我が国の安全保障 独立国の証としての自衛隊 Ⅹ Dawn Blitz 2013 日米離島防衛訓練！！
自衛隊 Ⅸ 自衛隊 Ⅷ 自衛隊 Ⅶ 自衛隊 Ⅵ 自衛隊 Ⅴ 自衛隊 Ⅳ 自衛隊 Ⅲ 自衛隊 Ⅱ 自衛隊 Ⅰ
西部方面普通科連隊 沖縄 キャンプ・シュワブで米海兵隊からAAV7の運用を学ぶ
＠AAV7(水陸両用装甲車)の運用をアメリカ海兵隊から学ぶ、陸上自衛隊・西部方面普通科連隊(水陸機動団)の隊員。
2014年7月、沖縄県キャンプ・シュワブにて。
平成２６年８月２０日
陸上自衛隊 レーンジャー訓練 この若者たちが、日本人であることだけが今の日本の誇りだ！
＠この若者たちが、日本人であることだけが今の日本の誇りだ。
平成２６年８月１２日
日本メディアが中国軍艦のダメージコントロールを「酷評」、専門家は「差があるのは確か」―中国紙
052C型駆逐艦 海口 張り子のトラ。 どの道一発食えばお陀仏なのだ。
中国紙・銭江晩報は８日、「日本メディアが中国軍艦のダメージコントロールを『酷評』、
専門家は『差があるのは確か』」と題した記事を掲載した。
２０１４年の環太平洋合同演習で公開された中国の駆逐艦「海口」号を見学した日本の軍事雑誌記者が
海口号のダメージコントロールの欠如ぶりを酷評した。
たとえば、海口号の消火設備は通路に消火器が置かれているだけ。
救命胴衣も壁に固定されないまま置かれている。食堂のテーブルや椅子も床に固定されていないため、嵐に見舞われれば簡単に動いてしまう。
この記者は「木製の民用家具」が大量に軍艦に置かれているのを見て、「防火面で不合格」だと指摘、
「中国軍艦は生命力にかかわる多くの点で、ＮＡＴＯ基準と比べると改善の余地が大いにある」と結論付けた。
これに対し、海軍工程大学の浦金雲教授は「わが海軍艦艇の生命力に関する技術は世界の先進レベルに近づいているが、
ダメージコントロールの技術における差は大きい」と指摘している。
＠今の時期に態々敵のシナに塩を送るか？ このクソバカ野郎。シナの海軍は一度も実戦で戦った事がないんだよ。
姿見せた「中国版イージス 052C型駆逐艦 海口」 リムパック初参加、日米は牽制
平成２６年８月１１日
防衛省:新迎撃ミサイル「地上配備型ＳＭ３」導入検討
防衛省が弾道ミサイル防衛（ＢＭＤ）システム強化のため、米軍が開発中の新たな迎撃ミサイル「地上配備型ＳＭ３」の
導入を検討していることが分かった。
北朝鮮からの弾道ミサイル迎撃を念頭に、現在保有する「海上配備型ＳＭ３」などと合わせて、即応力の強化を図る。
同省は２０１５年度予算案に数千万円の調査研究費を計上し、導入に向けた調査を本格化する方針だ。
地上配備型ＳＭ３は、防衛範囲が半径約５００キロに及び、３基で日本全域をカバーできる能力を持つ。
車両などに載せて移動することが可能で、発射台も５～１０日程度で取り壊して移築できる機動性がある。
高性能レーダーも備えており、現在の海上配備型ＳＭ３がイージス艦に搭載されることになぞらえ
「陸に揚がったイージス」（イージス・アショア）とも呼ばれる。
現在のＢＭＤは、海上自衛隊のイージス艦に搭載された海上配備型ＳＭ３で宇宙空間を飛行するミサイルを迎撃し、
撃ち漏らして大気圏に再突入してきたミサイルを地上配備のパトリオット（ＰＡＣ３）で迎撃する仕組みだ。
しかし、ＰＡＣ３は防衛範囲が半径２０キロ程度で配備も全国３０基にとどまり、大量のミサイルが一度に発射された場合には対応しきれない懸念があり、
同省は１８年度までにＢＭＤ能力を備えたイージス艦を現在の４隻から８隻に増やす方針。
海上配備型ＳＭ３は地上配備型ＳＭ３とほぼ同等の能力を持つが、イージス艦は防空作戦にも使用することからＢＭＤに
専念できない可能性もある。このため、地上配備型ＳＭ３の導入により、「即応性の高い体制を構築する」（防衛省幹部）狙いだ。
＠このようなものはごく当たり前のミサイルディフェンスシステムですが、シナの飽和攻撃に対し一つでも撃ち洩らせばそれがすべての致命傷に繋がり兼ねないので、
２重にも３重にも防空体制を強化して備えるべきです。地上移動の迎撃システムとしてはTHAADが有名。
この地上型はそもそもイージス艦を持たないイスラエルが、MDシステムを構築した時に地上型に改造を依頼して開発されたもの。
参考：
政府は現在６隻のイージス艦を保有しており、年末に決定する新たな「防衛計画の大綱」（防衛大綱）で計８隻態勢にする方針を明記したい考えだ。
海上自衛隊のイージス艦は、日本の弾道ミサイル防衛（ＢＭＤ）の中核を担っている。
現在保有する６隻のイージス艦のうち、４隻は迎撃ミサイル「ＳＭ３」を搭載し、他国のミサイルを地上配備レーダーとともに探知・追尾して大気圏外で撃ち落とす能力がある。
政府は、残る２隻にも米国と共同開発中の次世代型迎撃ミサイル「ＳＭ３ブロック２Ａ」を搭載する方針で、改修準備を進めている。
今回、新たに建造する２隻のイージス艦は、１０年以内に配備される見通しだ。
具体的には、「ＳＭ３ブロック２Ａ」の開発が終了する２０１７年以降、数年内になると見られる。
