我が国の安全保障 次期主力戦闘機F－３５A特集 Ⅰ
米軍、Ｆ３５ 離陸前に機体から出火を伝える南朝鮮ニュース そっか、お前んところも買うんかい？！
＠日本は4機先行導入し、残り38機は割高になりますが小牧で完成品に仕上げ専門の技術者を育て上げて行きます。
当然メンテも小牧で行います。南朝鮮は40機完成品で購入します。
装備される空対空ミサイルですが、日本は米国の同意なしで装備できますが、南は米国の同意なしでは同じ性能のミサイルは装備できません。
平成２６年７月６日
米軍、Ｆ３５計９７機の飛行停止 離陸前に機体から出火、原因調査で 日本が開発するATD-Xは年内初飛行
米国防総省は３日、最新鋭ステルス戦闘機Ｆ３５の機体から離陸前に出火するトラブルが６月にあり、
原因が特定できていないとして調査が完了するまで全機の飛行を一時停止すると明らかにした。
ロイター通信によると、飛行停止となるのは計９７機。日本はＦ３５を航空自衛隊の次期主力戦闘機として計４２機購入する予定。
出火トラブルは６月２３日、南部フロリダ州エグリン空軍基地の滑走路で発生。パイロットが離陸の準備をしていたところ、
機体後方のエンジン付近から火が出ていたという。
けが人はなかった。
同省は開発主体の米ロッキード・マーチン、エンジンの製造元である同プラット・アンド・ホイットニー両社と協力して原因究明を進めているもようだ。
英国で今月開催される二つの航空ショーにＦ３５を参加させる計画について、同省は「最終判断は来週初めになる」としている。
＠まあまあ万全の状態で日本に売却されればなにも問題ありません。
シナもステルスもどきを一生懸命開発しているようですが、何が起きてもすべて闇の中です。
そうそう民間の航空機（マレーシア３７０便）まで撃墜して隠し通しています。
現在日本が開発中の先進技術実証機 (Advanced Technological Demonstrator-X, ATD-X)。
日本の 防衛省技術研究本部（技本）が三菱重工業で開発を行っている先進 技術実証用のステルス戦闘機。
シナの工作員にすっぱ抜かれたATD-X試作機。
平成26年7月4日
漫画のようでマンガでない、空自 F3 開発と、小保方晴子は明治維新の立役者、佐久間象山なのだ！
日本の国産第5世代機「心神」 年内の初飛行を計画
イギリスの「ジェーン・ディフェンス・ウィークリー」のウェブサイトの4月15日の報道によると、日本の小野寺五典防衛大臣は、
日本が先端技術デモンストレータX（ATD-X実験機 心神）の2014年中の初飛行を計画していることを明らかにした。
同機は、航空自衛隊の三菱F-2支援戦闘機に代わる将来の戦闘機の試作だという。
小野寺防衛大臣は、4月10日に開かれた外交防衛委員会で、「2月に私はATD-Xが作られている三菱重工業の航空機製造工場を視察した。
そこで、同機は今年初飛行するという報告を受けた」と述べた。
また、「防衛省は技術の成果とコストの効果などに基づき、将来のステルス戦闘機の生産について、2018年度までに自主開発するか、
それとも国際協力を通して生産するかを決める」と話した。
しかし、日本のATD-Xを基盤としたF-3戦闘機の開発計画は米国に反対されると見られる。
米国は過去に日本による戦闘機の自主開発を阻止したことがある。
＠年内初飛行ですから、必ず自主開発を認めさせると思います。F3が実戦配備される日もそう遠くないかも・・・・・
それと我が国の対ステルスレーダー開発はそれ以上に先を行っています。シナのJ-20をスイカとするとF35はピンポン玉くらいです。
F3が開発されれば、BB弾位になりますが、それを捕捉するレーダーを開発すれば無敵です。
シナや朝鮮人では絶対に開発できない能力をあらゆる分野で日本人は持ち合わせています。
小保方晴子を死守する事が、明日の日本の安全保障につながる事をクソ国民は自覚すべきです。
平成２６年６月１日
F-22A Raptor and F-35 Lightning II
平成２６年２月１７日
我が国の次期主力戦闘機 F35 地上目標の空対地ミサイル攻撃試験に成功！
米国防総省は３０日、開発中のステルス戦闘機Ｆ３５が精密誘導弾を使った地上の固定目標の攻撃試験に初めて成功したと発表した。
＠映像は空対空ミサイルAIM120のようですが、使用されたのはF35搭載可能な所謂撃ちぱなしの空対地ミサイルのJDAM（Joint Direct Attack Munition）ではないかと
思われます。
F35は高ステルス性能を維持するために、ミサイルや爆弾類の機外搭載は避けて胴体内兵器倉 (Weapon-bay) の中に隠し持つようにして搭載しますが、
隠密性より兵器の搭載能力が優先される場合には、機外に7ヶ所あるハードポイントにパイロンを装着し、合計で約8トンの重さの武器を搭載できます。
F16でミサイルの威力を見てみましょう。
平成２５年１０月３１日
Ｆ３５共同開発、政府が参加の国内企業と初契約
政府は航空自衛隊が次期主力戦闘機として導入するＦ３５について、国際共同開発に今年度から参加する三菱重工業やＩＨＩなどの国内企業と、
およそ８７７億円の契約を結びました。
共同開発に参加する国内企業との契約は今回が初めてです。
共同開発にはイスラエルも参加していることから、武器輸出三原則に触れる懸念が指摘されていましたが、政府は今年３月、例外的に認める方針を表明しています。
＠小牧空港の中の三菱にラインを置くようですが、待ち遠しい限り。日の丸F-35が日本の大空を飛び交う日もそう遠くないです。
平成２５年１０月１日
ネバダ州からユタ州ヒル空軍基地に飛来したF-35A Lightning II
＠９月１３日にヒル空軍基地に降り立ったマルチロール第5世代戦闘機F-35ライトニングⅡの最新映像。
最新のアビオニクス（Avionics）で固められている。主力戦闘機として日本に配備される日が待ち遠しい。
平成２５年９月２４日
次期主力戦闘機 F-35 電子光学分散開口システム AN/AAQ-37 EO DAS
＠F-35が実用戦闘機として世界で初めて装備する事になる光学センサーが「AN/AAQ-37 EO DAS」です。
電子光学分散開口システム（Electro Optical Distributed Aperture System, EO DAS）と呼ばれる非常に革新的なシステムで、
機体に6台の赤外線カメラを固定式に装着し、
各カメラが捉えた映像を合成処理して継ぎ目を無くして一つの映像として統合、全球状の視界を得られます。
つまりF-35戦闘機には光学的な死角が存在しません。・・・・・待ち遠しい限り。
参考：次期新主力戦闘機 F-35A AESA レーダー システム
平成２５年８月２８日
