がるなど、全体で引き下げられています。
住宅扶助の基準額は、生活保護の受給者に支給される家賃の上限額で、地域によって異なりますが、
厚労省は初めて大幅に見直しました。
例えば、東京都の一部地域に住む単身世帯で５万３７００円から４万５０００円に下がるなど、全体として引き下げられています。
厚労省によりますと、これにより、生活保護を受給している１６１万世帯のうち、およそ４４万世帯で現在の家賃が
基準額を上回ると試算していて、転居を迫られる可能性があります。
厚労省は、次の更新時まで新たな基準の適用を猶予するとともに、医療機関への通院に
支障があるおそれがある場合などは、これまでの家賃を認めることにしています。
＠基本的に病人以外、働かざる者食うべからずです。
それとまったく意味が分からないのが、在日に対しても同じように生活保護をしている日本の制度。
飯の食えない外国人は、即刻国へ強制送還すればいいんです。
ただ飯食わす必要はありません。それと国民年金より多額って言うのも許せない。
そして、絶対に廃止すべきは沖縄の振興費。
その分で自衛官の給料や住居の環境をもっとよくしてやるべき。
当たり前だよ、シナと戦争になれば、太鼓叩いてるアホや赤旗振ってる奴らまで命を賭けて守ってくれるんだから・・・・多分。殺されたら御免ね。
平成２７年４月１６日
「九条麗子」詐欺 まるで会社、幹部は基本給85万円
実在しない資産家の「九条麗子」を名乗り、電子マネーをだまし取ったとして34人が逮捕された大型詐欺事件で、新たに5人が逮捕されました。
栗田隆浩容疑者（30）らは、都内の女性（73）に「10億円を受け取れます」などと嘘のメールを送り、
登録料などの名目で電子マネー134万円分をだまし取った疑いが持たれています。
警視庁によりますと、詐欺グループは2人のリーダーを頂点に、幹部、社員、バイトとメンバーを11段階に分け、タイムカードで勤務管理するなど、
会社のような組織を作っていました。
幹部クラスは85万円の基本給に加え、残業代やボーナスを受け取り、目標を達成すれば社員旅行に行っていたということです。
警視庁は、このグループが去年11月以降だけで4億4000万円以上をだまし取ったとみて調べています。
＠無知なくせに欲だけは人一倍強いんだから・・・・そんなんだから民主党や共産党に騙されるんだよ。
九条の会かと思った。似たようなものだけどネ。hi
平成２７年４月１５日
中国首相「村山・河野両談話の継承が基本原則」
中国の李克強リークォーチャン首相は１４日、北京で、日本国際貿易促進協会（国貿促）の河野洋平会長（元衆院議長）らと会談し、
戦後５０年の「村山談話」と、いわゆる従軍慰安婦問題に関する「河野談話」について、「日本政府が歴史を正しく認識する基本的な原則精神だ」と述べた。
安倍首相の戦後７０年談話で、両談話を継承するよう、くぎを刺したとみられる。
中国主導で設立準備が進む「アジアインフラ投資銀行」（ＡＩＩＢ）への日本の参加に関しては、
「創設国はルール作りの発言権があるが、後から参加した国も発言権が得られないということではない」と語り、期待感を示した。
李氏が日本の経済界の訪中団と単独で会談するのは就任後初めて。会談には、訪中団の一員として、翁長雄志沖縄県知事が同席した。
参考：李克強
中国共産党の青年組織である共産主義青年団（共青団）で、胡錦濤の下で働いたことが頭角を現すきっかけとなった。
温厚で聞き上手な性格が胡に好かれ、食堂で常に食事をともにするなど緊密な関係を構築。
太子党の習近平が急浮上する前は最高指導者の最有力候補だった。それとこいつは清華大ではなく北京大。
＠親中派は別として、なんの利害もなく、日本人でありながらこういう話をそのまま鵜呑みにする日本人が未だに半数近くいるという事が、
不思議でなりません。
小沢一郎に未だに握手を求めたり拍手する連中も、どんな環境（勿論戦後体制）で育ってきたのか、人間って本当に浅はかな生きものなんですね。
平成２７年４月１５日
大分県警別府署 男性巡査、１７歳男子高校生を買春容疑で懲戒免職
大分県警は１３日、１７歳の少年にわいせつな行為をしたとして別府署の男性巡査（３５）を懲戒免職にしたと発表した。
処分は同日付。
県警によると、巡査はインターネットで知り合った男子高校生（１７）に計１万８千円を渡すと約束し、
１月２日と１８日、大分県別府市のホテルなどでわいせつな行為をした疑いがある。