イージス艦を増強するのは、北朝鮮の核・ミサイル開発が、日本の安全保障にとって差し迫った脅威となっているためだ。
北朝鮮は今年２月に３回目の核実験を強行。
昨年１２月には長距離弾道ミサイルの発射実験を行い、「北朝鮮のミサイル開発は新たな段階に入った」（１３年版防衛白書）と見られている。
防衛省は今春、北朝鮮が中距離弾道ミサイル「ムスダン」を日本海側に配備した際、整備中の艦を除く２隻のイージス艦を日本海に派遣した。
しかし、３か月近くの任務の間、交代させるイージス艦がなかったため、防衛態勢の脆弱ぜいじゃくさを懸念する声があがっていた。
また、尖閣諸島（沖縄県）など南西諸島方面では、中国の脅威が高まっている。
今回のイージス艦の増強は、中国の弾道ミサイルを想定したものではないが、強力なレーダーシステムを装備する
イージス艦を南西諸島方面に常時派遣することができれば、中国の航空機や巡航ミサイルに対する警戒監視能力が高まると期待されている。
平成２６年８月９日
日ロ防衛交流中断、小野寺防衛相が明らかに
小野寺防衛大臣は都内で講演し、ウクライナ情勢が緊迫化していることを受けて、ロシアとの防衛交流を中断したことを明らかにしました。
「ウクライナの事案が発生して、今、日ロの防衛交流が一時的に止まっているというか、こちらから止めている状況にある」（小野寺五典防衛大臣）
また、小野寺大臣は、ロシア軍による極東地域での軍事演習について「今年はおそらく９月で、過去最大規模になる」と指摘したうえで、
「極東のロシア軍は、相当、力を蓄えている」と警戒感を示しました。
一方、日本など２２か国が参加したアメリカ海軍主催のリムパック（環太平洋合同演習）に中国海軍が情報収集船を派遣したことについては、
「スパイみたいな船を入れて情報を全部盗んでいく。中国にはマナーを学んでもらいたい」と批判しました。
＠そもそも厳しい綱渡り的外交を強いられるのは了解のうえで、敢えて過去から学ぶことも必要だ。サンドイッチで攻められたらひとたまりもない。
平成２６年８月５日
有事の隊員輸送 民間船員を予備自衛官として
尖閣諸島を含む南西諸島の有事の際、自衛隊員を戦闘地域まで運ぶために民間フェリーの船員を予備自衛官とし、
現地まで運航させる方向で防衛省が検討を始めた。すでに先月、２社から高速のフェリー２隻を借りる契約を結んだ。
同省が隊員輸送に活用するのは、津軽海峡フェリー（北海道函館市）の「ナッチャンＷｏｒｌｄ」号と
新日本海フェリー（大阪市）の「はくおう」号で、ともに１万トンを超える。
同省は２隻を今年度末まで７億円で借り上げたが、来年度以降は両社や金融機関などの出資で設ける特別目的会社（ＳＰＣ）が船を所有し、
平時は民間、有事には防衛省が使う仕組みを目指す。
乗組員については、有事や平時の演習など年間数十日の運用で現役自衛官を専従させられないとの判断から、
自衛官ＯＢの予備自衛官や、あらかじめ予備自衛官に仕立てた民間船員を充てることを検討している。
背景には海自出身の予備自衛官不足がある。２０１２年度の予備自衛官約３万２０００人の大半は陸自出身者で、海自出身者は６８２人。
現役海自隊員で艦船に乗り組むのは３分の１程度で、船に乗れる予備自衛官は限られるとみられる。
招集時には一刻も早く港へ行く必要もあり、居住地などを考えると条件を満たす者はさらに少なくなる。
しかも、海自出身の予備自衛官は新任を退任が上回り、毎年約５０人ずつ減少。
自衛隊の艦船と民間のフェリーでは操船技術が大きく異なることもあり、２隻の運航に必要な乗組員約８０人を
自衛隊ＯＢでまかなうのは難しいとみられる。
同省防衛政策課は、「予備自衛官になるかどうかを決めるのは船員本人で、強制できない」と強調。
予備自衛官になるよう船員が強いられるおそれについては「会社側の問題で、省としては関知しない」としている。
装備政策課は「有事で民間船員の予備自衛官が乗り組めば、操船技術は格段に安定する。
船を操れる者と、自衛官の感覚を持つ自衛隊ＯＢの双方が乗るのが好ましい」としている。
＠陸海空で物を運ぶ仕事に就く者や、土木、建築など、有事になれば総力で立ち向かうのは当たり前の事で、
専門知識を必要とする分野であれば尚更の事。
予備自衛官として訓練させて即応できる体制を整えておくことは独立国として当たり前の事。
平成２６年８月４日
強襲揚陸艦導入へ調査費＝離島防衛強化で－防衛省
マキン・アイランド ( USS Makin Island, LHD-8) は、アメリカ海軍の強襲揚陸艦であり、先般紹介したワスプ級強襲揚陸艦の8番艦。
主機関をガスタービンに変更し、低速航行時には電動機で推進するハイブリッドタイプ。
防衛省は３日、自衛隊部隊や各種装備を輸送し上陸させる機能を持つ強襲揚陸艦を海上自衛隊に導入するための調査費を、
２０１５年度予算の概算要求に盛り込む方針を固めた。
来年度から必要な機能や規模の検討を始め、早ければ１９年度からの配備を目指す。
小野寺五典防衛相は先月、米サンディエゴの米海軍施設を訪問し、強襲揚陸艦「マキン・アイランド」を視察。
