我が国の安全保障 独立国の証としての自衛隊 １４ Dawn Blitz 2013 日米離島防衛訓練！！
自衛隊 １３ 自衛隊 １２ 自衛隊 １１ 自衛隊 Ⅹ 自衛隊 Ⅸ 自衛隊 Ⅷ 自衛隊 Ⅶ 自衛隊 Ⅵ 自衛隊 Ⅴ 自衛隊 Ⅳ 自衛隊 Ⅲ 自衛隊 Ⅱ 自衛隊 Ⅰ
高知沖で離水失敗 海自救難飛行艇US-2を引き揚げへ
目立たないように写真も小さくしといたよ。hi
２８日、海上自衛隊の救難飛行艇が高知沖で離水に失敗した事故で、海上を漂流していた事故機の引き揚げ作業が、まもなく始まる見込みです。
高知県土佐清水市の沖合いでは、２８日午後、海上自衛隊岩国基地所属の救難飛行艇ＵＳ－２が訓練中に離水に失敗し、乗っていた５人がけがをしました。
３０日朝の機体の状況です。事故機は漂流していて、機内への浸水の影響で両翼が沈みかけています。
引き揚げ作業は、サルベージ船４隻によってまもなく始まる見込みですが、現場は波が高い状態で、作業は難航するとみられます。
海上自衛隊では、事故調査委員会を設置していて、引き揚げ作業が終わり次第、本格的な事故の原因究明にあたる方針です。
インド国防省 日本から水陸両用機１２機を購入する計画
インドネシア軍、US-2救難飛行艇に関心を持ち始める ロシア製飛行艇Be-200では性能不足
＠救難艇が、救助されちゃ～～～～～まずいよね。気がつかれないといいけど ↑
平成２７年４月３０日
３．１１で被災した松島基地所属の戦闘機F-2B 13機 小牧で修復され順次原隊復帰
複座型F-2B
東日本大震災で被害を受けたF-2B戦闘機が愛知県で修復され、21日、最初の1機が引き渡されました。
13機が修理に入っていおり、平成29年までに全機が原隊へ復帰します。
およそ4年ぶりに引き渡されたのは、宮城県の航空自衛隊松島基地所属のＦー2Ｂ戦闘機です。
この戦闘機は、パイロットの教育訓練用として使われていましたが、東日本大震災による津波で損傷し、
愛知県豊山町にある三菱重工業・小牧南工場で修理が行われています。
修理費用は1機あたりおよそ73億円で、再来年度末までに全ての修復を完了する予定です。
「千里同風」 離島防衛の要 Ｆ２支援戦闘機 防空の要所復活へ、奮い立つ松島基地
参考：日米共同開発されたF-2の複座型がF-2Bである。
試作型２機と量産型３２機が製造された。F-2Bは単なる複座練習機ではなく実戦能力を備えており有事の際は実任務に投入される。
アメリカ空軍のF-16C/Dと同じ運用思想だ。
性能面では単座型のF-2Aと基本的に同じだがタンデム式複座コクピットを採用した事により機内容積が 若干減少した為に
統合電子戦システムIEWSの一部機能が簡略化されている。
＠実戦で、水につかった汚名を是非晴らしてください。
平成２７年４月２２日
米豪演習タリスマン・セイバー２０１５に初参加＝シナの戦略打破目指す－自衛隊
７月中旬からオーストラリアで実施される米豪の大規模軍事演習「タリスマン・セイバー」に、自衛隊が初めて参加することが１６日、分かった。
演習では、南シナ海などへの進出を強める中国の戦略打破を目指し、実戦的な訓練を行う。
米海兵隊の第３海兵遠征軍のウィスラー司令官らが同日までに明らかにした。
タリスマン・セイバーは、アジア太平洋地域で最大規模の軍事演習の一つ。米豪が２００５年から２年に１度、豪州で実施してきた。
６回目となる７月の演習には最大３万人が参加し、上陸や空挺（くうてい）作戦、海上警備活動、実弾射撃訓練などを展開する。
演習では、離島防衛の要となる陸上自衛隊西部方面普通科連隊の隊員らが上陸訓練などを行う方向で調整している。
演習にはニュージーランド軍も参加する予定。米豪は演習に関し、特定の国や脅威を想定したものではないと強調しているが、
東・南シナ海で領有権の主張を強め、西太平洋への米軍の展開を阻む接近阻止・領域拒否（Ａ２／ＡＤ）戦略を取る中国を
意識していることは明らかだ。
ウィスラー司令官は１３日のシンポジウムで、「Ａ２／ＡＤ戦略を打ち負かす遠征部隊の能力を誇示することになる」と説明した。
米国はアジア太平洋で、日米・インドや日米豪といった３カ国の枠組みでの安全保障協力を強化しており、
タリスマン・セイバーへの自衛隊参加もこうした流れの一環。
海上自衛隊は昨年、米印と共同海上訓練「マラバール」を実施した。
＠ガラスの軍隊（自衛隊）も、安倍政権下でかなり成熟しました。所謂シナと、互角以上に戦える自衛隊に一日も早く成長して欲しいものです。
平成２７年４月１７日
海自揚陸艇に陸自部隊、実際の島で合同上陸訓練 「水陸機動団」