児童買春・児童ポルノ禁止法違反（児童買春）の疑いで今月１０日に書類送検された。容疑を認めているという。
また、虚偽の書類を作ったとして別府署の２０代の男性巡査も減給１０％（３カ月）にした。
昨年４月と１０月、過去に補導した１６～１７歳の少年３人が、深夜徘徊をしていたとするうその書類３枚を作った。
「実績をあげて上司から良い評価を受けたかった」と話しているという。
＠他人の性癖を批判したり褒めたりはしませんが、これが私がいつも書いている弱体化政策を推し進める戦後体制（YP）のなせる業であるならば、
大多数の日本人が戦勝国の思う壺にはまってしまっています。
戦後７０年を日本人が真剣に反省するならば、シナや朝鮮に謝罪するのではなく、この事以外ありません。
それと、在日南北朝鮮人主体のパチンコ業界との縁を断ちきりなさい。
民族の本ついのちのふるさとへはやはやかへれ戦後日本よ
平成２７年４月１４日
８枚切り食パンはGHQの指令!? 関東と関西の食パンはなぜ違うのか？ 50Hzと60Hzの違いは？
4月12日は「パンの日」。これはパン食普及協会が、1983年に制定したものだそうです。
さて、パンの中でも国内消費量が最も多いとされる「食パン」ですが、その枚数に関東と関西で違いがあるのをご存知でしょうか？
関東で最も一般的とされるのは「6枚切り」。これが関西になると「5枚切り」が主流になり、
関東では普通に売られている「8枚切り」は関西の店舗ではほとんど見かけません。
関東で「8枚切り」の食パンが売られているのは、戦後の進駐軍の影響がそのまま根付いたからだと言われています。
戦後、進駐軍がサンドイッチ用に8枚切りの食パンを作るよう東京のパン製造会社に依頼。
それ以降、関東では8枚切りの食パンが引き続き売られ、進駐軍から大きな依頼がなかった関西では薄い食パンが根付かなかったそう。
また、関東で売られている食パンの主流が6枚切りなのに対し、関西では同じメーカーのものでも、
より厚みのある5枚切りがデフォルトになっているのは、関西は粉ものの「ふわふわ感」を重視する土地柄だからという説も。
こんな食パンの裏話、ビジネスランチの席で披露すると、手もとのパンがさらに美味しく感じられるかもしれませんよ。
＠全然知りませんでしたが、名古屋では普通に8枚切りも売っています。三菱の工場があった名古屋（だから在日朝鮮人が多い）にも、
白川公園に進駐軍が居たという話を聞いた事がありますからその影響かも？
そうした観点から、対米自立を訴える愛国者は8枚切りを食べてはいけません。hi
ではついでに、どうして日本の電気は５０ヘルツと６０ヘルツに分かれているか、それは、明治維新の名残。
日本の場合、周波数は場所によって50ヘルツと60ヘルツの地区があります。
ご家庭にお届けする電気は交流といって、電気のプラス・マイナスが1秒間に何十回と入れかわっています。
この数が周波数と呼ばれるものです。
電気をつくる発電機は日本では明治時代に輸入されましたが、当初、関東にはドイツから50ヘルツの発電機が、
関西にはアメリカから60ヘルツの発電機が輸入されました。
以来、日本では静岡県の富士川から新潟県の糸魚川あたりを境にして、東側が50ヘルツの地区、
西側が60ヘルツの地区になっています。なお、引っ越される地区の周波数が不明な場合は、東京電力か電器店にご相談ください。
しかし、最近の家電は、50/60Hz両対応となっていることからヘルツの対応を気にする必要はないでしょう。
つまり最近の家電製品は、関東、関西のどちらの地域でも使えるということです。
もちろん、これが、どちらか単独表記の場合は、表記されているヘルツ対応の地域でしか使えませんので、
引っ越しの際や、リサイクル業者で購入した家電製品の場合は、利用前にヘルツの表記を十分注意して使用してください。
この周波数を無視して、利用すると故障や火災の原因となることがありますので、安易に利用を考えてはいけません。
平成２７年４月１２日
スマホの充電「わずか1分」に アルミイオン電池 米研究チームが発表 垂直思考から水平思考で・・・
わずか1分で、スマートフォンを充電できる日が近づいているかもしれない。
夢のような発表をしたのは、アメリカ・スタンフォード大学の研究チーム。
試験用のバッテリーをスマートフォンにつないだ映像を見ると、わずか1分ほどで充電することに成功していた。