その後、「島しょ防衛のために必要な部隊を展開できる多機能の輸送艦という意味合いで考えたい。
速やかに計画に移したい」と記者団に述べ、検討に着手する考えを表明した。
政府が昨年１２月にまとめた新たな防衛大綱は、中国の海洋進出を念頭に南西諸島の島しょ防衛重視を掲げた。
防衛省は米海兵隊をモデルとする「水陸機動団」の創設や、陸上自衛隊への新型輸送機ＭＶ２２オスプレイ配備を踏まえ、
強襲揚陸艦の導入は離島防衛能力向上につながると判断した。
強襲揚陸艦は広い甲板を持ち、１０００人以上の部隊の他に多数のオスプレイや上陸用の水陸両用車を運ぶことができる。
有事には作戦を指揮する司令部の機能を担うこともできる。
東日本大震災の被災地支援では、米軍が強襲揚陸艦を救援物資の輸送基地として利用したこともあり、
防衛省は災害時の活用も検討する。同省は調査費を使って、米英などの運用状況を研究する方針だ。
＠いずも型護衛艦の２番艦（24DDH）も来年の８月には進水予定ですので、是非国産でハイブリットタイプのでかいやつを2隻建造して欲しいものです。
平成２６年８月３日
離島防衛に新兵器登場 水陸両用強襲輸送車 AAV7
「かなり性能が良いという印象を持った。２１人の隊員を乗せて、あれだけのスピードで走れる。水陸両用機能も、かなり実績がある」
陸上自衛隊の霞ケ浦駐屯地（茨城県土浦市）を４月１６日に訪れた小野寺五典（いつのり）防衛相が試乗後に興奮気味に語ったのは、
離島防衛を強化するために陸自が配備する予定の水陸両用車「ＡＡＶ７」だ。
「Ａｓｓａｕｌｔ Ａｍｐｈｉｂｉｏｕｓ Ｖｅｈｉｃｌｅ」の略称で、直訳すると「強襲型水陸両用車」となる。
水上と陸上の両方での走行が可能で、島嶼（とうしょ）部への要員輸送や上陸時の活用が期待されている。
「専守防衛」を掲げる自衛隊は従来、水陸両用車を配備してこなかった。
だが、尖閣諸島（沖縄県石垣市）をめぐり中国が活動を活発化。南西諸島の防衛は最重要の課題となっており、必要性が増した。
「ＡＡＶ７」は米国で開発された。全長８・２メートルで全幅と全高はそれぞれ３・３メートル。重量は２１・８トンある。
サイズは装甲車より一回り大きめだ。最高時速は地上では約７２キロ、海上では約１３キロ
海上では、高圧の水流を噴出して推進力を得る「ウォータージェット」を活用し、約７時間航行できる。
米国をはじめ韓国、イタリア、スペイン、台湾、タイ、ブラジル、アルゼンチンなどが採用している。
防衛省は水陸両用車５２両を平成３０年度までに配備する計画だ。
現在、「ＡＡＶ７」の中古車４両（人員輸送型）を試験車両として配備。
運用試験を経て今後、車種を正式に決定する。水陸両用
車は他にも、スイス製の「ピラーニャ」やスウェーデン製の「バイキング」などがあるが、
「波が高い海上を航行できる車種は他にない」（自衛隊関係者）といい、「ＡＡＶ７」が選ばれることは確実だ。
防衛省は米国の海兵隊を模した「水陸機動団」を同年度までに新設する予定で、「ＡＡＶ７」は水陸機動団の要をなす存在となる。
このため、配備先としては、水陸機動団が新設される西部方面普通科連隊の所在地に近い長崎県佐世保市の崎辺地区が計画されている。
「ＡＡＶ７」は、南西諸島の島嶼部が侵攻された場合に、島から数キロ離れた海上から発進させて戦闘部隊を揚陸させることが期待されている。
ただ、「海上の運航速度は自転車と同じだ。
狙われやすいのではないか」（防衛省関係者）との懸念もある。
米国防総省は水陸両用車の能力向上に向けて後継機の開発に取り組んでいるが、国防費削減の影響もあって難航しているという。
＠専守防衛とはいえ今まで持っていなかった事の方がおかしい訳で、海に取り囲まれた我が国機動部隊の必需品です。
平成２６年７月１３日
離島防衛に「強襲揚陸艦」導入検討へ 小野寺大臣
米国海軍が所有するワスプ級強襲揚陸艦「バターン」
小野寺五典防衛相は７日（日本時間８日）、上陸用装備を搭載できる「強襲揚陸艦」を念頭に、離島奪還作戦で活用する
新型艦艇の海上自衛隊への導入を本格検討する意向を表明した。
米サンディエゴの海軍施設で強襲揚陸艦を視察後、同行記者団に語った。
検討理由に関し「島しょ防衛のため、必要な部隊を速やかに展開できる多機能の輸送艦という意味合いで考えたい」と述べた。
沖縄県・尖閣諸島周辺で軍事的影響力を強める中国をにらみ、抑止力を向上させる狙いがあるとみられる。
アメリカを訪問している小野寺防衛大臣は、離島防衛の強化のため、上陸用の装備を載せられる強襲揚陸艦を念頭に
新しい艦艇の導入を本格的に検討する考えを明らかにしました。
小野寺防衛大臣：「今回の視察をしっかり参考にして日米の様々な協力を受けながら、最新鋭のものを考えていきたい」
強襲揚陸艦は、水陸両用車や新型輸送機「オスプレイ」などを載せることができ、沖合から部隊の上陸を支援します。
アメリカ軍の強襲揚陸艦を視察した小野寺大臣は、離島の防衛で速やかに部隊を展開できるほか、
災害支援にも役立つと導入の意義を強調しました。