陸上、海上自衛隊が長崎県佐世保市・宇久島と周辺海域で実施している水陸両用戦の合同訓練が１４日、報道陣に公開された。
離島での部隊上陸訓練などで、実際の島で陸海自合同の上陸訓練が行われるのは県内で初めて。
防衛省は２０１８年度までに離島防衛が主任務の「水陸機動団」を陸自に３０００人規模で新設する予定で、
部隊の一つ「水陸機動連隊」は陸自相浦駐屯地（佐世保市）の西部方面普通科連隊（西普連）を母体に編成される。
今回の訓練は、同団新設を念頭に、離島での有事への対処能力を高める目的。１１～１６日に陸海自の隊員計約４５０人が参加する。
公開されたのは、海自のエアクッション型揚陸艇（ＬＣＡＣ）に陸自部隊が乗り込み、島北東部に上陸する訓練。
陸自のトラックなど車両１０台を登載したＬＣＡＣ２隻が浜辺に着岸し、隊員が陸地に展開する手順を確認した。
今回はほかに、西普連の偵察用ボートを使った島への夜間上陸、輸送艦へのヘリコプターの発着艦などの訓練がある。
＠御苦労さま。
平成２７年４月１５日
我が国最強 陸上自衛隊西部方面 「水陸機動準備隊」新編行事
精鋭最強の西部方面隊
平成２７年３月２６日（木）、西部方面隊は、長崎県佐世保市の相浦駐屯地において水陸機動準備隊新編行事を執り行いました。
新編行事において執行者 西部方面総監 番匠陸将は、水陸機動準備隊の隊員に対して
「陸上自衛隊として初となる「水陸機動」の名を冠した部隊名を誇りとし、スピード感・責任感をもって任務に全力を尽くせ。」と訓示した。
水陸機動準備隊の任務
水陸両用機能の戦力化のための準備機能を整備する。
隊旗の授与
準備隊長による編成完結報告
＠シナの侵攻に備えるのは当然なれど、敵は外から攻めてくるだけではなく、左翼に迎合し昨日のような国の行く末を誤る判決を平然と下す
樋口英明のような内なる敵に対しても、敢然と立ち向かい任務を遂行することも君たちに与えられた任務であると心得よ。
このまま原発の稼働を遅らせば、原子力関係に従事する優秀な科学者や技術者は根こそぎシナや朝鮮にスカウトされてしまうぞ。
それで国が守れるのか？
右を見ても左を見ても売国奴のオンパレードじゃないか。
平成２７年４月１５日
海上自衛隊 ヘリ空母 護衛艦 ひゅうがの装備と実力
＠今は、もう一回りでかい”いずも”が加わり、実戦配備されています。
平成２７年４月７日
「陸上総隊」発足前倒し＝司令部座間、米軍と連携－防衛省
防衛省は、陸上自衛隊の全部隊を統括する「陸上総隊」の発足を２０１７年度に前倒しすることを検討する。
当初は１８年度までとしていたが、在日米軍との連絡調整など米軍との連携強化のため早期創設を目指す。
司令部は米軍キャンプ座間の敷地内にある座間駐屯地（相模原市）に置く方向だ。
政府は陸上総隊創設のため、１５年度予算案に司令部整備費として３億円を計上している。
米軍との調整も担当する総隊司令部は数百人規模で発足する見通しだ。
総隊発足により、これまで統合幕僚長が全国５方面隊の方面総監にそれぞれ命令を出していたやり方を改め、
陸上総隊司令官に一本化する。
海上自衛隊は自衛艦隊司令官、航空自衛隊は航空総隊司令官に指揮命令が一元化されているが、
陸自は一元的に全国の部隊を指揮する機能がなかった。
東日本大震災では部隊間で派遣人員などの調整に手間取り、「スピード感を持った対応ができない場面もあった」（同省幹部）との反省から、
指揮系統の一元化で、自然災害や有事に素早く対応できるようにする。
一方、陸自は海洋進出を強める中国を念頭に、米海兵隊をモデルにした離島防衛の初動対応を担う
「水陸機動団」を１８年度までに新設する。陸上総隊創設は、機動団を素早く展開させる目的もある。
参考：資料5 国の存立を全うし、国民を守るための切れ目のない安全保障法制の整備について
陸自も総隊新設へ 命令系統の一元化目指す
＠安倍じゃないが、きれめのない現実的な防衛体制の確立が急がれます。
平成２７年４月７日
防衛省 IED（即製爆発装置）を走行中に探知可能な装備の研究を開始
※IED ： Improvised Explosive Device 即製爆発装置 マイクロ波を照射して探知する。
有り合わせの爆発物、または可燃物等の爆発により、人の殺傷もしくは、施設などの破壊を目的とする装置。道路脇に設置される場合が多いため、路肩爆弾(Roadside bombs)との呼び方もある。
防衛省技術研究本部(TRDI)は、2015年度から地中や地上に設置された即席爆破装置(IED)を走行中に探知可能な装備の研究を開始する。