Ｆ３５のエンジン・レーダー２４部品、日本で製造 更に後部胴体や主翼、脚の製造についても参画可能！
航空自衛隊の次期戦闘機Ｆ３５をめぐり、エンジンとレーダーの２４部品の国内製造を米国政府が認めたことがわかった。
金額ベースで機体全体の１割程度にあたる。
日本企業は自衛隊向けに限って部品を納入するため、製造コストが割高になり、日本政府の購入価格は、米国から完成機を購入する場合に比べて多少上昇する。
米側は後部胴体など機体の主要部分も日本の参画が可能としている。
Ｆ３５は米ロッキード・マーチン社が主体になり、米英などの共同開発国の企業が部品を製造し、米国やイタリア、日本で最終組み立てをする。
防衛省は昨年度に発注した４機を含め、米国との政府間契約で４２機を調達する計画。
日本企業が部品製造するのは今年度に発注する２機からになる。
同省によると、請け負う企業は、エンジンのファンとタービンの１７部品はＩＨＩ、レーダーの信号受信機など７部品は三菱電機。米側は、後部胴体や主翼、
脚の製造についても三菱重工業などの参画が可能としている。
＠朝日などの腐れメディアは割高ばかりを強調し、いやらしく報道していますが、少々割高になっても日本の戦闘機開発技術の衰退を抑え、
独自開発への道を閉ざす事無く日本経済の底上げになれば大変良い事なのです。
平成２５年８月２２日
三菱重工、Ｆ３５組み立てライン新設 愛知の工場に
航空自衛隊の次期主力戦闘機となる最新鋭ステルス戦闘機Ｆ３５をめぐり、機体の組み立てを請け負う三菱重工業が小牧南工場（愛知県豊山町）に
生産ラインを新設することが１９日、分かった。
今夏にも新設準備を始める。投資額は数百億円になる見通し。
政府はＦ３５を４２機調達する計画で、一部の完成機輸入を除いて国内企業が組み立てや部品生産を始める。
エンジンの組み立てを担うＩＨＩも瑞穂工場（東京都瑞穂町）内に専用のラインを設置する方針で、最初の機体は２０１７年度末までに完成させる予定だ。
小牧南工場は三菱重工の航空事業の拠点。１１年にＦ２戦闘機の生産を終え、現在は機体の補修などを行っている。
防衛省は１３年度予算案でＦ３５を国内生産する企業の支援費用として８３０億円を計上。政府は３月、Ｆ３５を「武器輸出三原則」の例外扱いとして、
国内調達分以外の機体、部品生産にも日本企業が参入できる道を開いていた。
＠在日米軍所属のF３５のメンテも小牧で行うそうです。
平成２５年３月１９日
F35改良へ1630億円＝米監査院報告書
ロイター通信は9日、米政府監査院（GAO）が来週公表する報告書で、開発中のステルス戦闘機F35の飛行試験で見つかった問題を修正し、
改良するために約17億ドル（1630億円）が必要になると指摘すると報じた。
F35は日本が次期主力戦闘機（FX）に選定。しかし、国防総省が2月、エンジン・タービンの羽根に亀裂が見つかったことを理由に、
飛行を一時停止するなど、トラブルが相次いでいる。
＠またこんなニュースを流しています。
平成２５年３月１０日
次期新主力戦闘機 F-35A AESA レーダー システム
平成２５年２月２３日
次期主力戦闘機 Ｆ３５A 武器輸出三原則の「例外」容認
安倍内閣は、米国などと共同生産する自衛隊の次期主力戦闘機の最新鋭ステルス戦闘機Ｆ３５に関し、日本国内で製造した部品の輸出を、
武器輸出三原則の例外措置として認める方針を固めた。
Ｆ３５はイスラエルも導入予定だが、「国際紛争の助長を回避する」との政府方針には矛盾しないと判断し、
近く官房長官談話を発表する調整に入った。
Ｆ３５（米ロッキード・マーチン社製）は、２０１１年に野田内閣が航空自衛隊の次期主力戦闘機として選定。自衛隊への導入を機に、
日本企業も参加して国内で関連部品を製造する方針だ。安倍内閣は１３年度予算案で国内生産ライン整備のため８３０億円を計上した。
＠反イスラエル社会の皆さまにはご不満もあろうかと思いますが、政府は矛盾しないと言っていますので、ご了承下さい。
平成２５年２月４日
平成２９年 我が国導入Ｆ３５A 青森・三沢基地に配備へ 都合20基体制で空の守りを固める！！
防衛省は、航空自衛隊に新たに導入するステルス戦闘機、Ｆ３５について、早ければ平成２９年度にも、青森県の三沢基地に配備することを決めました。
Ｆ３５戦闘機は、アメリカなど海外の９か国が共同で開発中のステルス機で、防衛省は、航空自衛隊の次期戦闘機として、
４２機を購入する計画です。
Ｆ３５は、４年後の平成２９年３月までに日本への引き渡しが始まりますが、防衛省は、最初の機体を、早ければ平成２９年度にも、
青森県の三沢基地に配備することを決めました。
これに伴って新年度の予算案におよそ８００万円を盛り込み、操縦シミュレーターなど、
三沢基地に新たに建設する訓練施設の設計に着手することにしています。
三沢基地への配備について、防衛省は、訓練施設の建設に必要な土地の確保が容易なためなどと説明しています。
一方で、１機当たりの価格は当初９９億円でしたが、アメリカで配備が一部先送りされるなどしたため大量生産までに時間がかかり、
去年６月の契約では１０２億円余りになりました。
さらに、新年度予算案では、機体の一部を日本国内で生産することから、価格はおよそ１５０億円に上昇しています。
また、Ｆ３５について、小野寺防衛大臣は、日本の部品が使われた機体が海外で使用された場合、国際紛争の当事国に対し、
武器の輸出を認めないなどとする武器輸出三原則に抵触しないか精査していく考えを示すなど、導入に向けた課題が指摘されています。
＠少し前に、納入機は訓練用とか短射程用ミサイルを装備できないI型（ブロック３I）とか、色々言われているようですが、
日米同盟でそんな話は通用しませんし、あり得ません。
国内での部品生産がイスラエルとパレスチナが休戦状態では武器輸出三原則にイスラエルが抵触するとの見方があるようですが、
イスラエルが和睦すれば済む事です。
これで米軍が平成２９年に１６機岩国に配備するF35Bと合わせて、F35は合計20機体制が整います。
平成２５年１月２９日
平成２９年 米海兵隊 Ｆ３５B戦闘機 岩国基地に１６機配備へ
アメリカ海兵隊は、２０１７年に山口県の岩国基地に最新鋭のＦ３５戦闘機を配備する計画について、
現在運用しているＦＡ１８戦闘攻撃機の後継機として、１６機を配備することを明らかにしました。
アメリカ国防総省は、最新鋭のＦ３５Ｂ戦闘機を、海外の基地では初めて、２０１７年に山口県の岩国基地に配備するとしています。
これについてアメリカ海兵隊は取材に対して、配備されるＦ３５Ｂは、現在岩国基地で運用しているＦＡ１８戦闘攻撃機の後継機として、
飛行中隊１つ分の１６機を配備することを明らかにしました。