そのうえで、「なるべく速やかに計画に移したい」と述べました。
＠ちょくちょく出てくる名前はドック型揚陸艦のおおすみです。で、どうせならいずもというか、ワスプ級のようにでかいのを造りましょう。
平成２６年７月８日
陸自が揚陸訓練 北海道・陸自浜大樹訓練場 第１０師団（名古屋市）の隊員ら約８０人が参加！
陸上自衛隊は８日、北海道大樹町の陸自浜大樹訓練場で隊員や車両の揚陸訓練を実施した。
本州などの部隊が北海道に移動する長距離の展開を想定した「協同転地演習」の一環で、第１０師団（名古屋市）の隊員ら約８０人が参加した。
訓練では、午前１１時２０分ごろ、沖合約２キロに停泊した輸送艦からホーバークラフト型の大型揚陸艇２隻が出動。
波は荒れ気味で、２隻が水しぶきを激しく上げながら砂浜に乗り上げると、武装した迷彩服姿の隊員や７４式戦車が次々に上陸した。
陸自によると、浜大樹訓練場は国内で唯一、揚陸訓練ができる演習場。この日は例年通り訓練の一部が公開された。
訓練場の近くでは、市民団体が抗議集会を開き「侵略戦争のための訓練はやめろ」などとシュプレヒコールを繰り返した。
訓練は９日も行われ、第５旅団（北海道帯広市）の隊員ら約８０人が参加する予定。
＠１０師団の皆さん、土方じゃない事を証明してやってください。この場合、尖閣でないことは確かで、奪われた本土に逆上陸して奪い返す訓練ですね。
私は所用でよく豊川に行きますが、駐屯地前のグランドで第１０高射特科大隊が81式短距離地対空誘導弾の発射訓練をしているのを
暇があればかぶりつきで観ています。
81式短距離地対空誘導弾
平成２６年７月８日
陸自が無人偵察機公開 災害時に情報収集
公開された陸上自衛隊の無人偵察機。災害時に遠隔操縦で動画を撮影し、情報収集に当たる＝26日午後、島根県大田市
近畿、中四国などを担当する陸上自衛隊中部方面隊は26日、災害時に遠隔操縦で動画を撮影し、
情報収集に当たる無人偵察機を島根県大田市の海岸で公開した。
当初は訓練も披露する予定だったが、システムエラーのため中止となった。
中部方面隊によると、無人偵察機は今津駐屯地（滋賀県高島市）に配備。全長約５メートル、高さ約１メートル、
重さ約２８０キロのヘリコプターで防衛省が独自に開発した。
飛行経路は事前にプログラム設定されるが、地上から無線操縦することもできる。
１００キロ以上の飛行が可能という。機体には３６０度撮影できるカメラが搭載されており、リアルタイムで地上に映像を送る仕組み。
原子力発電所の事故を想定し、脚部には線量計も装着できる。
陸自の無人偵察機は、北海道の静内駐屯地、福岡県の飯塚駐屯地にも１機ずつ配備されている。
＠どう見ても実戦というより災害時用です。
平成２６年６月２７日
東へ西へ 三千世界の鴉を殺し 主と添寝がしてみたい
＠サラリーマンになにを期待するのか？
平成２６年６月２２日
防衛などの展示会ユーロサトリ、初の日本パビリオンも
フランス・パリ（Paris）郊外で、今月16日から20日までの日程で、防衛とセキュリティー関連の国際展示会「ユーロサトリ（Eurosatory）」が開催されている。
各社の展示ブースなど、会場の様子を紹介する。隔年で開催されているユーロサトリで今回は初めて日本パビリオンが設けられた。
日本では今年4月に武器輸出三原則が見直されており、防衛装備品の輸出拡大につながる可能性がある。
＠日本はまだまだ道が開かれたばかりです。１０年後には日本の国策になっています。
平成２６年６月２１日
「3月の北ミサイル発射は迎撃回避実験」＝韓国軍当局
「ノドン」最高高度は約２００ｋｍ、大気圏再突入時の速度は秒速３ｋｍ(音速の約９倍)を超える。高速度で落下してくるミサイルの迎撃は難しく、
ＴＨＡＡＤ、ＰＡＣ-３などの高性能迎撃ミサイルを必要とする。
北朝鮮が今年3月26日、東海に向けて中距離弾道ミサイル「ノドン」2発を試験発射したのは、韓国軍と在韓米軍が保有する
弾道ミサイル迎撃システムを回避するための実験だったと韓国軍当局が判断したもようだ。
軍高官は19日、北朝鮮が3月に発射角度を高め射程を短くする方法でノドンを発射したとした上で、
「これは迎撃を避けるための実験だったと判断できる」と明らかにした。
ノドンはもともと射程が1300キロ前後だが、北朝鮮は当時射程を650キロに縮めて試験発射した。
また、軍当局は北朝鮮が発射角度を高め通常の軌道よりも高い高度までノドンを打ち上げたものとみている。
北朝鮮が後方地域に配備したノドンをこのように高い高度へと発射した場合、韓国を攻撃できるようになる。
ノドンはその射程から韓国よりも在日米軍を主要ターゲットとするミサイルとされてきた。
さらに、ノドンは下降段階の最高速度が音速の5～7倍以上で韓国軍や在韓米軍に配備されている
地対空誘導弾パトリオット（PAC2、PAC3）では迎撃が難しいとみられる。
軍消息筋は「PAC2、3ではスカッドミサイル（射程300～500キロ）は迎撃できてもノドンは下降段階での
速度が速いため迎撃するのは簡単ではない」と説明した。