素材には、アルミニウムを使用していて、曲げても大丈夫だという。
ただ残念なことに、まだ商品化レベルには達していないという。通常のバッテリーだと1,000回ほどだが、
このバッテリーだと7,500回、繰り返し充電ができたという。
参考：アルミニウムバッテリー(アルミイオン電池)」
銀色のシート状のものがアルミニウムバッテリーで、アルミ製の陽極とグラファイト製の陰極で構成されています。
電解液にイオン液体が使われたフレキシブルなバッテリーで、通電中にぐにゃっと曲げても発火する危険性はありません。
たびたび発火や爆発を引き起こすスマートフォンのリチウムイオンバッテリーの安全な解決策となり得ます。
＠民間のバッテリー専門企業でなぜ開発できなかったのでしょう。垂直思考の概念を打ち破る水平思考の発想が、未来を切り開きます。
平成２７年４月１０日
日本の第２次大戦への謝罪、米国人の61％は「十分」「不要」－調査
第２次世界大戦に対する日本の謝罪について米国人の61％が「十分」「不要」との認識を持っていることが、
米ピュー・リサーチ・センターの世論調査で分かった。
７日公表の調査結果によると、日本の謝罪は「十分」と答えた人が37％、「不要」が24％で、「不十分」と回答した人は29％だった。
同様の質問で、ドイツの謝罪は「十分」または「不要」と答えた米国人は合わせて54％、「不十分」は37％で、
日本はドイツよりも十分に謝罪しているとの認識を持っている人が多かった。「不十分」との回答はいずれも高齢者層に多かった。
米国人の57％は慰安婦問題をめぐる日本と韓国の緊張関係について「まったく聞いたことがない」と回答。
中国と近隣諸国との領土をめぐる問題も「まったく聞いたことがない」と答えた米国人は39％だった。
広島と長崎への原爆投下については「正当化できる」と回答した米国人は56％で、「正当化できない」の34％を上回った。
「正当化できる」と答えた人は高齢者層、共和党支持者、男性、白人に多かった。
日本人に対して行った調査では、「正当化できる」は14％で、「正当化できない」が79％だった。
日本がアジア太平洋地域の平和と安定を維持するため、より積極的な軍事的役割を果たすべきだと回答した米国人は47％で、
日本人の23％を大きく上回った。
調査は１－２月、18歳以上の日米それぞれ1000人を対象に電話で実施した。
＠なんせ、黒人を大統領に選出するお国になった訳で・・・・・日本も含め民主国家と呼ばれる国はそのシステム上個人主義がはびこり、
国民のレベルはガンガン低下し衰退していきます。
平成２７年４月８日
農協法改正案を閣議決定、６０年ぶりの改革 TPPと経済含め、対中安全保障で連帯し守りを固めよ！
政府は３日、全国の農協グループのトップであるＪＡ全中を一般社団法人に転換することを柱とする農協法の改正案を閣議決定しました。
農協制度をめぐるおよそ６０年ぶりの改革となります。
３日の閣議で決定された農協法の改正案は、ＪＡ全中を２０１９年９月までに一般社団法人化し、
全中がもっていた地域の農協の経営を監査する権限を廃止することが柱です。
農協法の抜本改革は６０年ぶりで、政府は、全中の影響力が弱まれば地域の農協が自由な経営を行えるため、
農業の成長につながるとしています。
しかし、与党内には、「法律を変えても全中の影響力は変わらず、農業の強化につながるかも疑問で、
改革は形だけに終わった」と指摘する声もあり、今後、地域農協が独自に販売力を高める方向に変わっていくのかが注目されます。
参考：政府は3日、全国農業協同組合中央会（JA全中）の一般社団法人化を柱とする農協法改正案を閣議決定した。
2019年9月末までにJA全中から監査機能を分離し、地域農協に公認会計士監査を導入。都道府県の中央会は農業協同組合連合会に移行し、
現行の中央会制度を廃止する。
農業の成長産業化と農家の所得向上が狙いで、農協制度の抜本改革は約60年ぶり。
林芳正農林水産相は3日の閣議後記者会見で、「農協が農業者と徹底した話し合いを行い、成長産業化の道筋を付けていただきたい」と述べ、
農協と農家の自助努力の発揮に期待を示した。
改正案では全国約700の地域農協の自由な経営を重視。株式会社化を可能にするほか、
理事の過半数を原則として認定農業者や経営のプロとする規定を設けた。
一方、JA全中は権限を大幅に縮小。農協への監査を担っていた内部組織「JA全国監査機構」は監査法人として独立させる。