そのうえで、将来的にはＦＡ１８のほかにも垂直離着陸機のＡＶ８ハリアーや、電波の妨害を行う特殊な航空機なども
Ｆ３５Ｂに替えていくとしています。
アメリカ軍では、中国が軍備増強を続けるアジア太平洋地域を重視する新たな国防戦略に基づいて、
最新鋭の航空機や装備品をこの地域に優先的に配備する方針です。
これを受けて、来年夏には、さらにＭＶ２２オスプレイ１２機を沖縄県の普天間基地に配備するということです。
＠我が国は米国との間で既に４機のＦ３５Ａ／
米軍の岩国配備の1年前に、予定通りいけば日の丸Ｆ３５Ａ／Ｂが配備されている筈です。将来的に４２機購入予定。
実際の話し、割合すんなり開発の進んでいる空軍使用のＡ型を購入するようですが、
岩国に配備される海兵隊仕様にぜひ機種変更して欲しいものです。
電子機器類も最新アップデートされたタッチパネルでお願いしたいものです。
気になる情報：防衛省は2015年3月末までに最初の4機を取得する方針を決めた。
一方、米国側の関係者は「納期は保証できるが性能は保証できない」と表明。
米側は戦闘機に日本が要求する最新版コンピューターソフト「ブロック3」を搭載しないまま、所有権だけを日本側に移す方針だ。
平成２４年１２月２０日
日本が次世代戦闘機 F－３を開発？
「日本が2016～2017年にＦ3戦闘機の開発をスタート」という記事を22日付の米誌「Aviation Week & Space Technology.」電子版が掲載した。
日本がメディアに公開した一部の報道によれば、日本の新型兵器の開発計画はすべて周辺国や隣国の武器装備技術の発展のためで、
対応的手段として誕生したものだという。
しかし実際のところ、日本にしてみれば自ら必要なこれらの戦闘機を獲得するルートは十分にある。
一方、日本に戦闘機を提供している米国は、日本が独自に先進的な戦闘機を開発するのを望んでいない。
米国は日本という市場を失い、日本に対する支配力が弱まるからだ。
こうした角度から日本は表面的には周辺国を口実にしているが、実際にはより長期的かつ大きな野心を隠し持っている。
第二次世界大戦中、日本は先進的な航空機の製造国だったが、戦後その能力を失った。
ある意味、日本のそうした能力は米国によって骨抜きにされたが、今再びその能力をこそこそ回復している。
日本の先進戦闘機開発のねらいはおそらく日本が言うように周辺国や隣国の武器装備技術の発展に対応するためだけではない。
日本は「正常な大国になる」というより大きな目標を隠し持っている。
日本が正常な大国になるための障碍は外部的には米国の影響力が大きい。
その角度からすれば、日本の次世代戦闘機Ｆ3が直面するのはロシアのＴ50、中国のＪ20など
周辺国の新型戦闘機だけではなく、米国の次世代戦闘機との競争でもある。（中国網）
＠いつもながら面白い記事を書いていますが、今回は中々いい線をついています。
ここでいうF-3の性能は、ステルス技術と強力な動力装置（高運動性）の開発に置かれており、
当然のことながら第5世代戦闘機F-22 Raptor や F-35 Lightning IIを超えるものになります。
平成２４年１０月２７日
最新ステルス機F35沖縄へ 米国防副長官が示唆
沖縄を含め、アジア太平洋地域に最新鋭のステルス戦闘機「F35」を配備する考えをアメリカ国防総省の
カーター副長官が示唆しました。中国の軍備増強を念頭に置いたものです。
カーター米国防副長官：「F22ステルス戦闘機の嘉手納空軍基地への配備はすでに終了した。
F35ステルス戦闘機もこの地域に配備するつもりだ」
カーター副長官は、配備時期など詳しい説明は避けましたが、「最新の装備を最初にアジア太平洋地域に
配備する」と説明しました。
＠このF35ですが、米軍は２５００機体制に、我が国は４２機配備予定ですが、一部ライセンス生産も許可されているようなので
２００機体制にまで引き上げ、米軍現役の原潜の一隻でもレンタル（あくまでも完璧な抑止力として）できれば
極東の安全保障は我が国にまかせて頂き、米軍には沖縄からグアムまで撤退していただけます。
平成２４年１０月４日
Ｆ３５、米と４機契約へ＝１６年度に初導入－政府
政府は２９日午前、航空自衛隊の次期主力戦闘機（ＦＸ）として２０１６年度に導入するＦ３５について、米国防総省と正式契約を交わす。
１機当たりの価格は１０２億円程度となる見通し。Ｆ３５は開発の遅れから価格が高騰しており、
契約単価は１２年度予算に計上した単価９９億円を上回る。
政府は１１年１２月、ＦＸとして３機種の中から米ロッキード・マーチン社製のＦ３５を選定。
今回は１６年度に初めて導入される４機分の契約で、日本政府は同社の提案書に基づき、
価格と納期を厳守するよう米側に求めていた。
１２年度予算には訓練シミュレーターなどＦ３５関連で計６００億円計上しており、単価の上昇分は関連経費の節減で賄う。
政府はＦ３５を最終的に計４２機購入する計画。ただ、同機をめぐっては性能を左右するソフトウエアの開発が遅れ、
米国やオーストラリアなどは既に調達計画を遅らせることを決定した。
＠今から、東シナ海上での日の丸F35とJ-20のバトルを楽しみにしています。
平成２４年６月２９日
次世代の国産戦闘機 心神 試験機組み立て開始 三菱重工
試験用機体の組み立てを始める式典。隔壁に金具を鋲で装着した＝愛知県飛島村の三菱重工業飛島工場。
次世代の国産戦闘機の開発プロジェクトで、試験機の組み立てが２８日、三菱重工業の飛島工場（愛知県飛島村）で始まった。
三菱重工が胴体の製造や全体の組み立て、ＩＨＩがエンジン、富士重工業が翼、川崎重工業が操縦席まわりの製造を担当する。
防衛省から受注したプロジェクトで、試験機で敵のレーダーに探知されにくいステルス性能など先進技術を研究する。
２０１４年の初飛行をめざす。
組み立てを始める式典で、三菱重工の小林孝航空宇宙事業本部長は
「最終のゴールは純国産の戦闘機をつくること。きょうは険しい道のりの第一歩だ」とあいさつした。
＠もうおなじみの「心神」ですが、成功を祈りましょう。
平成２４年３月２９日
厚木基地に新たに配備 EA-18Gグラウラー米電子戦機
EA-18G グラウラー(Growler）はアメリカ海軍の電子戦機で、EA-6B プラウラーの後継機として複座型のF/A-18Fスーパーホーネットを
ベースに開発されている。
EA-18Gはスタンドオフ電子妨害、護衛電子妨害、自己防御電子妨害などのミッションをこなす機体となるもので、
EA-6B(ICAPIII)を基本にした能力を備えている。電子戦装備としては、AN/ALQ-99戦術妨害装置(TJS)ポッド、
AN/ALQ-218(V)2無線周波受信システム、通信対抗手段セット(CCS)を搭載する。