探知装備は車両などに搭載できる。2015年度から2017年度まで研究試験を行い、2017年度から2018年度にかけて所内試験を行う。2015年度予算は7億円。
＠既存の自衛隊車両等に搭載し、地中及び表層に設置されたＩＥＤを走行中に離隔探知することができるＩＥＤ探知装置に関する研究で、
本研究により、自衛隊の国際平和協力活動等における隊員の安全性向上が可能となる。
平成２７年４月７日
防衛省、03式中距離地対空誘導弾(改)の第3次発射試験を実施へ 沖縄の振興費削って、230億付けろよ！
国内の先進的なセンサ･ネットワーク技術により、巡航ミサイル等への防護範囲を拡大し、対処能力向上を図るとともに、取得コスト低減を図った０３式中距離地対空誘導弾（改）を開発する。
０３式中距離地対空誘導弾(改)
０３式中距離地対空誘導弾(改)は、０３式中距離地対空誘導弾の低空目標対処能力及び高速目標対処能力等を向上しつつ、
量産コストを低減するものです。
本プロジェクトは、陸上自衛隊が保有する最大規模のシステム装備品の開発事業です。
現在、試作品の機能・性能を確認する技術試験を実施中であり、各種対空脅威を模擬した標的に対する国外での発射試験も実施しています。
本プロジェクトも、いよいよ大詰めの段階に入ってきました。
我々はチーム一丸となって、真に役立つ陸上防空の要となる地対空誘導弾システムを実現すべく本開発事業を推進します。
第３次発射試験等を実施米陸軍ミサイル射場等におけるシステム交戦形態によるネットワーク交戦性の確認。
＠これが機能しないととんでもない事が起きます。がんがん試射して性能とスキルアップにつなげて欲しいものです。それが抑止力です。
本年度の予算は23億だそうですが、ゼロが一つ足りません。沖縄の振興費削って230億は付けてあげてください。
また、逆もまた真なりと言う事で、我が国にまず一つ足りないものがあるとすれば、そう所謂地対地の巡航ミサイルです。
普天間移設はどうでもいいですが、これは1日も早く開発すべきです。
平成２７年４月６日
陸上自衛隊、在沖米海兵隊における水陸両用訓練に関する研修について
陸上自衛隊は、在沖米海兵隊における水陸両用訓練に関する研修を以下のとおり予定しておりますので、お知らせいたします。
１ 目 的
米海兵隊の実施する水陸両用訓練を研修し、水陸両用作戦に関する隊員個々の戦術技量の向上の資を得るとともに、
水陸両用機能の強化に資する各種情報・教訓を収集することにより、第一線部隊レベルにおける日米隊員間の関係強化を図る。
２ 期 間
平成２７年４月１３日（月）～５月１日（金）
３ 場 所
在沖米軍施設・区域、沖縄本島近海
４ 参加人員
約４０名（予定）
５ 研修内容
米海兵隊の実施する水陸両用訓練における動作要領等の研修
＠海岸線にブロックなどがれきを敷設されると上陸できないとか色々言われるが、頑張ってスキルアップにつなげてください。
平成２７年４月４日
海自最大の護衛艦「いずも」就役 ヘリ搭載能力は9機
海上自衛隊最大のヘリコプター搭載型護衛艦「いずも」が、25日に就役し、防衛省への引き渡し式が行われた。
最大の特徴は、空母のような巨大な甲板。中国の海洋進出が続く中、巨大護衛艦が担う役割を検証した。
全長248メートルある「いずも」は、空母と見まがうほどの大きさ。島しょ防衛に役立つほか、大規模災害時には、病院のように使うこともできる。
建造費およそ1,200億円、海上自衛隊最大の護衛艦いずもが、25日から任務をスタートさせた。
軍事評論家の岡部 いさく氏は「このいずものヘリコプター搭載能力は9機。そのヘリコプターによって、
潜水艦に対して空から網をかけ、あるいは一緒に行動している、ほかの護衛艦のヘリコプターの制御や乗員の休養を助けることができます」と話した。
日本政府は、憲法上の理由から、他国に侵略的な脅威を与えるような、攻撃型空母は持たない立場で、
いずもも、空母とはしていない。
しかし、艦首から艦尾までを貫く、広大な甲板は、空母の代表格であるアメリカ海軍の「ジョージ・ワシントン」によく似ている。
このいずもに対し、空母になり得ると警戒し続けているのが、中国。
垂直に着艦が可能な、次世代ステルス戦闘機「F-35B」。
中国人民解放軍の機関紙は、以前、いずもがF-35型機を持てば、完全な空母になると、複数の軍事専門家が指摘していることを紹介している。
香港メディアからは、中谷防衛相に対し、「(いずもは)中国をけん制する意味合いを持つものか?」との質問があった。