＠各農家の自由意思を尊重し、いいものを安く作る事に専念すれば良い。
色々反対する連中もいるが、TPPによって自給率が下がる訳でもないし、
日本の食卓にふさわしくないものは（シナ産に限らず農薬まみれの物など）安くても買うことはないし、
日本の農家が精魂込めて作ったものが消費されるに決まっている。
それより、日本の安全なブランド米をシナに買い占められないように、政府がきちんと監視する事。
それと、シナの見せ金につられてアジアインフラ投資銀行（AIIB）なんかに参加すれば、不良債権をつかまされるに決まっています。
平成２７年ン４月３日
両陛下が宿泊予定の最大級巡視船「あきつしま」出航
＠無事を祈ります。
平成２７年３月３１日
政府、投資銀への参加表明見送り 中国主導、運営に不安と麻生氏
麻生太郎財務相は３１日の閣議後の記者会見で、中国が主導して年内に設立するアジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）に関し
「極めて慎重な立場を取らざるを得ない」と述べ、創設メンバーとして加わるための申請期限とされる３月末時点での参加表明を見送る方針を明らかにした。
引き続き中国の対応を見極め、参加の可能性も排除せずに検討していく構えだ。
麻生氏は日本が参加するための条件として「公平なガバナンス（統治）の確保や理事会による個別案件の承認」などを挙げ、
現状では組織運営や融資の審査体制に不安が残るとの認識を示した。
＠おおーー素晴らしい。アホの麻生と書いてごめんね、見直したぞ。
平成２７年３月３１日
大関ヶ原展に多くの来場者 開幕2日で1万人突破 左翼は、犬や猿 人が人たる所以とは、先祖を思う気持ち・・
東京の江戸東京博物館で28日に開幕した「大関ヶ原展」は、2日目で早くも来場者数が1万人を超えました。
大関ヶ原展は、徳川家康没後400年を記念して開催されています。
現存する最も古い関ヶ原合戦図屏風（びょうぶ）をはじめ、本多忠勝ら徳川四天王の具足や槍（やり）、
石田三成が愛用した刀や大谷吉継の刀など、合戦に参加した武将たちゆかりの武具などが史上最大級の規模で展示されています。
来場者は、開幕2日目で早くも1万人を突破しました。
展示されている国宝や重要文化財は20点以上に上ります。大関ヶ原展は5月17日までです。
＠左翼は、万世一系とか、先祖とか、歴史の流れや文化の意味がまったく理解できない連中＝犬や猿と同じです。
人は、生きものの中で、唯一自分の先祖や民族の歴史を考える事のできる動物です。
そうした事すら理解できないアホが本当に多くなりました。
平成２７年３月３０日
欧米は「入国禁止」…ロシア、プーチンの側近セルゲイ・ナルイシキン下院議長が５月来日
ロシアのプーチン大統領側近であるセルゲイ・ナルイシキン下院議長が５月に来日し、
東京都内で行われる日露文化交流イベントに出席することが２８日、分かった。
欧米各国は、ウクライナ問題をめぐる制裁でナルイシキン氏を入国禁止の対象としているが、日本政府は対象にしていない。
政府は入国ビザを発給する方針だ。
ナルイシキン氏は、欧米の制裁対象となっていた昨年６月にも、同じイベントに出席するため来日している。昨年は衆参両院議長と会談した。
複数の日露関係筋によると、ナルイシキン氏は、５月２０日に行われるイベントの開会式に出席。
その際、安倍首相を含む日本政府関係者との会談を要望する方向だ。
ただ、日本政府は、ウクライナ問題をめぐる米欧各国との連携に配慮し、会談に応じるかどうかは慎重に検討する。
＠ここで書いてきたように、事の成り行きが分かっていれば欧米に追従する必要はない訳で、応じてやれよ。
平成２７年３月２９日
両陛下、海保の巡視船宿泊＝４月のパラオ訪問で－宮内庁 英霊達も喜ぶことでしょう・・・・・
宮内庁は２５日付で、天皇、皇后両陛下が４月８～９日のパラオ公式訪問の際、海上保安庁の巡視船に宿泊されるなどの日程の詳細を発表した。
同庁によると、両陛下が巡視船に泊まるのは初めて。
両陛下は４月９日、戦没者慰霊のため、コロールから太平洋戦争の激戦地、ペリリュー島に海保のヘリで移動する。
宮内庁はホテル泊も検討したが、翌日、直接ヘリに搭乗が可能で、地上での移動時間が短縮できるため、
巡視船での宿泊を選択。両陛下も了承したという。