また、火器管制レーダーはAN/APG-79アクティブ電子走査アレイ(AESA)レーダーで、F/A-18E/F(Block2)と変わらない。
F/A-18E/FではM61 20mmバルカン砲が搭載される機首内スペースにも電子戦用機器を搭載する。
またF/A-18E/Fと共通する部分が多いため、高い対地攻撃能力と対空脅威に対する自己防御能力も有する。
ハードポイントはF/A-18E/Fの11箇所から両翼端のミサイルランチャーが電子戦用ポッドに変更されたため9箇所になり、
うち胴体中心線下のステーションナンバー5と両主翼下中央のステーションナンバー2と8にはAN/ALQ-99戦術妨害装置ポッドが装備される。
胴体下のものは低バンドの妨害装置ポッドで、両主翼下のものは高バンドのポッドである。
残りのステーションにはミッションに応じた装備品が搭載され、うち2箇所は原則としてAGM-88 HARM対レーダーミサイルの
搭載ステーションとされている。
また、ステーション4と6にはAIM-120 AMRAAM空対空ミサイルを搭載できる。
フェリー飛行の際には胴体下と翼下に480ガロン(約1,817リットル)タンクを計5個装着して1,800海里(約3,334km)飛行できる。
コクピットはF/A-18Fと基本的に変わらないが、後席には電子妨害士官(ECMO)が搭乗し、
多機能表示装置にECM状況などの表示が行える。また、前席のパイロットも同じ情報を多機能表示装置に映し出すことが可能である。
＠我が国は独自でステルス戦闘機（心神）の開発を進めているが、その心神をベースとした第6世代戦闘機「i3 」の
構想も既に発表されている。
i3とは高度情報化(Informed)、知能化(Intelligent)、瞬時に(Instantanuous)敵をたたくという意味のようだが、
平成33年度ころから本格開発となり無人機との連携などが盛り込まれている。
機体システム構想には、次の7つの重要先端技術の適用が含まれているそうだ。
①誰かが撃てる、撃てば当たるクラウド・シューティング（統合火器管制技術、先進コックピット）
②数的劣勢を補う将来アセットとのクラウド（無人機との連携）
③撃てば即当たるライト・スピード・ウェポン（指向性エネルギー兵器技術）
④電子戦に強いフライ・バイ・ライト
⑤敵を凌駕するステルス（コーティング、武器内装化、空気取入口）
⑥次世代ハイパワー・レーダー
⑦次世代ハイパワー・スリム・エンジン
兎にも角にも、国内における戦闘機の生産開発技術の継続と維持は極めて重要。
平成２４年３月２４日
Ｆ３５調達「約束順守を要求」＝米国の計画先送り受け－空幕長
航空自衛隊の次期主力戦闘機（ＦＸ）に決まったＦ３５について、米軍が調達計画の一部先送りを表明したことを受け、
岩崎茂航空幕僚長は２７日の記者会見で、「昨年１２月に開発責任者から期限の２０１６年度中に
納入できるとの返答を得ており、約束を守るよう要求していく」と述べ、
空自の配備計画に影響が生じないよう働き掛ける考えを示した。
岩崎空幕長は米軍の計画先送りについて、「何も聞いていない。
米政府に確認しているところだ」と説明。納期だけでなく、性能や価格についても、
選定時の取り決めを順守するとの誓約書を米側が提出する予定だと強調した。
早くも暗雲漂うＦ３５調達＝実戦経ず日本引き渡し現実味－米国防総省
パネッタ米国防長官が２６日、国防予算削減計画の中で、最新鋭戦闘機Ｆ３５の開発を優先し、
米軍の調達時期を遅らせると発表したことで、空軍の初期運用能力（ＩＯＣ）を得ていない、
実力未知数の初期型の機体が、日本側に引き渡される可能性が現実味を増してきた。
開発見通しが不透明な中で導入に踏み切った日本の調達計画に早くも暗雲が漂っている。
パネッタ長官は２６日の記者会見で、Ｆ３５について「将来も制空権を握る上で不可欠なものだ」と述べ、
次期米軍の主力戦闘機であることに変わりはないと強調した。
ただ「大量取得する前に、より多くの試験を完了し開発上の変更を可能にするため調達を遅らせる」と述べ、
部隊への機体引き渡しより開発試験を優先させることを明確にした。
Ｆ３５をめぐっては、国防総省のＦ３５開発計画担当責任者が「開発試験と生産を同時並行で実施していることが
根本的な誤算だ」と批判。開発と生産の同時進行は、付け焼き刃的な計画の修正を繰り返すと見直しを提言していた。
カーター国防副長官も２６日、「フル生産に入る前に、Ｆ３５のコストと開発計画の実効性は依然、
われわれの懸念材料だ」と語っている。
米メディアによると、開発チームは昨年１１月２９日、機体の基本設計に予想以上の問題が見つかり、
調達日程を再考するよう勧告することを決めた。
昨年の段階では、米空軍がＩＯＣを獲得するのは当初の予定より３年遅れ、２０１６年になる見通しだったが、
調達が遅れることで、さらに遅れる可能性がある。防衛省は最初の４機を１７年３月までに輸入する。
＠どうであれ、そうと決まれば一日も早く導入し、祖国の守りに就いて欲しいですね。
平成24年1月27日
米海軍F35C艦載機、設計に欠陥 空母に着艦できず
F35Cは米海軍の次世代艦載機だが、昨年始めた着艦試験は8回とも失敗している。
大まかな調査結果は次の通り。
（１）後部の降着装置とアレスティング・フック（着艦拘束装置）の距離が短い。
（２）アレスティング・フックの設計でアレスティング・ワイヤーの強度を強調しすぎ。
（３）アレスティング・フックがごくわずかな振動に対して正しく作動しない。
F35Cのアレスティング・フックの一番低い点は依然として降着装置のタイヤより高く、F18のアレスティング・フックの
けん引角度と明らかに違う。
こうした設計は航空機の構造強度に対する圧力を軽減するためだが、
フックが短すぎるとアレスティング・ワイヤーを掛けられない。
問題のアレスティング・フックが見える。
F35Cのアレスティング・フックの設計には3つの大きな問題がある。アレスティング・フックの形状が不合理なだけでなく、
アレスターフックと車輪の距離が短すぎる、アレスティング・フックの接続部の強度が足りないといった問題がある。
F35Cの降着装置とアレスティング・フックの距離はわずか7インチ、約2メートルしかないが、
F/A-18は5.5メートル以上、F-14Dは6.6メートル以上（着艦速度が速い戦闘機とのみ比較）ある。
距離が短いX-47Bでも10.3インチ、3.1メートルある。ただX-47Bの着艦速度は遅い。
それに比べると、F35Cのアレスティング・フックと車輪の距離はあまりに短すぎる。
着艦時、アレスティング・フックの接続部の強度が足りないせいで、
最初甲板に降り立った衝撃でアレスティング・フックが跳ね上がり、