中谷防衛相は「いわゆる空母的な運用ということについては、考えていないと。また、想定をしたものではないと」と述べた。
岡部氏は「飛行甲板に広い艦内スペース、充実した指揮・通信能力。いずもは、潜在的に大きな可能性を持つ船なんです。
そのおかげで、『F-35Bを積めば空母だ』などと見たがる国もあるんですが、でも、そのように『いずもは空母になるかもしれない。
海上自衛隊は侮りがたいぞ』と、ほかの国が考えてくれるとすれば、それはそれで、いずもの強みの1つと言えるでしょうね。
どうやらいずもは、就役初日から、その潜在的可能性という強みを発揮しつつあるのかもしれませんね」と話した。
＠昨日書けませんでしたので、今日上げました。中谷の発言はあくまでも建前論で、F-35Bを搭載するに決まってるでしょ。わはは
さて、朗報 いずも型護衛艦の2番艦 大部分が完成 残すは甲板の設置のみ 1番艦 ”いずも” いよいよ就航 平成２７年２月２８日
平成２７年３月２６日
安倍首相、防衛大卒業式で訓示 安保法制整備進める決意強調 ケツ割組は、中野学校生？！
安倍首相は22日午前、防衛大学校の卒業式で訓示し、集団的自衛権の行使容認を含む安全保障法制の整備を進めていく決意を強調した。
安倍首相は、「いわゆるグレーゾーンに関するものから、集団的自衛権に関するものまで、
切れ目のない対応を可能とするための法整備を進めてまいります」と述べた。
この中で、安倍首相は「大量破壊兵器の拡散や、テロの脅威など、国際情勢は絶えず変転している」と指摘したうえで、
「不戦の誓いを現実のものとするためには、決然と行動しなければならない」と述べ、安全保障法制の整備を進めていく決意を示した。
また、安倍首相は、「行動を起こせば、批判にさらされる。
過去にも、日本が戦争に巻き込まれるといった、不安をあおろうとする無責任な言説が繰り返されてきたが、
そうした批判が荒唐無稽なものであったことは、この70年の歴史が証明している」と述べた。
防衛大学校の2015年の卒業生は、留学生を除いて472人で、このうち、民間企業への就職などを
理由に任官を辞退したのは25人と、2014年より、15人増えた。
＠大きい声では言えませんが、民間へ行く連中は必ずしもケツ割組ではありません。
商社マンなど、色々な職種に携わりながら、身分を隠し国家の安全保障に関わる諜報活動をしている連中です。そう、中野学校生なのです。
平成２７年３月２２日
哨戒機Ｐ３Ｃ 職人芸で敵潜水艦を追い詰める「世界一いやらしい部隊」
流氷と自衛隊。あまり関係がなさそうな両者には長い歴史がある。
海上自衛隊八戸航空基地（青森県）に拠点を置く第２航空群の哨戒機Ｐ３Ｃは、昭和３５年から毎年、北海道近海の流氷観測を行っている。
気象庁の要請を受け、オホーツク海などを航行する船舶の海難防止に役立てる。年１０回行っており、今年４月で１０９０回に達する。
「間もなく降下します。シートベルトを締めてください」
記者団に流氷観測が公開された４日、Ｐ３Ｃの乗員がそう告げると機体が小刻みに揺れ始めた。しばらくすると、
大小の流氷が複雑な紋様を描いて大海原に広がっていく。
高度約１５０メートルの低空飛行では、手を伸ばせば海氷に届くかのような錯覚に陥る。
もちろん、哨戒機Ｐ３Ｃの役割は流氷観測だけではない。かつて「対潜哨戒機」と呼ばれたように、
日本周辺海域を航行する潜水艦の警戒・監視が主要な任務だ。
捜索用レーダー、熱源を探知する赤外線暗視装置、鉄の塊である潜水艦が航行することで生じる
磁場の乱れをつかむ磁気探知機（ＭＡＤ）、敵が発する電波を手がかりに位置を特定する電波探知装置（ＥＳＭ）、
そして海中に投下し潜水艦のスクリュー音をとらえる音響探知機（ソノブイ）。ハイテク機器を駆使して
敵潜水艦を追い詰めるＰ３Ｃだが、海自関係者は「最後は人間の目がものを言う」と口をそろえる。
訓練では海自の潜水艦が“敵”としてＰ３Ｃ部隊と攻防戦を繰り広げる。ある海自の潜水艦乗組員は「日本のＰ３Ｃ部隊は世界一いやらしい部隊だ。
米国の部隊と比べても、逃げるのが難しい」と明かす。
Ｐ３Ｃパイロットは「一度発見した潜水艦を見失うなんてことがあれば、恥ずかしくて基地に帰れなくなる」と語り、こう続ける。
「レーダーや音響のデータを分析して敵潜水艦を見分ける技術は職人芸のように徒弟制度で伝えられる。
こういう分野は日本人が得意とするところだ」
Ｐ３Ｃ部隊は２人のパイロットのほか、警戒・監視に必要な情報を集約して指示を出す戦術航空士（ＴＡＣＣＯ）、