そのためノドンによる韓国への攻撃に備えるため最新鋭の迎撃システム「高高度防衛ミサイル（THAAD）」やSM3（イージス艦に
搭載する海上配備型迎撃ミサイル）を戦力化すべきだという主張も提起されている。
PAC3の迎撃高度は40キロ以下だが、THAADは40～150キロ、SM3は500キロに達する。
これについて韓国軍当局は一つの砲台配備に2兆ウォン（約2000億円）かかるTHAADを購入するよりも
長距離地対空誘導弾（LSAM）を国内で開発する方法や、在韓米軍がTHAADを配備するのに反対はしないという立場を示してきた。
国防部の金寛鎮（キム・グァンジン）長官は18日、国会の対政府質問答弁で「韓国がTHAADを購入し配備する計画はない」としながら、
在韓米軍が戦力化することは構わないとの考えを示した。
同部はその後、資料を配布し「米国からTHAAD展開配備に関する公式な要請を受けたことはない」とした。
また、米国から公式に要請があった場合、国益を最優先に考え慎重に検討すると明らかにした。
＠日本とて他人事ではなく、何でもかんでも米国任せというわけにもいきません。
まして技術的には優れていても、物理面においてまったく足りないのが我が国のノドン対応ミサイルの数です。
因みに北だけでもノドンを３２０基現有しており全ノドンを日本に向けて発射してきた場合、
それを全基迎え撃つミサイル数（PAC３・SM３）を持ち合わせていません。大きい声では言えませんが、シナに対しては更に脅威が増します。
平成２６年６月１９日
中国軍機の動画撮影検討＝飛行実態記録、反論へ―防衛省
防衛省・自衛隊は、自衛隊戦闘機が中国軍機に異常接近したとする映像を中国国防省が公開したことを受けて、
自衛隊機による中国軍機の動画撮影の検討に入った。
中国軍機の飛行実態を正確に記録し、中国側の主張を論破していくのが狙い。自衛隊幹部が17日、明らかにした。
航空自衛隊は日本の防空識別圏内に入ってきた国籍不明機に対しては、戦闘機を緊急発進（スクランブル）させて写真を撮影しているが、
これを動画に切り替える案が浮上している。
ただ、動画撮影をしながらの戦闘機の操縦はパイロットの負担を招くとの指摘があり、具体的な手法についてはさらに詰める。
＠今の時代ごみの収集車でもドライブレコーダーをつけて走っています。
事故で墜落しても撃墜されたと必ずぬかす相手と一緒にその空間を共有している場合必ずアリバイになる
証拠映像を記録に残しておくことは当たり前の事です。
よく今までまでそうした動画を残していなかったものです。明日からでもやりましょう。
平成２６年６月１７日
シナが恐れる“日本の５つの兵器”、究極は米軍…米専門誌が分析
東シナ海上空の公海上で11日、中国軍の戦闘機が自衛隊機に異常接近した件で、中国側が日本の抗議に対する反論を強めている。
中国国防省は、接近してきたのは逆に日本機であると主張し、航空自衛隊のF-15戦闘機が中国軍機に接近飛行しているとする
映像をウェブサイトに掲載した。
ロイターなどの海外メディアも、日中両国の「非難の応酬」を報じている。
また、米外交専門誌『ナショナル・インタレスト』は、日中の軍事衝突を想定し、自衛隊が保有する航空機や艦船の戦力分析記事を掲載している。
【“中国機に接近するF-15”の映像を公開】
ロイターによると、中国国防省は、13日に日本大使館の武官（防衛駐在官）を呼んで抗議したほか、
「日本側は現実を無視し、真実をすり替え、根拠のない批判を作り上げた」などとする声明を発表した。
日本政府は、中国軍のSu-27戦闘機が航空自衛隊の偵察機に背後から接近してきたと主張している。
これに対し中国側は、航空自衛隊のF-15戦闘機2機が、中国軍の旅客機型軍用機Tu-154を追跡し、約30メートルまで接近してきたと反論。
国防省のウェブサイトにその際のものだとするF-15が飛行する様子を捉えたおよそ1分半の映像を公開した。
日本政府はこうした中国側の主張に対し、「事実無根」「筋違い」などと一蹴している。
【米サイトは尖閣諸島が日本領であることを示す「証拠」に言及】
米ニュースサイト『ガーディアン・リバティボイス』は、この件を報じる記事の中で、
背景にある尖閣諸島の領有権問題について、次のように論じている。
「第2次世界大戦が1952のサンフランシスコ講和条約の発動で公式に終わった際、
尖閣諸島はアメリカの支配下に置かれた。
その際には、中国も台湾も領有権を主張しなかった。
それが変わったのは、（日本領に復帰後の）1970年に石油が埋蔵されていることが明らかになってからだ」
また、同紙は、2010年のワシントン・タイムズのスクープ記事にも言及している。それによれば、
島の名称を日本名の「尖閣」と表記した1969年発行の中国製の地図が存在し、そこには尖閣諸島が明確に日本領だということを示す国境線も描かれているという。
記事は、この地図について「釣魚島（尖閣諸島の中国名）は古来よりずっと中国領だったとする中国側の主張への反論となる」としている。