車輪がアレスティング・ワイヤーを踏んだ後、アレスティング・ワイヤーが元の高さに戻る前に
アレスティング・フックが通過してしまう。
アレスティング・フックの形状が不合理なため、アレスティング・ワイヤーを「拾う」のが難しく、
つかみ損ねてしまうのだ。（中国網）
参考：統合打撃戦闘機（JSF：Joint Strike Fighter）計画基づいて開発された、第5世代ジェット戦闘機。
量産機のF-35は2006年に初飛行し、現在でも開発は継続中。
アメリカ空軍への本機の納入は2011年から開始され、初期作戦能力獲得予定は2017年後半以降となっている。
米海兵隊は2018年以降からとされる。
JSFの名の通り、ほぼ同一の機体構造を用いながら、基本型の通常離着陸（CTOL）機であるF-35A、
短距離離陸・垂直着陸（STOVL）機のF-35B、艦載機（CV）型のF-35Cという3つの派生型を製造する
野心的なプロジェクトである。
アメリカ空軍・海軍・海兵隊、イギリス空軍・海軍などが採用を決定しており、あわせて数千機が製造される見込みであるが、
開発の遅延や当初予定より大幅なコスト高などの課題も抱える。
2011年5月時点で開発総額は3850億ドル（31兆円）に達している。
＠確かにF35Cの空母着艦の映像は今のところ見当たりませんね。
我が国が次期主力戦闘機として配置するのはF35A。
後は、F35Bが揃えば、2014年就航のヘリコプター搭載護衛艦「22DDH」との組み合わせで、
我が国の防空能力は格段に広がります。
平成２４年１月１６日
日本、F35ステルス技術取得で戦闘機を独自開発へ
中国軍事科学学会の羅援副秘書長は12月30日、日本が米国のＦ35を次期主力戦闘機に導入するのは、
中国とロシアの第4世代機に対抗するとともに、ステルス技術を取得し、独自の新型戦闘機を開発、
日本のＦ2戦闘機のアップグレードを図るためだと述べた。
Ｆ35で中ロの第4世代機に対抗
日本の理想はＦ35ではなく、Ｆ22の調達だった。
しかし米国の法律では、Ｆ22は自国でだけ使用でき、他国との技術共有を禁止している。
そのためその次の選択肢としてＦ35が選定されたのだ。
日本の航空装備は世代交代を必要としている。
今の日本のＦ4ファントムはまもなく退役するし、Ｆ15も周辺国の第4世代機と肩を並べることができない。
Ｆ15は第3世代機で、中国、ロシアはすでに第4世代機を手にしている。
そのため日本は今第4世代機が必要なのだ。しかし日本には大きな問題がある。
それは空中早期警戒偵察システムがなく、データリンクの性能が低いことだ。
ステルス性のあるＦ35は、レーダーから探知されにくい。
相手の指揮・制御システムを攻撃して全作戦プログラムを破壊した後、
Ｆ15とＦ2が最終攻撃をしかける役目を果たす。
Ｆ35の通信連絡能力は比較的高く、日本のイージス駆逐艦上のネットワークシステムや情報システム、
陸上のレーダーシステムとのリンクが可能だ。この点は日本の欠点を補うことになる。
当然その方向性は明確で、中国やロシアをにらんだ一面がある。
ステルス技術を入手し、新型戦闘機を独自で開発へ
米国は大幅な国防費削減で、実際にはＦ35の開発継続が難しくなっているため、日本に購入を勧めた。
では日本にはどんな利点があるのか？共同開発ばかりでなく、絶対的秘密であるエンジン技術まで共有するという。
Ｆ35は2016年までに4機納品の予定だが、納期に間に合わない可能性がある。
日本は日本が資金提供し、共同開発に参画すれば、納期を前倒しできるとしている。
その過程で、日本はステルス技術を取得できる。
そうすれば日本は独自にＦ2の後続機を開発し、Ｆ2のアップグレードに技術的サポートを提供できる。
＠シナがそう言っているんですから、間違いないっしょ。
平成２４年０１月０３日
武器輸出三原則 政府、緩和を決定 国際共同開発参加など
政府は２７日の安全保障会議で、武器輸出三原則の緩和を決めた。
戦闘機などの国際共同開発・生産への参加と、国連平和維持活動（ＰＫＯ）などで使用した装備品の
人道目的での供与が解禁される。
＠ええんでないかい。
平成２３年１２月２７日
武器輸出三原則を緩和 27日にも政府が発表へ
政府は、武器の輸出を原則として禁止する武器輸出三原則を緩和し、装備品の移転を人道目的に限って
認めるなどの新しい基準を示す方針を固めました。
一川防衛大臣：「過去の理念そのものはしっかりと生かすなかで、一つの枠組みを作っていこうと」今回の見直しでは、
輸出管理の厳格な国との間で共同開発や生産を行うことを認めるとともに、
人道的な目的に限って装備品の移転を解禁する方針です。
政府は27日にも、官房長官談話の形で発表することにしています。
＠F-35の決定に合わせて、早速のようです。
いずれにしても我が国の得意とするあらゆる分野での内需拡大と開発技術の
スキルアップにつなげて欲しいものです。
平成23年12月25日
日本FX問題 F35の製造、三菱重工など4割に参画
日本政府は2012年度予算案に、まず4機分を計上し、2016年に配備する。1機89億円で、
交換用部品などを含めると99億円になる。
老朽化が進むＦ4の後継機として、最終的に42機を配備し、2個中隊を編成する。
自衛隊の現役の米製戦闘機Ｆ15は2020年前後に退役するため、Ｆ35の調達数はさらに拡大する可能性がある。
ＡＰ通信によれば、航空自衛隊の現有の戦闘機は362機で、ほとんどが米製Ｆ15、Ｆ4、国産Ｆ2だという。
米国人1万人の雇用拡大
日本がＦ35を選定すると、米国防省は、Ｆ35プロジェクト部は日本側との協力強化を期待しているとの声明を発表した。
在日米国大使館はＦ35に決定したことを喜び、日本側の決定は「両国の軍事関係を強化する」と述べた。
米国側は、Ｆ35プロジェクトが両国の雇用拡大につながり、米国では1万人の雇用が創出されると予測する。
三菱重工などがプロジェクトの4割に参画
日本の防衛省は国内での製造・修理に参画する企業として、三菱重工業、IHI、三菱電機の3社を選定した。
共同通信によると、米ロッキード・マーティン社は全体で約300点ある構成品のうち4割の製造事業、
主翼の製造、エンジン組み立て、機体の最終組み立てに関して日本企業の参画を提案した。
同社のＦ35国際協力部門担当者はロイター通信の記者に、日本側が武器輸出3原則を緩和すれば、
同プロジェクトの世界的な輸出国になるだろうと語った。英国、カナダ、ノルウェー、デンマーク、オランダ、
トルコ、イタリア、オーストラリアなどが現在Ｆ35の開発、投資、技術共有に関わっている。
＠取り敢えず、いい方向性が示されたようです。国産ステルス「心神」の開発もお忘れなく。
平成２３年１２月２４日