音響やレーダーなどを分析する対潜員ら１１人で構成される。このチームワークで敵潜水艦を捜索し、追い詰め、有事となれば攻撃するのだ。
流氷観測を行う第２航空群の担当地域は日本海北部や北海道周辺海域。
冷戦時代は旧ソ連海軍の動向を探る最前線と位置付けられていた。
近年になって再びロシア海軍の動きが活発になっているとはいえ、冷戦後の焦点は中国が海洋進出を進める南西方面に移っている。
東シナ海南部をカバーする第５航空群（那覇航空基地）には全国各地のＰ３Ｃ部隊がローテーションで応援に駆け付けている。
第２航空群も例外ではない。ある隊員は「しょっちゅう沖縄に行っているので、沖縄土産を買って帰っても家族があまり喜ばなくなった」と苦笑する。
“出張先”は沖縄だけではない。
Ｐ３Ｃ部隊はアフリカ東部ソマリア沖・アデン湾で海賊対処活動も行っており、これも各航空群が順番で派遣される。
北方海域の警戒・監視、流氷観測、沖縄派遣、海賊対処活動。これに遭難船舶の救助活動も加わる。
海自はＰ３Ｃの後継機として最新鋭国産哨戒機Ｐ１の導入を進めているが、約７０機の入れ替えが完了するまでは
四方の海に目を光らせ、耳を澄まして敵の動向を探ることになる。
＠書いてある通り。P3C搭乗の自衛官の皆さん、１００％信じていますのでよろしくです。
平成２７年３月２２日
日本、KC-46A空中給油機を導入する可能性
KC-46Aから給油を受けるF-35．
アメリカ空軍のデューク・リチャードソン准将は3月17日までに、日本が対外有償軍事援助(FMS)経由で空中給油機「KC-46A ペガサス」を
導入することを検討していると明らかにした。
4月にも提案依頼書(RfP)が発出される。「KC-46A ペガサス」は4月中に初飛行する予定。
＠空自の現有の給油機は、KC-767Jを4機とKC-130（C-130改）を１機保有していますが、とても足りません。KC-46Aを3-4機導入し倍増計画中です。
因みに、KC-767Jのスペック
速度：時速1028km（マッハ0.84）
航続距離：7200km
最大燃料重量：91.6t F-15J、15機を満タンにできます。
いざとなれば人員も200名もしくは車両4台搬送可能。
平成２７年３月２０日
安保法制で自公実質合意…自衛隊派遣拡大で一致 やっとかい、この売国の邪教信者共が！
自衛官は、土方のおっちゃん・おにいちゃんたちじゃないんだぞ。いざとなればクソような国民を守るために国に命を捧げるさむらいなんだぞ。
自民、公明両党は１８日、安全保障法制の全体像について実質合意した。
自衛隊の海外派遣や集団的自衛権の限定行使など５分野を一括して法制化し、自衛隊の活動範囲を大幅に拡大することで一致した。
政府・与党は５月中旬に関連法案を国会に提出する方針で、成立すれば日本の安全保障政策上の制約の多くを解消する大きな転換点となる。
自公両党は１８日、国会内で「安全保障法制整備に関する与党協議会」（座長・高村正彦自民党副総裁）を開き、
高村氏と公明党の北側一雄副代表がこれまでの議論をまとめた共同文書「安全保障法制整備の具体的な方向性について」を提示した。
その後、それぞれ党内の会合を開き、共同文書を了承した。
両党は２０日の与党協議で正式合意する。政府は４月中旬までに関連法案を作成し、与党協議での審査を経て５月中旬に国会に提出する方針だ。
共同文書は、自衛隊の海外派遣などに際して、公明党が求めた「国際法上の正当性」「国民の理解と民主的統制」
「自衛隊員の安全確保」の３原則を法整備の前提と明記した。
＠本当に公明党なんて時代錯誤で国家意識のない邪教信者の集まりで、まともな日本人の顔をした創価学会員を私は見た事がない。
こんな売国勢力と連立を組む自民党が一番悪い。
何度も言ってきたけど、日本人の創価学会員は、池田教を改め日蓮が説いた法華経に回帰しなさい。
兎に角、立正安国論を読みなさい！
平成２７年３月１９日
８９式装甲戦闘車 機関銃弾一発誤射、前の８９式装甲戦闘車のケツに被弾
こんな感じで隊列を組んでいた89式装甲戦闘車。
2年ほど前に、要求性能に満たないにもかかわらずデーターを改竄して防衛省に納入したとして問題になった時の機関銃。
陸上自衛隊第7師団第11普通科連隊（北海道千歳市）の89式装甲戦闘車が2月に恵庭市の北海道大演習場島松地区で行った射撃訓練中、
機関銃の弾丸1発を誤って同型車両に発射していたことが17日に分かった。
けが人は無く、被弾した車両に火災などは起きなかったが、射撃訓練は中止とした。
発射された弾丸の破片が発見回収されたことで同師団は事故を公表せず、恵庭市にも連絡していなかった。