【日本の究極兵器は「米軍」？】
ナショナル・インタレスト誌は、今回のような小競り合いが日中の全面的な軍事衝突に発展する可能性に言及しつつ、
『中国が恐れるべき日本の5つの兵器』という特集記事を掲載した。
「中国が恐れる兵器」として取り上げられているのは、そうりゅう型潜水艦、F-15J戦闘機、
あたご型護衛艦、いずも型ヘリコプター搭載護衛艦、そして「米軍」だ。
今回、中国側がやり玉に挙げているF-15Jについては、「30年以上前の機体だが、改良を重ねて全ての中国機に対して対等以上の力を持っている」と評価。
特に新型のAAM-4Bレーダー誘導ミサイル（99式空対空誘導弾B）は、中国側が持っていない誘導技術によって
射程距離とロックオン能力が飛躍的に向上しており、「中国機に対する大きなアドバンテージになっている」としている。
「そうりゅう型潜水艦」は、通常型潜水艦としては、世界一レベルの性能を誇るとし、「伝統的に対潜攻撃能力が弱い」中国にとって
大きな脅威になると評価。
強力な対空防衛能力を持つ「あたご型護衛艦」は、尖閣有事の際には防空の要になるとしている。
また、「いずも型ヘリコプター搭載護衛艦」については、尖閣奪還作戦の際に兵員輸送能力を発揮したり、
改造を施せば自衛隊が導入予定のF-35戦闘爆撃機を搭載して空母として運用することもできるとしている。
そして、日米同盟により米軍が参戦すれば圧倒的な核攻撃能力を含め「全軍が日本側につくことになる」と論じ、
米軍をいわば日本の究極兵器扱いしている。
＠確かにベトナムやフィリピンに対する直接的かつ恫喝的な対応と少し違う事は明らかであり、
日米同盟の絆の深さを無視できないジレンマにさいなまれている事だろう。
兎に角抑止力としての自前の核と巡航ミサイルを積んだ原潜を持つ事を目指そう。
参考：新型のAAM-4Bレーダー誘導ミサイル（99式空対空誘導弾B）
平成14年度から平成20年度にかけて改良型の99式空対空誘導弾(改)、通称AAM-4(B)の開発が行われた。
主な改良点としてレーダーがアクティブ・フェイズド・アレイ・レーダーに変更されており、送信出力も増大したため、
探知能力が向上し、射程距離の増大や、巡航ミサイルのような小型目標への対処能力が大幅に向上している。
自立誘導距離は従来の1.4倍に向上し、スタンドオフレンジ（発射母機離脱可能距離）も1.2倍に向上している。
また、パルス・ドップラー・レーダーの構造上横行する目標を見失いやすいという問題があったが、新方式の信号処理システムによりそれも大幅に改善している。
その他、ECCM能力も向上しており、信頼性が向上している。平成22年度から量産を開始しており、現在配備が進められている。
敵の射程外からロックオンし、所謂撃ちっ放しで回避できる。
平成２６年６月１７日
尖閣防衛に影響も…空自新輸送機C-2の配備２年延期
防衛省は１６日、航空自衛隊の新型主力輸送機「Ｃ２」について、２０１４年度末の配備開始を２年前後延期する方針を固めた。
機体に不具合が起き、改良が必要と判断した。
沖縄県・尖閣諸島など離島の防衛で部隊移動も担うもので、配備の遅れが今後の運用に影響する可能性がある。
現行の輸送機「Ｃ１」は、運用開始から４０年以上が経過し、老朽化が進んでいる。
このため防衛省は、航続距離や輸送力がＣ１の約４倍に上るＣ２の開発を進め、まず１４年度末に鳥取県境港市の空自美保基地に１機配備し、
翌年度以降も順次調達する予定だった。
１４～１８年度の「中期防衛力整備計画」では、計１０機配備する計画となっている。
しかし今年１月、機内の圧力を高めるテストで、貨物扉が壊れるトラブルが発生。強度不足が原因とみられる。
Ｃ２はこれまでも機体の不具合などで、開発が計３年延びている。
政府は南西諸島の防衛強化を急いでおり、北海道などの陸上自衛隊師団・旅団を離島防衛に向けた機動部隊に再編成するほか、
石垣島（沖縄県）などへの陸自警備部隊の配備も検討している。
参考：
防衛省は平成26年1月１７日、同省技術研究本部が開発している新型輸送機「Ｃ２」の地上試験中に、貨物扉が脱落する不具合が起きたと発表した。
同機を巡る大きなトラブルは３回目。
２０１４年度末までに同機の開発を終え、順次部隊に配備する予定だが、今後の計画に影響が出る可能性もあるという。
同省によると、不具合は１月７日、空自岐阜基地（岐阜県）で機体の強度を確認する試験中に起きた。
機内の圧力を、通常の運用で想定される上限よりも１・５倍にまで高めようとしたところ、
１・２倍に加圧した段階で機体後部の貨物扉が破損し、一部が脱落したという。
＠中々上手くいかないようですが、C-1と比べると子供と大人級の差がありますからこうしたエージング中に色々問題が見つかる事はとてもいい事です。
30tまで運べるようなので、昨日紹介した多連装ロケットシステム 自走発射機M270（２５ｔ）や
昨年11月にここで紹介した26tの機動戦闘車なども運べます。40機配備予定。
平成２６年６月１６日