次期主力戦闘機 F35に決定
政府は20日午前、安全保障会議を開き、航空自衛隊の次期主力戦闘機（FX）に米ロッキード・マーチン社製の
「F35」を採用することを決定、この後の閣議で了承した。
F35は、候補となった3機種の中で、最先端の機能を有する唯一の第5世代機。
中国やロシアが第5世代機の開発を進めていることもあり、性能を最優先して選定した。
＠決定したようですね。
実戦配備は2016年以降になるようですが、日本の戦闘機製造技術が衰退しないよう、
ライセンス生産できるように要求しなさい。
平成２３年１２月２０日
Ｆ３５、次期主力戦闘機に…最新ステルス機
防衛省は１２日、航空自衛隊のＦ４戦闘機の後継となる次期主力戦闘機（ＦＸ）について、米英豪など９か国が
共同開発中の最新鋭戦闘機「Ｆ３５」（開発主体＝米ロッキード・マーチン社）を選定する方針を固めた。
１６日に安全保障会議（議長・野田首相）を開き、正式決定する。２０１２年度予算案には４機分
（概算要求ベースで計５５１億円）を計上し、将来的には約４０機の配備を目指す。
選定作業を行っている防衛省と空自はＦ３５の性能について、全方位の最新のステルス性に加え、
地上レーダーやイージス艦などの情報を統合し、パイロットに伝えるネットワーク力に優れている点を高く評価した。
国内防衛産業との関連でも、米政府は日本政府に、共同開発国以外では例外的に機体に関する
機密情報を開示することを表明済みで、国内企業が関与することができるため、技術基盤の維持に資すると判断した。
航空自衛隊の次期主力戦闘機（ＦＸ）の選定作業が大詰めを迎える中、有力候補である
ステルス戦闘機Ｆ３５に多数の亀裂が見つかったのを受け、米国防総省がＦ３５の開発調達計画を
２年間遅らせる見通しとなった。
複数の国防総省関係者が明らかにした。同省の諮問機関「国防調達委員会（ＤＡＢ）」が来年１月の会合で延長を決める方針。
方針を受けてＦ３５の運用開始は、当初の２０１７年から１９年以降にずれ込むことが確実となり、
日本のＦＸ調達計画も抜本的な見直しが迫られそうだ。
＠技術的な事や上乗せ分の開発費は別としても、２年間の遅れの穴をどうやって埋めるかという事のようです。
いずれにしても独自でのステルス戦闘機の開発を急ぐ事ですね。
平成２３年１２月１３日
Ｆ３５機体に亀裂、当面減産を＝日本ＦＸ影響も－米開発担当者
米国防総省が開発中の次世代ステルス戦闘機Ｆ３５の開発計画担当のデービッド・ベンレット海軍中将は２日までに、
軍事専門誌・ＡＯＬディフェンス（電子版）のインタビューで、Ｆ３５の金属疲労試験の結果、
機体に多数の亀裂が生じる恐れが明らかになり、対策を講じられるよう、
今後数年間は生産ペースを落とすよう提言した。
Ｆ３５は日本の次期主力戦闘機（ＦＸ）の有力候補。減産になれば開発遅延と調達単価上昇は避けられず、
ＦＸ選定にも影響を及ぼしそうだ。
＠本当に技術的な問題なのか、金の問題なのか。金属疲労の亀裂が分かっていながら
生産ベースを落とすって意味がよく分かりませんけど。
平成２３年１２月０３日
米F-35B、強襲揚陸艦で垂直着陸試験に成功
米海軍の短距離離陸･垂直着陸（STOVL）機のF-35Bが、大西洋で初めての試験飛行に成功した。
強襲揚陸艦「ワスプ」級で実施される今回の試験飛行は、主に海上におけるF-35Bの
離着陸能力をテストし、少なくとも2週間続くという。
＠なるほど。F-35Bなら2014年就役の護衛艦22DDHに着艦可能という事ですね。
平成２３年１０月１０日
タッチパネル多用 高い情報処理＝Ｆ３５の模擬操縦席
航空自衛隊の次期主力戦闘機（ＦＸ）選定で、次世代ステルス戦闘機Ｆ３５を推す米ロッキード・マーチン社は５日、
都内で同機の模擬操縦席を公開した。
タッチパネルを多用した操縦環境は従来機と大きく異なり、情報処理の面でも高い先進性をアピールした。
実機を忠実に再現した操縦席の中で、特徴的なのは前面に並ぶ最大１２面に分割可能なタッチパネル。
画面に触れるだけで飛行や戦闘に必要な情報が得られる。
スイッチの数は従来機の半分以下と少なく、音声による画面の切り替えも可能で、パイロットの負担を大幅に軽減したという。
画面上で対象を選択すれば、発射したミサイルは目標に向かって飛び、映像で着弾の瞬間も確認できる。
Ｆ３５はレーダーで捉えにくいステルス性が最大の売りだが、同社担当者は
「情報処理能力も他の戦闘機と次元が異なる」と話す。
ＦＸは同機のほか、米ボーイング社のＦＡ１８、欧州４カ国が共同開発したユーロファイターの３候補の中から、
防衛省が年内に機種選定する。
＠機密boxの塊ではなんともならない訳で、F35に関してもFA18のように国内でのライセンス生産も
一部認めるようだが、F2戦闘機の生産が終了した今日、
日本の優秀な航空技術＝戦闘機製造の更なる発展と継続が求められる。
一機あたりのコストパフォーマンもそうだがライセンス生産が可能かどうかが、もっとも重要な鍵だ。
平成２３年１０月８日
三菱重工のＦ２生産終了。国内戦闘機製造は空白に
三菱重工業が米国と共同開発した航空自衛隊の主力戦闘機Ｆ２の生産が終了し、同社小牧南工場（愛知県豊山町）で２７日、
最後の受注機を引き渡す「完納式」が行われた。
Ｆ２は平成１２年の１号機納入以来、計９４機で生産終了となり、昭和３１年に始まった戦後の国内の戦闘機生産は
、次期主力戦闘機（ＦＸ）が決定するまで途絶える。
式典には同社や日米の防衛関係者など約２００人が出席。
三菱重工の大宮英明社長は「納入後も保守、改良に全力で取り組む」とあいさつした。
Ｆ２は米戦闘機Ｆ１６を元に開発され、米ボーイングの最新鋭中型旅客機「７８７」と同様、
主翼に炭素繊維の複合材を使用するなど軽量化を図った。
三菱重工は昭和３１年のＦ８６以来、戦後の国内戦闘機製造を一手に担ってきた。
生産終了後も、当面は、保守業務を中心に作業人員を維持していくという。
＠今朝取り上げた、Ｆ／Ａ１８スーパー・ホーネットならライセンス生産ができるし一石二鳥です。
平成２３年９月２７日
Ｆ／Ａ１８スーパー・ホーネット 次世代戦闘機、日本企業にライセンス生産許可へ＝ボーイング幹部
米ボーイング(BA.N: 株価, 企業情報, レポート)のＦＸ（次世代主力戦闘機）日本担当ディレクター、フィリップ・ミルズ氏は２６日、
ロイターとのインタビューで、日本政府が年内に導入機種を決定するＦＸの入札で同社が選ばれれば、
日本企業にＦ／Ａ１８スーパー・ホーネット戦闘機のライセンス生産を認めることが可能だと述べた。
最大８０億ドルに上るＦＸの契約については、米ロッキード・マーチン(LMT.N: 株価, 企業情報, レポート)と
欧州諸国のコンソーシアム（企業連合）も日本政府に提案書を提出している。