同師団によると、事故は同月20日午前7時35分ごろ、隊員約50人が参加していた訓練中に発生。
射撃位置に就く行動の合図を前に、縦に並んで停車中の89式装甲戦闘車4両のうち前から2両目の7.62ミリ機関銃弾1発が
何らかの理由で発射され、約5メートル前方の先頭車両後部に当たって軽油を詰めていた燃料携行缶を貫いた。
各車両には車長、操縦手、砲手の3人が乗っていた。
射撃訓練は翌日の21日にわたる2日間の予定だったが、事故発生後に中止した。
同師団は25日、原因を究明する調査委員会を設置し、弾を込める手順に人為的なミスがあったとみて調べている。
公表しなかったことについて広報班は「演習場外への影響や人的被害が無かったため」とし「再発防止に万全を期したい」という。
恵庭市の北越俊二副市長は「陸自が『市民生活に影響がない』と判断したと受け止めている。
砲弾が不明になるようなケースなど、市民生活に直接的・間接的に影響が及ぶような案件は、
情報を出していただきたいということを基本にしている」と話している。
89式装甲戦闘車は戦車に随伴する武装と装甲を施した車両。
主砲の35ミリ機関砲に加え、対舟艇対戦車誘導弾発射装置と7.62ミリ機関銃を装備している。
＠さすが日頃の訓練の賜物だね。故意か不注意か知らないけれど、74式7.62mで1発だけ撃つなんて簡単なようで中々できないぞ。
平成２７年３月１８日
日・コロンビア「防衛交流」覚書調印を目指す
中谷元・防衛相は１４日午前、コロンビアのピンソン国防相と防衛省で会談した。災害救援や人道支援などに関する
防衛交流の覚書を今年５月にも調印する方針で一致した。
両国の防衛相が会談するのは初めて。中谷氏は、集団的自衛権行使を容認した昨年７月の閣議決定を踏まえて進めている
新たな安全保障法制の整備について説明。
ピンソン氏は「理解し歓迎する」と応じた。東アジアや中南米の情勢についても意見交換し、
今後も相互理解を深めることを確認した。
＠昨日書いたばかりですが、安倍が歩いた後を追いかけてその１０倍の金を置いて離反を画策する習近平ですが、
それでもシナが狙いを定めている国には積極的にアプローチすべし。
平成２７年３月１５日
日仏2+2 防衛装備品の共同開発に関する政府間協定を締結
日本とフランスは、東京都内で2+2(外務・防衛担当閣僚協議)を開き、防衛装備品の共同開発に関する政府間協定を締結した。
この中で双方は、防衛装備品の共同開発に関する協定に署名したほか、自衛隊とフランス軍が、
物資を融通し合うACSA(物品役務相互提供協定)の締結に向けて、検討を始めることで一致した。
国際テロ対策でも緊密に連携していくことを確認した。
両政府は今後、無人の潜水艇などでの共同開発研究に取り組む見通し。
会談で、岸田外相は「世界の平和と安全、繁栄にともに積極的に貢献するため、具体的な協力をしていきたい」と強調し、
ファビウス外相は「日本が今まで以上に、平和と安定のため、国際社会で役割を果たすことを支持する」と述べた。
＠言うように、特亜以外の国ならeuであれ南米であれアフリカであれ積極的でいいんじゃないか。
平成２７年３月１４日
自衛隊海外派遣 人道支援での武器使用基準拡大の方針 公明党や共産党の議員を連れて行き先頭を歩かせろ！
新たな安全保障法制整備の枠組みは、自衛隊の海外派遣を可能とする恒久法の対象を他国軍への後方支援に限定し、
国連平和維持活動（ＰＫＯ）以外の人道復興支援活動は切り分けることとなった。
後方支援と人道復興支援では、武器使用基準が異なることや、目的が異なる国際貢献を一つの法律にまとめることに、
与党内の異論が強かったためだ。
政府は当初、自民、公明両党に、ＰＫＯ以外の人道復興支援活動と、紛争時に他国軍の後方支援を行えるようにするために恒久法の制定を提示した。
両活動とも、これまでは時限立法の特別措置法を成立させて対応しており、迅速に対処するためには恒久法の制定が必要との判断だった。
だが、政府・自民党は、人道復興支援については、自衛隊の任務を停戦監視などの治安維持活動まで広げるため、
正当防衛などに限定していた武器使用基準を拡大する方針だ。
これに対し、国際紛争の際の他国への後方支援の場合は、正当防衛など身を守る範囲を超えた武器使用を行えば憲法が
禁じる武力行使とみなされかねないことから、基準の拡大は行わないことになった。このため、
自民党内からは「同じ法律で武器使用基準が異なるのは煩雑だ」と反対論が出た。