小野寺防衛相、陸自矢臼別演習場で「MLRS」の射撃訓練視察 潜水艦に搭載する巡航ミサイルの導入を急げ！
多連装ロケットシステム 自走発射機M270。９９両保有。クラスター爆弾が禁止され、単弾頭のM31GPS誘導ロケット弾を使用している。
小野寺防衛相は14日、北海道の陸上自衛隊矢臼別(やうすべつ)演習場で、多連装ロケットシステム「MLRS」の射撃訓練などを視察した。
矢臼別演習場は、自衛隊最大規模の演習場で、多連装ロケットシステムの射撃訓練は、国内では、この演習場でしか行うことができない。
多連装ロケットシステム自走発射機には、射程数十kmのロケット弾を12発搭載することが可能で、1
4日の訓練では、およそ10km先の標的に向けて、演習弾が発射された。
＠ご苦労様。最近ではフル射程の発射訓練ができる米国のヤキマ演習場に車両を持ち込んで演習を行っています。
重量級なので輸送が大変。我が国も軽量級の高機動ロケット砲システムHIMARS（ハイマース）の導入を急ぐべき。
余談というか、本題は、こうしたミサイルディフェンス（巡航ミサイルの導入に反対した）の近代化に
ことごとく反対し潰してきたのが創価学会の公明党である。
今は集団的自衛権でも嫌がらせを続けているが、こいつらは基本的に民主党と同じ親中親韓の在日政党であって、
自民党の安倍もそれを知りながら未だに連立を解消しないクソのような話で、国防体制を充実させるためには１日も早く手を切るべきなのだ。
専守防衛という足かせがあったとしても、自衛権が優先されるならば、敵のミサイル基地を放たれる前に潰すという前提で一番有効とされる
巡航ミサイルの導入を決断すべきなのだ。
平成２６年６月１５日
陸自、新型地対艦ミサイル１２式地対艦誘導弾を熊本に集中配備 南西防衛を強化
陸上自衛隊が、南西方面での中国による離島侵攻に備え、最新鋭の「地対艦誘導弾（ＳＳＭ）」を九州に集中配備することが１４日、分かった。
平成２８年度から初めて一線の部隊に配備する発射機１６両をすべて、熊本県・健軍（けんぐん）駐屯地の第５地対艦ミサイル連隊に置く。
沖縄県・先島諸島などの離島が奪われそうになれば輸送艦で迅速に緊急展開する態勢も整え、沖縄周辺での演習に積極投入する。
陸自の最新鋭ＳＳＭは「１２式地対艦誘導弾」。一線部隊に配備するのは２８～２９年度取得の１６両（３０９億円）だ。
これに先立ち、初めて購入する２両は２６年度末までに教育用として陸自富士学校（静岡県）、整備士養成用として武器学校（茨城県）に置く。
続いて購入する４両は２７年度末までに部隊育成用として富士教導団（静岡県）に配置する。
陸自ＳＳＭ連隊は健軍のほか北海道の３カ所、青森県の１カ所にも置かれている。
北海道と青森はロシアの脅威をにらんだ部隊だ。健軍への集中配備は、南西方面の防衛態勢強化を急ぐ狙いがある。
離島防衛で陸自は、（１）沿岸海域（２）海岸地域（３）内陸部－の３段階で対処する。
最初の段階の沿岸海域において、ＳＳＭは敵艦艇を撃破する重要な役割を果たす。
中国軍は離島侵攻に水陸両用車を投入すると想定され、それを水上艦艇で輸送してくるとみられる。
ミサイル駆逐艦やフリゲート艦を集結させ、侵攻する離島の周辺海域を封鎖する危険性もある。
これらの軍事行動を阻止または抑止するためにＳＳＭは有効だ。
昨年１１月の離島奪還を想定した自衛隊の統合演習では、陸自の「８８式地対艦誘導弾」部隊が宮古島に展開した。
演習で同部隊が沖縄周辺の離島に展開したのは初めてだった。
地対艦誘導弾（ＳＳＭ） 沿岸防衛用のミサイルで、地上から発射され洋上に出てからも低空で飛行する。
陸上自衛隊の現在の主力である８８式ＳＳＭは射程約１５０キロ。後継の１２式は射程が約２００キロまで伸び、命中精度も向上している。
レーダー 電源 運搬装填装置搭載車両などで構成される。
＠１６両？ １６０とは言わないまでもｘ３位でお願いしたいものです。戦車削った分で是非補って下さい。
航空優勢、海上優勢を一瞬でも奪われれば、この数では一瞬で溶けてなくなります。
平成２６年６月１５日
実効支配へ“不測の事態”欲しかねないシナ 戦闘機同士だと状況激変
F-15J
中国軍のＳｕ２７戦闘機と異常接近された自衛隊情報収集機との差は３０～４５メートルだった。
空自戦闘機の飛行で「衝突はまずないだろうという間隔は３００～４００メートル」（空自筋）。
Ｓｕ２７の行動はまさに「異常」だった。低速・非武装機ならば偶発的衝突などの「不測の事態」は回避できる。
しかし、中国軍が「異常」度を増し続ければ、「不測の事態」が「２、３年のうちに起きる可能性は排除できない」（元空自パイロットの
本村久郎元将補）という悲観的な見方も出ている。
空自戦闘機にも外国情報収集機に近付き、進行方向や装備を確認・報告する任務がある。
領空へ近付けば警告しなければならないからだ。
その場合、情報収集機の６００メートル後方に見えるようにゆっくりと回り込む。後方か斜め後に着いて後、ゆっくりと横に進み、
時速４７０キロ前後の情報収集機と同じ速度で航行し任務を果たす。