防衛省は年内に老朽化したＦ４ファントム戦闘機の後継機種を選定する計画。
ミルズ氏は、同社が日本政府に選定されれば、日本企業はスーパー・ホーネットの部品の
約４分の３の供給が可能になると語った。
同氏は「セントルイスのボーイング社の生産ラインでやっていることはすべて、
日本の（国防）産業で利用可能になることか、利用可能なことだ」と述べた上で、日本企業に外注が可能な
Ｆ１８戦闘機の部品生産割合について「７５％近辺になるのは確実だ」と付け加えた。
＠コストパフォーマンス抜群で、以前より私も一押しのＦ／Ａ１８スーパー・ホーネット。
平成２３年９月２７日
防衛省、無人機開発を本格化 調査費増額要求へ
防衛省は日本独自の無人機開発を本格化する方針を固めた。第３次補正予算か来年度予算の概算要求で
今年度予算を大幅に上回る無人機の調査費を盛り込む。
福島第一原発事故の際、米軍の無人偵察機グローバルホークで原発の状況を把握した経緯を踏まえ、
菅直人首相が指示した。
防衛省は２００４年度～１０年度にかけて、約１００億円を投じて多用途の小型ジェット無人機の開発に乗り出し、
計４機の試作機を作製。
だが、飛行試験中のエンジントラブルで２機が海中に落下して水没するなど実用化に至らず、
今年度予算では調査費１００万円のみを計上した。
今回はロボット技術の研究開発なども対象に含め、今年度を大幅に上回る調査費を計上する。
防衛省は当面、災害派遣を見据えて開発を本格化させるが、開発が軌道に乗れば
将来的な軍事転用もにらんでいる。
＠１００万円って、おもちゃじゃないんだからサー 硫黄島かなんかで試験中に海中に落ちたんだと思うけど、
シナでも既に開発しているのに、どうしてこんな程度の物が日本の技術ですんなり出来ないの？
そっちの方が不思議だよ。
平成２３年８月１７日
別途、国産ステルス戦闘機 「心神」 の開発を急げ
＠平成２６年、初飛行を目指しているそうです。
平成２３年７月５日
中国新鋭機「敵ではない」 日本の次期主力戦闘機（FX）候補
発展型F/A-18 スーパーホーネット Ⅱ
航空大手ボーイング社が、最新鋭のＦＡ１８戦闘攻撃機（近未来型スーパーホーネット）の試作機を日本の報道陣に初公開した。
ＦＡ１８は、米海軍の主力戦闘攻撃機で航空自衛隊の次期主力戦闘機（ＦＸ）の有力候補。
レーダーに捕捉されにくいステルス性の機体に加え、地上基地や艦船、軍事衛星との連携による高度な
電子戦闘能力を持つのが特徴だ。
ＦＸをめぐっては米ロッキード・マーチン社のＦ３５を強く推す意見もあり、年内の選定に向け、“受注戦”は佳境に入っている。
試作機は６月２９日、米中西部ミズーリ州セントルイスのボーイング社工場敷地内で翼を休めていた。
ステルス性と空戦能力を高めるため、旧式のスーパーホーネットが主翼下に装着していたミサイルをすべて胴体下に格納し、
斬新な流線形の機体を手に入れていた。
現代の空戦は艦船や地上基地、偵察機を総動員した電子戦で、戦闘区域の情勢をいち早く正確に把握できた側が
圧倒的に勝利する。ボーイング社の戦闘攻撃機開発幹部で元ＦＡ１８夜間攻撃部隊司令官、
フィル・ミルズ退役海軍大佐の案内で本社建物の最深部へ。
操縦席を設置したシミュレーターのある薄暗い室内には３６０度の立体的な戦闘空域が再現されていた。
操縦席にはタッチパネル式の画面が５つあり、軍事衛星やイージス艦から送信された情報を基に敵機と味方機、
地上（洋上）の敵の位置と動きが立体的に表示され、一瞬にして全体の情勢識別が可能だ。
ミルズ氏は、「敵機がいかに優秀なステルス性を備えていても、最新鋭ＦＡ１８は敵側の情報収集をしながら
戦闘できる」と強調。
中国軍のステルス性最新鋭戦闘機「殲２０（Ｊ２０）」について聞くと、「ＦＡ１８の敵ではない」とささやいた。
米南東部バージニア州ノーフォークのオセアナ米海軍航空基地。離着陸訓練でＦＡ１８スーパーホーネット十数機が
低空を乱れ飛ぶ。
米海軍最強とされる第１０３戦闘攻撃飛行隊隊長のリック・クレセリアス中佐（３９）はＦＡ１８について、
メンテナンス（維持管理）の良さを強調する。
搭載した電子部品の配線は箱詰め状態で、「空母着艦前に故障情報を戦闘機から受信し、修理箇所の箱を用意できるから
大幅な整備時間の短縮が可能」（クレセリアス隊長）という。
今なぜ、最新鋭ＦＡ１８に注目が集まるのか。中国は今年１月、第５世代戦闘機の試作機を完成させた。日本を取り巻く
防空環境が厳しさを増している中、空自のＦ４戦闘機の老朽化は著しく、これに代わる次世代戦闘機の導入は極めて急務だ。
だが、最有力視されていた米ロッキード・マーチン社のＦ３５ライトニング２の開発は遅れに遅れ、
日本政府が購入を決めても実戦配備の時期は未定で、調達価格もＦＡ１８より２～３倍するとみられている。
高度のステルス性を持つＦ３５は敵地に深く侵攻する能力を持つが「航空自衛隊が東シナ海で制空権を確保するには
不要」（ミルズ元海軍大佐）で、「米陸海空軍や味方との情報共有能力が大事。
ＦＡ１８には十分その能力がある」（クレセリアス隊長）という。
実際、西太平洋での中国軍の台頭を念頭に、米軍は空海両軍が統合して敵軍を撃破する「エア・シーバトル
（空・海戦闘）構想」を描いており、空自が持てば、最新鋭ＦＡ１８はうってつけの作戦機になるというわけだ。
最新鋭ＦＡ１８は米海軍と部品を融通し共通の作戦が可能だ。
神奈川県米海軍厚木基地のＦＡ１８のメンテナンスは、日本の企業が請け負っているのも強みだ。
参考 F/A-18には新旧2つのモデルが存在し旧がF/A-18A～D型のホーネット、新がF/A-18E～Ｆのスーパーホーネット。
なお、F/A-18A/CとF/A-18Eが単座型。F/A-18B/DとF/A-18Fが複座型。
＠中国のステルス戦闘機「殲２０（Ｊ２０）」について聞くと、「ＦＡ１８の敵ではない」・・・いいですね。
政府は腰ぬけのアホばっかりですが、これで決まりでしょ。
平成２３年７月５日
日本の次期主力戦闘機（FX）候補 発展型F/A-18 スーパーホーネット公開
ボーイング社は日本の次期主力戦闘機（FX）選定に向け、発展型F/A-18 スーパーホーネット(F/A-18E/Fスーパー
ホーネットブロックⅡ)の試作機を日本の報道陣に初めて公開しました。
F/A-18E/FスーパーホーネットブロックⅡはミサイルを格納ケースに収めるなどステルス性を高めた設計になっています。
ボーイングのF/A-18E/FスーパーホーネットブロックⅡは現在の最先端戦闘機ですが、日々変化する脅威に対し
常に対応し続けるために、革新的な成長性を保持しています。
日本の産業界との共同生産が可能な、発展型機「スーパーホーネット インターナショナル」を特に公開しました。