公明党からも４月に統一地方選を控え「ＰＫＯへの国民の理解は広がっており、武器使用を拡大するならＰＫＯと同じ枠組みで説明できた方がいい」との声が浮上。
武器使用基準の異なる両活動を切り分ける方向となった。
政府も、早ければ来月とされる日米防衛協力の指針（ガイドライン）の見直し期限が迫る中、指針に大きく影響する後方支援の調整を急ぎたいのが本音。
指針への影響が比較的小さい人道復興支援については、自衛隊派遣の具体的な判断基準の策定などを４月以降に持ち越すことも想定している。
＠要するに弾の飛び交う危険な場所だから武器を持つ自衛官を使う訳で、
それが問題なら公明党や共産党の議員がまず人間の盾となって”peace””話せばわかる”と書いた旗でも持って先頭を歩けよ。
それを文民統制と言う。わはは
自分で書いてて笑ったよ。
平成２７年３月１３日
OSAKA防衛・防災フェスティバル2015 陸自、15日に関西で初めて「10式戦車」を展示
１０式戦車
私たちの安心安全な市民生活を様々な場面で支えてくれている自衛隊・国土交通省・地方自治体・警察・消防・赤十字などの
存在をより身近に感じる機会を広く市民に提供します。
○自衛隊・警察・消防などの船舶・航空機・車両・装備品などの展示
○野外入浴セットでの足湯体験・先着千名様に炊き出し試食
■問：大阪防衛協会青年部会 TEL:06-6202-8284
開催日 2015年3月15日(日)
開催時間 10:00～16:00
場所
ウミエール広場一帯
料金 観覧無料
平成２７年３月１１日
新３要件、法案に反映…安保法制巡り与党協議
自民、公明両党による「安全保障法制整備に関する与党協議会」（座長・高村正彦自民党副総裁）が６日午前、国会内で開かれ、
集団的自衛権の行使を可能にするための関連法案の議論が始まった。
政府は、武力攻撃事態法や自衛隊法などを改正し、集団的自衛権の行使が限定容認される新事態について明記する案を示した。
両党は、今月中に安保法制の全体像をとりまとめ、４月からは政府が具体的な法案の条文作成を進めることを改めて確認した。
会合では、政府が、昨年７月の閣議決定で打ち出した武力行使を認める自衛権行使の新３要件を、
武力攻撃事態法の条文などに反映させる考えを示した。
集団的自衛権を行使できる新事態について、「我が国と密接な関係にある他国に対する武力攻撃が発生し、
これにより我が国の存立が脅かされ、国民の生命、自由及び幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険がある事態」と説明した。
政府内では、新事態を「存立危機事態」と呼んでいる。
具体的には、朝鮮半島など日本周辺の有事で活動している米艦の防護や、中東などのシーレーン（海上交通路）の機雷掃海などを想定している。
＠少しづつ国家の体をなしてきました。
平成２７年３月６日
防衛装備庁創設盛り込む…改正法案を閣議決定
政府は６日午前の閣議で、防衛装備品の研究開発や調達、輸出を一元的に管理する外局「防衛装備庁」の創設を盛り込んだ
防衛省設置法改正案を閣議決定した。
防衛官僚（背広組）と自衛官（制服組）が対等であることを明確にする改正も行い、両者が「車の両輪」として、防衛相を支える体制を強化する。
現在、装備品の調達・管理は防衛省の各部門がばらばらに行っている。装備庁に一元化することで、調達コストを削減する狙いがある。
装備庁は１０月にも設置される。
長官は次官級で、約１８００人体制となる。昨年閣議決定された「防衛装備移転３原則」では、平和貢献・国際協力目的などの装備輸出について、
厳格な審査を条件に認めると定められた。装備庁は、装備の国際的な共同開発や輸出を後押しする方針だ。
＠次の記事に続く ↑
平成２７年３月６日
陸自も総隊新設へ 命令系統の一元化目指す
WAiR Western Army Infantry Regiment＝西部方面普通科連隊 我が国の超精鋭部隊。人民解放軍相手の白兵戦なら一人で10人は確実に倒します。
防衛省は２０１７年度までに、陸上自衛隊の命令系統を一元化する「陸上総隊」（仮称）を創設する方針を固めた。
現在、統合幕僚長から全国５区域の方面総監にそれぞれ伝えている陸自への命令を陸上総隊司令官に一本化することで、
離島などへの攻撃にも素早く対応する態勢をつくるのが狙いだ。
防衛省が４日、自民党国防部会で示した。現在、陸自への命令は、統幕長が全国５区域の方面総監にそれぞれ伝え、
そこから各駐屯地の部隊に伝える仕組みになっている。