任務をクリアすれば２キロ近く離れる。逆に、情報収集機の横を高速で追い越したＳｕ２７は「不測の事態」を期待しているかのようだ。
Ｓｕ２７のような比較的新しい戦闘機のパイロットは訓練時間も優先配分され技量も高い。
３０～４５メートルという異常接近を目視で実施していた点でも証明される。
それ故、非武装で低速の情報収集機とエリートパイロット操縦の超音速戦闘機の間に「不測の事態」は起こり難い。
公海上で非武装機に攻撃すれば国際非難にもさらされる。ところが、超音速戦闘機対超音速戦闘機となると状況は激変する。
中国は「戦略的辺疆（へんきょう）」なる概念を創作、空軍力で長期間実効支配すれば、そこが“領空”になると主張する。
実効支配には「不測の事態」が不可欠だ。
例えば、尖閣諸島（沖縄県石垣市）に緊急発進した空自Ｆ１５戦闘機を、中国領空を侵犯したと判断、
まず「音声による警告」をし、「警告弾発射などで手順を踏んだ」として撃墜するケースだ。
技量は空自が勝るが、近代化改修前のＦ１５はレーダーやミサイルの性能でＳｕ２７に劣る。
空自機は正当防衛と緊急避難以外に武器使用できない圧倒的ハンディも背負う。
日本側は危機回避に向けたホットライン設置を模索する。
だが、空自パイロット出身の永岩俊道元空将は「１分間に１５キロも移動する超音速戦闘機への対応には、
ホットラインだけでは効果があがらない」と指摘する。
＠ここでも何度も書いてきましたが、シナのコピーのJ-10などと違ってスホイというかSuと付くロシア製の戦闘機は確かに優れ物で、
40年近く飛んでいるF-15Jとは電子装置は半数新しいものにアップグレードされていますが、実戦では５分と５分でしょうね。
まあいずれにしても、常に有事に備えて飛んでいるわけで、どんな敵であれ日本の領空領海を１ミリでも侵犯すればそこで１００％撃破すればいいだけの話。
Suなんかに乗っているパイロットは熟練だろうけど、日本の１００倍はいるパイロットが日本のパイロットと同じような飛行時間を
経験しているかといえばそうではない訳で、初戦でつまずかなければそうたいした問題はありません。
日本が独自て戦った場合でもです。米軍のF22なんかが支援で出てくれば、圧勝です。
２年後にF-35Aが実践配備（取りあえず４機で米軍と合わせて20機になります）されれば、こうしたアホな問題は必然的になくなります。
過去の中東戦争で、ロシアのミグ２３に空中戦で撃墜されたF-15は１機もありません。ミグはF-15に現在まで101機撃墜されています。
優秀なんですよ。
平成2２６年６月１３日
陸自、富士総合火力演習の一般公開応募を開始 8月24日開催
陸上自衛隊は、8月24日に開催される今年の「富士総合火力演習」の一般公開応募を開始した。
この演習を観覧するには入場券が必要で、入場券は応募者の中から抽選により配布される。今回の一般公開応募は6月2日～7月2日に受付される。
毎年8月頃に実施されている富士総合火力演習は、「そうかえん」と略称されることが多いようだ。
この富士総合火力演習は、陸上自衛隊が行う演習の一つで、静岡県御殿場市の東富士演習場で実施される。
一般公開の演習は、陸上自衛隊が行うイベントの中で最も人気があり、戦車やヘリコプター、様々な火砲などによる実弾射撃を間近に見ることができる。
今年の富士総合火力演習は、8月24日の10：00～12：00に、静岡県御殿場市東富士演習場（畑岡地区）で行われる。
＠ぜひ応募して下さい。応募方法
それと、島嶼防衛とか奪還訓練はいいのですが、どうして尖閣に監視所やレーダー施設を構築し、自衛隊を駐留させないのでしょうか？
平成２６年６月２日
米軍無人偵察機、２機目も青森・三沢基地に配備
＠了解！
平成２６年５月２８日
陸自無人偵察機、熊本で訓練中に敷地外に着陸
＠北朝鮮じゃないんだからサ・・・・・・よろしくネ。
ちなみに日立製で、JUXS-S1（ＵＡＶ）という名称で、近接戦で敵情を偵察するために開発されたもののようです。手で投げるそうです。
ここで詳しく説明しています。
平成２６年５月２８日
壮観！ 陸上自衛隊第７師団創隊５９周年東千歳駐屯地創立60周年記念パレード
国内唯一の戦車を中心とした機甲師団を持つ陸上自衛隊第７師団の創隊５９周年と東千歳駐屯地創立６０周年を祝う記念行事が２５日、
司令部のある北海道千歳市で行われ、市民ら約１万５千人が来場した。
晴天の下、午前９時半から祝賀式典が行われ、太田牧哉師団長が「安全保障の環境は厳しさを増し、
自衛隊に対する期待が高まっている」とあいさつ。
続いて、戦車や装甲車など約４００両と隊員約１３００人による観閲行進が披露された。
エンジンのごう音の中で、戦車などが地響きを立てながら通過した。
その後、模擬戦も公開され、日ごろの訓練の成果が示された。
また、会場には模擬店や遊具も置かれ、いずれも長い列ができた。
＠シナと制空制海をめぐってのハイテク戦はあっても、実際戦車部隊が活躍する場面はないと思いますが、
効率のよい防衛体制の構築が急がれます。ご苦労様。
平成２６年５月２６日