ステルス性をより高めた発展型スーパーホーネットには6つの主要な発展要素があります。
これらはひとつのパッケージではなく、顧客が必要な部分をオプションで取り入れることができ、
柔軟性とコストメリットに富むものです。
従来機と比べ変更された点は以下の通りです。
EPEエンジン : 15～20％推力向上で加速、スピード、上昇率など向上
コンフォーマル燃料タンク : 柔軟なコンフィギュレーション、3,000ポンドの燃料追加で航続距離を延長
ウエポンポッド : 日本製のウエポン搭載も可能な大きなペイロード、生存性を高めるウエポンを搭載して航続距離をも延長
内蔵型IRST : 新たな要件にも対応することができる将来型センサー、ステルス性を高める
ミサイルレーザー警告 : より強化された生存性、脅威の認知向上
次世代コックピット : パイロットの状況認識（SA）を向上
現在、次期主力戦闘機（FX）にはロッキード・マーチン社のF-35ライトニングII、ユーロファイター社の
EF-2000ユーロファイター タイフーン、そしてF/A-18E/FスーパーホーネットブロックⅡの
3機種が候補に上がっています。
＠発展性があるっていうのがいいですね。空母艦載機「殲15（J-15）や、ステルス戦闘機「殲20（J-20）」に勝ればOKay。
平成２３年７月０２日
次期戦闘機の来年度予算計上見送りへ
防衛省は２０１０年度予算の概算要求で、航空自衛隊の次期主力戦闘機（ＦＸ）の調達経費の計上を見送る方針を固めた。
調査対象の６機種のうち「第５世代機」と呼ばれる最新鋭ステルス戦闘機２機種の情報が十分に得られておらず、
選定作業を継続する必要があると判断したためだが、ＦＸ導入がさらにずれ込む可能性も出ている。
ＦＸは老朽化した戦闘機「Ｆ４」の後継機となる。防衛省は約５０機導入で、２個飛行隊（予備機含む）編成を目指している。
政府は現行の中期防衛力整備計画（０５～０９年度）で７機を契約する予定だったが、
機種が決まらず、
１０年度からの次期中期防に先送りした。次期中期防の初年度に調達経費が計上されず、
導入がさらにずれ込めば、日本の防空能力の低下を招きかねないと指摘されている。
第５世代機は米国製「Ｆ２２」と米英などが共同開発中の「Ｆ３５」。航空自衛隊にはＦ２２の導入を求める声が強いが、
技術情報の漏えい防止のため米議会が禁輸措置を設け、詳細情報が入手できない。
また、Ｆ３５の情報収集も難航しており、６機種の比較が完了していないため、概算要求までの機種決定は困難な情勢だ。
概算要求では機種を特定せずに機数と調達経費を計上することは可能だ。
しかし、防衛省幹部は「年末の予算編成までに機種を決めなければならず、Ｆ２２の禁輸が未解除だと、
他機種から選ばざるを得なくなる」として、Ｆ２２導入を優先する立場からも、概算要求への計上見送りはやむを得ないとしている。
ＦＸは契約から取得まで５年程度かかるとされ、防衛省は戦闘機部隊維持のため、Ｆ４の飛行時間を抑制するなど、
退役時期の先延ばしを図る方針だ。
＠素人の私が技術的な話はできないが、ユーロファイターも面白い。
ステルス性はないが国内でのライセンス生産まで認めると言っている訳で、
内需拡大も兼ね備え、いつまでもアメリカ製の高い戦闘機を買っていても能がない。
ただ、F15の後継機、F22を欲しがる気持ちも分からないではないが・・・・なんにしても、防空体制に穴をあけない事だ
平成２１年６月７日
Ｆ２２輸出解禁支持 イノウエ議員 売却価格は２４７億円
ロイター通信は５日、米議会多数派民主党の重鎮ダニエル・イノウエ上院歳出委委員長がゲーツ国防長官と
藤崎一郎駐米大使に書簡を送り、米空軍の最新鋭戦闘機Ｆ２２Ａラプターの輸出解禁に期待感を表明するとともに、
輸出した場合、日本への売却価格は１機約２億５０００万ドル（約２４７億円）程度になると伝えていたことを報じた。
現在、Ｆ２２の輸出は軍事機密を守るため禁止されている。
ゲーツ国防長官は５月の日米防衛首脳会談で、「オービー修正条項」と呼ばれる歳出法を理由に、
日本への輸出は厳しいと伝えていた。
歳出委員会が輸出解禁を支持すれば、Ｆ２２を航空自衛隊の次期主力戦闘機（ＦＸ）の最有力候補と位置付けている
日本側に取得の望みが出てくる。
米軍は１機約１億４０００万ドルで調達している。日本に輸出する場合、輸出仕様にするための設計・改造費などを含め
約１億ドルを上乗せした格好だ。
７－９年で納入可能という。Ｆ２２はレーダーで捕捉しにくいステルス性を備えた世界最強の戦闘機とも言われている。
ただ、イラクやアフガニスタンでの戦争に使われていないこともあり、ゲーツ長官は調達中止を決めた。
これに対して、議会からは雇用の確保などを理由に生産継続を求める声が出ている。
平成２１年６月６日
米国：Ｆ２２生産中止 日本の防空、見直し必至
米国は６日に空軍の最新鋭ステルス戦闘機Ｆ２２ラプターの生産中止を発表した。
Ｆ２２は航空自衛隊の次期主力戦闘機（ＦＸ）の本命だったが、米国が禁輸措置を取っていた。
その措置が解けないまま調達は不可能となる公算が大きく、日本は防空戦略の大幅な見直しを迫られる。
極東の軍事力拡大を進めるロシア、中国への対応をにらみ、年末に改定される防衛大綱・中期防衛力整備計画（中期防）の
大きな焦点となりそうだ。
防衛省がＦＸ候補に挙げるのは、Ｆ２２に加えて米英などが共同開発しているＦ３５、欧州の共同開発による
ユーロファイター・タイフーンなど６機種。
中でもＦ２２の防空能力は群を抜くとされる。このため「１飛行隊（約２０機）でもいいから欲しい」（自衛隊幹部）と本命視され、
防衛省は先端技術の流出を恐れて輸出を禁じた米国と交渉していた。
だが今回の決定で、禁輸措置が解けないまま米国の発注が終わればＦ２２は自動的に生産中止となり、
日本が調達できる可能性はほぼなくなる。対抗馬であるＦ３５は調達時期の見通しが立ちにくいなど、「他の候補は帯に短したすきに長し」
（同省幹部）という。
空自は現在の主力戦闘機Ｆ４の退役を遅らせ、現中期防で予定された後継機の調達を先送りして選定に備えてきた。
近年の原油高騰でロシアは極東配備を増強している。中国の国防費も増え続けている。省内では「中露が日本の安全保障に
大きな脅威になってからでは遅い」と選定がさらに遅れることを懸念する声は多い。
＠先月25日に発生した米空軍のF-22の墜落事故を受けて、F-22の米空軍が定める100万ドル以上の損害発生時の
「クラスA」の事故率は6/100,000飛行時間となり、インドで運用されている中古のミグ戦闘並。
今、現実的に日本独自での主力戦闘機の開発はできないだろうが、ここは間違いのない選択を願うしかない。
平成21年4月8日