防衛省幹部は「東日本大震災の際、防衛省と自衛隊は全国の駐屯地から東北地方に応援部隊を派遣するための調整に追われた」と話す。
自衛隊の指揮命令系統については、海自は自衛艦隊司令官、空自は航空総隊司令官にすでに統一されている。このことから、
陸幕幹部は「陸自だけ統幕から５人の司令官に命令を伝えるために迅速さに欠けていた。
統合で海自や空自のほか、在日米軍との調整もスムーズになる」とみている。
＠一分一秒を争う近代戦に於いてスムーズに反撃できる体制を構築しておくことは、国防の必須条件。
平成２７年３月５日
海自、掃海艇 「はつしま」 19日に就役
掃海艇「MSC-606 はつしま」 艇長 ３等海佐 鈴木厚志
海上自衛隊は3月5日、えのしま型掃海艇の3番艇「MSC606 はつしま」が3月19日に就役すると発表した。
ジャパンマリンユナイテッド社の横浜事業所鶴見工場で引渡式と自衛艦旗授与式を行う。
＠平常時は目立ちませんが、いざとなれば、国運を左右する活躍を見せてくれます。
平成２７年３月５日
日本の潜水艦『そうりゅう』は原子力潜水艦に匹敵する＝中国メディア
SS501「そうりゅう｣ SS502「うんりゅう｣
中国のニュースサイト「環球網」は２２日「中国の潜水艦の最大のライバルか？ 日本の『そうりゅう』の航続力は
原潜（原子力潜水艦）に匹敵」と題する記事を掲載した。
「そうりゅう」について、航続距離だけでなくさまざまな技術が込められている、性能が極めて高い潜水艦と紹介した。
主に注目したのは「航続性能」と「静粛性」だ。「航続性能」といっても問題にしたのは「潜航航行」で、
４ノットという低速ならば３週間程度の行動が可能との見方を紹介。
「原子力潜水艦に匹敵」、「驚くべき航続距離は、戦術的運用に大きな弾力性をもたらした」などと論評した。
静粛性については「騒音は潜水艦にとって最も致命的になる」と紹介した上で、「そうりゅう」は素材の研究から構造に至るまでの研究で、
敵に探知される危険性を５０－７５％も低減と紹介した。
さらに、日本の軍事専門誌「丸」の見方として、「（日本は）潜水艦の保有数を２０１８年までに、現状の１６隻から２２隻に増やす目標を持っている。
防衛相は『そうりゅう』の建造計画で、８隻（という当初予定）を突破するだろう」と述べた。
日本が「そうりゅう」型潜水艦をオーストラリアに売る意向があることには特に反発せず「建造費が高額であり、
コストを引き下げるためには、外部への売却は必然的な選択」と、理解を示した。
＠潜水艦「そうりゅう」型について
海上自衛隊初のAIP（Air-Independent Propulsion、非大気依存推進）潜水艦である。
そうりゅう型は、性能面では従来艦と比較して大幅に向上しており、水中排水量4,200tは現代の通常動力潜水艦としては世界最大となる。
船体はおやしお型とおなじ“葉巻型”だが、舵に水中運動性が高く舵損傷の危険の少ないX舵を採用している。
前級のおやしお型では、船体及びセイル側面にとどまっていた吸音タイルが、船体の上構部を始め艦全体に取り付けられ、
セイル前面基部にフィレットと呼ばれる流線形の覆いを追加し、静粛性向上が図られている。
「あさしお」のAIP化改造では、全長で約9m、基準排水量で340tの増加となったが、そうりゅう型では、機器の小型化や
AIP区画以外の各区画でスペース圧縮が図られた結果、おやしお型と比較し全長で2m、基準排水量で150tの増加に留まった。
省力化により乗員は逆に5名減少している。
海上自衛隊では次世代潜水艦のAIPシステムとして、スウェーデンのコックムス社のケロシンと酸素を燃料とする
スターリング機関（4V-275R MkII）の採用を決定し、2001年には練習潜水艦「あさしお」を改造して搭載し、実艦試験を行ってきた。
そうりゅう型ではその改良型である4V-275R MkIII（連続定格出力75kW、川崎重工業でライセンス生産）を4基搭載し、
数日間が限度だった低速時の水中持続力を二週間以上に延長した。電動機は直流から交流へ変更されている。
潜望鏡は従来の光学式2本から、従来型と非貫通式潜望鏡1型（英国、タレスUK社製非貫通式潜望鏡CMO10を
三菱電機でライセンス生産）各1本へ変更された。
ソナーシステムは、おやしお型のZQQ-6から「そうりゅう」はZQQ-7に、「うんりゅう」はZQQ-7Bに改良されている。
指揮管制支援ターミナル（C2T：Command and Control Terminal）の装備など新機軸も採用されている。
問題は、巡航ミサイルを積んでいない事。
平成２７年３月５日