＠巡視船のあきつしまですか、陛下ですから護衛艦でもいいと思いますが・・・・・
平成２７年３月２５日
憲法「改正する方がよい」５１％…読売調査 戦後民主主義と現憲法の悪弊そのままの数字 ８割を目指そう！
読売新聞社は、憲法に関する全国世論調査（郵送方式）を実施した。憲法を「改正する方がよい」と思う人は５１％で、
「改正しない方がよい」の４６％を上回った。
政府が昨年７月に憲法解釈を見直す閣議決定を行い、集団的自衛権を必要最小限の範囲で行使できるようにしたことを
「評価する」は５３％で、
「評価しない」は４５％。
昨年の閣議決定直後の緊急調査（電話方式）では、「評価する」は３６％だった。
調査方法が違うため単純に比較はできないが、その後の国会の議論などを通じ、理解が進んでいるとみられる。
戦争放棄などを定めた憲法９条については、「これまで通り、解釈や運用で対応する」が４０％で最多。
「解釈や運用で対応するのは限界なので、９条を改正する」は３５％、「９条を厳密に守り、解釈や運用では対応しない」は２０％だった。
＠まだまだ頭が悪いというか占領政策の呪縛にどっぷり浸かり、自分が日本人であるという意識に欠けた愚民が多いですね。
要するに戦後民主主義と現憲法がある限り、個人主義が横行し、いつまで経っても亡国の域をです、
真の日本人が育たないという事です。
平成２７年３月２３日
豪、邦人スパイ養成を支援か＝「日本版CIA」準備の一環？
21日付のオーストラリアン紙は、対外情報活動を担当する豪秘密情報部（ASIS）が、日本政府の依頼を受け、
日本の当局者にスパイ養成訓練を施してきたと伝えた。
日本では、中国との関係緊張や過激派組織「イスラム国」による邦人人質事件などを受け、対外情報収集力の強化が課題になっている。
米中央情報局（CIA）のような対外情報機関設置の是非が議論を呼んでおり、安倍晋三首相も2月、「政府としても研究していきたい」と述べた。
豪州にスパイ訓練を委託していたとすれば、「日本版CIA」実現に向けた情報収集や準備作業の一環とみられる。
同紙によれば、2008年ごろ始まり、これまでに20人以上にスパイ活動のノウハウを提供したという。
＠特定秘密保護法はいいとしても、死刑を含む一般的なスパイ防止法の制定も忘れないで欲しいものです。
CIA、MI6、モサド、ISI（パキスタン）、MSS（シナ＝おもに産業スパイ）、BDN（独）、FSB（露）、DGSE（仏）、RAW印）、ASIS（豪）など
世界の主要国や政権自体が秘密裏になんでもやりたい放題のシナにはそれぞれ対外諜報機関があります。
要は、殺しのライセンスに象徴されるように国益を守るためには、なんでもありの旧陸軍中野学校のような諜報機関の設立が望まれます。
商社や反府組織に繋がりを持つ左派系の民間NGOに情報提供（政府が金をばらまくのでピースウィンズ・ジャパンのような
反日左翼が肥え太る一方）を頼っているようでは、何ともなりません。
これは映画です。
平成２７年３月２１日
自国が戦争に巻き込まれたら進んで戦うか？と、問われ はいと答えた人＝日本最低 パキスタンや越が高率
各国の世論調査機関が加盟する「ＷＩＮ－ギャラップ・インターナショナル」（本部スイス・チューリヒ）は１８日、
「自国のために戦う意思」があるかどうかについて、６４カ国・地域で実施した世論調査の結果を発表、日本が１１％で最も低かった。
日本に次いで低かったのはオランダの１５％で、日本と同じ第２次大戦の敗戦国であるドイツが１８％、
ベルギー（１９％）、イタリア（２０％）。
最も高かったのはモロッコとフィジーの９４％で、パキスタンとベトナムがともに８９％。
他の主要国は中国が７１％、ロシア５９％、米国４４％、韓国４２％、フランス２９％など。
質問は「あなたの国が戦争に巻き込まれたら進んで戦うか」。
「はい」と答えた人の割合は、世界全体では男性が６７％、女性は５２％だった。
調査は昨年９～１２月に計約６万２千人を対象に実施された。
＠占領憲法と戦後の日本弱体化占領政策がここまで浸透していまっているという事の証であり、そうした状況に何の疑問も抱かず、
自虐史観をうのみにしているアホばっかりだという事。
しかし、裏を返せば、占領政策に刃向かう私たちのような日本人が１１％もいるという事で、それは明らかに占領政策の失敗と言う事になる。
いずれにしても、その時が来たら、その１１％の愛国者だけで戦おうぜ！
平成２７年３月１８日
